7万ドルを一時割り込んだビットコイン
BTCが14日、大陽線で反発した。週足RSIは過去最低水準から急回復し底打ちシグナルを点灯させた一方、中国の流動性供給は年初比約60%減速しており、強気派と慎重派の見方が真っ向から分かれている。
週足RSIがビットコインの底打ちを示唆
マクロ分析アナリストのSykodelic氏は14日、自身のXにて「ビットコインは底を打った可能性が高い」との見解を示した。
現在、ビットコイン市場には複数の底打ちシグナルが確認されているが、特に目立つのは週足RSIの動きだ。直近でRSIは歴史上で最も低い水準まで落ち込んだ後、強い反発を見せており、典型的な「売られすぎからの反転シグナル」を示している。
このようなサインの出現は過去を見ても非常にまれで、確認された場合はその後の大きな上昇につながるケースが多い。そのため、ここからさらに安値を更新する確率はかなり低くなっているとSykodelic氏は分析する。
今後の最終的な判断材料となるのが、今週の週足の終わり方だ。このまま強い形で週足を確定できれば、今回の反発が単なる一時的なものではなく、本格的なトレンド転換である可能性がさらに高まるだろう。
流動性の鈍化が顕著に、上昇は一時的なノイズか
一方、オンチェーン分析プラットフォームのアルファエクストラクトは14日、公式Xにて「現在のビットコインの上昇はニュース主導の一時的なものになる可能性が高い」と注意を呼びかけている。
グローバル流動性は直近で大きく増加しているが、その「勢い」を示す指標である変化率は改善していない。実際、流動性の変化率は5週連続でマイナスとなっており、市場は依然として「テクニカル的な弱気フェーズ」に位置している。
この状態では、価格が上昇していても、その動きに追従するのはリスクが高い。実際、現在の市場の変動は、実体経済の成長ではなく、ニュースやヘッドラインによって引き起こされていることがほとんどである。
具体的な例として、中国の流動性供給は年初には約1,900億ドル（約30兆2,600億円）規模だったのに対し、現在は約700億ドル（約11兆1,500億円）程度まで減少している。これは約60％にも及ぶ大幅な減速であり、流動性の勢いが明確に弱まっていることを示している。
一方で、アメリカの中央銀行も市場全体の流動性を押し上げるほどの動きは見せておらず、世界的に見ても資金供給の環境は強気相場を支えるには不十分な状態だ。
そのため、現在の価格上昇は「本質的な上昇トレンド」というよりも、「ボラティリティの中で発生しているノイズ」と捉えるべき局面で、見た目の強さに反して、土台は依然として不安定だ。
「本格的なチャンスが訪れるのは、グローバル流動性そのものが再び明確に増加し始めたタイミングだ」とアルファエクストラクトは結論づけた。
ビットコインは依然として堅調に推移しているが、マクロの観点では不安要素も強いため、ロングでエントリーする場合は引き続きリスク管理・資金管理を徹底しておく必要があるだろう。
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※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル＝159.26円）
