暗号資産の調査会社ブロックワークス・リサーチのアナリスト、シャウンダ・デベンス氏は24日、自身のXへの投稿で、無期限先物（パーペチュアル）セクターのプロトコル収益が直近1週間で243％増えたと指摘した。同セクターのトークン価格の上昇率は43％で、収益の伸びが価格を大きく上回った。
16セクター中10で収益成長率が価格上昇率を上回る
デベンス氏が示したデータでは、トークン価格が最大60％上昇するなか、16セクターのうち10で収益の伸び率が価格上昇率を上回った。
収益の伸び率は無期限先物が最も高く、次いで「Revenue Leaders（収益上位）」カテゴリーが224％だった。
価格上昇が収益に波及しやすい構造
デベンス氏は、暗号資産はあらゆる資産クラスの中でも再帰性が特に強いと主張する。ここでいう再帰性とは、価格の変化がトークンに関連する事業や収益にも影響する性質を指す。
株式では、株価が上がっても事業の中身は変わらない。同氏はApple（アップル）を例に挙げ、収益基盤が同じまま株価が上昇すれば、PER（株価収益率）はいずれ割高な水準になると説明した。
一方、暗号資産では、トークンに関連するビジネスの多くが金融資産への投機と結びついているため、価格上昇が取引の活発化を通じて収益に反映されやすいという。HYPE
HYPEやアルトコインが値上がりすれば取引やレバレッジの需要が増え、Hyperliquid（ハイパーリキッド）の収益が増えるという構図だ。
その結果、収益に対する価格の評価倍率は拡大するのではなく、むしろ低下する可能性があるという。収益の伸びが価格を上回れば、より魅力的な評価倍率で取引されることになる。同氏は、トークンの買い戻し（バイバック）とDAT（デジタル資産トレジャリー）が、この循環をさらに強めるとも指摘した。
なお、243％という伸び率は、17～23日の収益をその直前7日間と比較したものだ。価格データは17～24日が対象で、両者の集計期間はおおむね重なっている。
同氏は触れていないが、この構造が働くのであれば、下落局面では逆に作用する可能性もある。価格が下がれば取引やレバレッジ需要が減り、収益を押し下げる。
デベンス氏自身も、活動が歴史的に低調な時期に妥当な倍率で買えれば、強気相場では高いリターンにつながる可能性があるとの見方を示している。収益の増加が続くかどうかは、今後の取引の水準を見て判断する必要がある。
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