11年前は8億円で2倍、今は16兆円──クリプトクオントCEOがBTCの現実を指摘

11年前は8億円で2倍、今は16兆円──クリプトクオントCEOがBTCの現実を指摘
クリプトクオント公式サイトより引用
ヤマダケイスケ
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Highlights
  • 1日、クリプトクオントCEOがビットコインの次の急騰に数兆ドル規模の純資本流入が必要だと指摘
  • 2011年は約8億円の純資本流入で価格を倍にできた一方、現在は約16.3兆円の実現時価総額増加が必要
  • ビットコインが個人主導のETF取引にとどまらず、マクロ資産として扱われるかを次の焦点として注目

暗号資産(仮想通貨)分析企業クリプトクオントの創業者兼CEOであるキ・ヨンジュ氏は1日、ビットコイン(BTC)の次の放物線的な強気相場には、数兆ドル規模の純資本流入が必要になる可能性が高いとの見方を示した。同氏はXへの投稿で、ビットコインの資本効率が低下していると指摘している。

価格2倍に必要な資本は16兆円規模に拡大

キ氏によると、2011年には約500万ドル(約8億円)の純資本流入でビットコイン価格BTCBTCを2倍にできたという。一方、現在のサイクルで価格を倍にするためには、約1,010億ドル(約16兆円)の実現時価総額増加が必要だとしている。

クリプトクオントのデータでも、過去サイクルとの違いは明確に表れている。2011〜2013年のサイクルでは、約27億ドル(約4,350億円)の純資本流入が55,436%の価格上昇につながった。一方、2022〜2026年の現在サイクルでは、約6,970億ドル(約112兆円)の流入に対し、リターンは689%にとどまっている。

ビットコイン各サイクルの実現時価総額増加と価格リターン
ビットコイン各サイクルの実現時価総額増加と価格リターン 出典:クリプトクオント

キ氏はこの変化について、ビットコイン市場が成熟し、同じ価格上昇を生むために必要な資本量が大きくなっていることを示すものだと強調した。そのうえで、「次の放物線的な強気相場には、機関投資家によるより深いポートフォリオ配分が必要になる」との見解を述べている。

個人主導のETF取引からマクロ資産化が焦点に

キ氏は、ビットコインが個人投資家主導のETF(上場投資信託)取引にとどまるのではなく、より広いマクロ資産として扱われる必要があるとの見方も示した。1兆ドル(約161兆円)超の実現時価総額を受け入れられれば、次の放物線的な上昇の余地がまだ残っているという。

加えて、同氏は金の時価総額が現在約27兆ドル(約4,350兆円)に上ることにも触れている。金市場の規模は、ビットコインがマクロ資産としてどれだけ資本を受け入れられるかを考えるうえで、比較対象として示された形だ。

今後、機関投資家がビットコインを一時的な投資対象ではなく、長期保有の資産としてどこまで組み入れるかが注目される。実現時価総額がどこまで積み上がるかが、次の強気相場の持続力を測る材料になりそうだ。

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※価格は執筆時点でのレート換算(1ドル=161.2円)

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仮想通貨やBCGをメインに執筆活動を行うWebライター。2021年、ビットコインの大幅な値上がりに興味を持ち、仮想通貨の世界に参入。Binance、Bybitをメインに現物取引やステーキングサービスを活用し、資産運用を進めている。
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