- BTC:
BTC - ETH:
ETH - XRP:
XRP - BNB:
BNB - SOL:
SOL
- 上昇銘柄:
- BIRB:
BIRB - M:
M - RIF:
RIF
- BIRB:
- 下落銘柄:
- VELVET:
VELVET - DYDX:
DYDX - SKYAI:
SKYAI
- VELVET:
- 恐怖指数:20(恐怖)
- 総時価総額:2.10兆ドル(+2.44%)
7月2日、ビットコインは60,417.03ドルで前日比+2.65%となった。主要銘柄もイーサリアム、リップル、ソラナを中心に上昇し、総時価総額は2.10兆ドルと前日比+2.44%に拡大した。一方、恐怖指数は20と恐怖圏にあり、市場心理はなお慎重である。
メタプラネットのビットコイン追加購入や、ビットワイズCIOによる底値接近の見方が注目された。ソラナやイーサリアムでも企業・機関向けの動きが続く一方、「韓国のメタプラネット」はビットコインを全売却し、AIへ軸足を移した。市場は反発を見せているが、強気転換には継続的な資金流入と心理改善の確認が必要である。
注目の仮想通貨ニュースTOP5
【1】メタプラネット、BTC保有4.3万枚に拡大――mNAVは0.63倍
メタプラネットは2026年12月期第2四半期に2,823BTCを追加購入し、6月30日時点の総保有量は43,000BTCとなった。国内上場企業として最大規模を維持している。
平均取得単価は1,533万1,542円へ低下した一方、含み損は約2,500億円規模に拡大した。7月2日時点ではBTC価格の持ち直しにより含み損は約2,407億円に縮小している。JinaCoin独自集計ではmNAVが0.63倍となり、時価総額がBTC保有価値を下回る状態が続く。同社は2026年末までに10万BTC保有を目標に掲げており、現時点の43,000BTCは約4割にあたる。
詳細→メタプラネット、2,823BTC追加購入で保有4.3万枚に──mNAVは0.63倍に低下
【2】BTC底値接近か――STRC混乱と買い手変化
ビットワイズCIOのマット・ホーガン氏は、ストラテジーの永久優先株式「STRC」の変動について、暗号資産サイクル終盤に見られる動きだとの見方を示した。STRCをめぐる混乱がBTC下落の大きな要因になった一方、市場は底値に近づいていると強調している。
STRCは1株100ドル前後での取引を目指す高利回り商品として設計され、105億ドルを集めたが、その資金はBTC購入に使われたという。BTCとMSTR株の下落を受け、STRC価格は75ドルまで下落した。今後はストラテジーがBTCを買うことも売ることもある存在になる可能性があり、機関投資家が次の需要を支える可能性があるとの見方である。
詳細→ビットワイズCIO「BTCの底は近い」──STRC混乱はサイクル終盤、秋に強気相場か
【3】ETH機関活用を支援――非営利団体が正式発足
独立非営利団体「Ethereum Institutional」が1日に正式発足した。機関投資家や金融機関によるETH活用を支援し、ステーブルコイン、RWA、オンチェーン市場インフラを検討する事業者向けの専用窓口として機能する。同団体は、イーサリアム財団の市場開拓チームが進めてきた機関投資家対応を引き継ぐ組織である。ビットマイン、シャープリンク、イーサリアム共同創設者ジョセフ・ルービン氏らが主要支援者として参加する。
活動分野は機関投資家向け教育、情報提供、広報、標準化とベストプラクティス、イベント運営の5領域。今後は東京など主要金融都市へ展開する方針だ。
詳細→機関のイーサリアム活用を支援、非営利団体が発足──ビットマインらが支援
【4】米フォワード、SOL保有755万枚に拡大――1株当たりSOLも増加
フォワード・インダストリーズは7月1日、2026会計年度第3四半期にSOLを50万枚超取得し、6月30日時点の保有量が755万SOLに達したと発表した。平均取得単価は約79ドルで、同社はSOLの保有・ステーキングを軸とするデジタル資産トレジャリー戦略を掲げている。
保有する755万SOLは、執筆時点のSOL価格78.55ドルで約5億9,300万ドルに相当する。1株当たりSOLは3月末の0.0669から6月末に0.0729へ増加し、同社は年率36%の増加と説明した。発行済株式数は約247万株純減した。SOL価格の変動性の高さはリスク要因として挙げられている。
詳細→米フォワード、ソラナ50万枚追加購入──保有量755万枚に
【5】韓国メタプラ、BTC全売却――AIインフラへ方針転換
K Wave Mediaは、保有していたBTCをすべて売却し、保有量がゼロになった。6月30日にSECへ提出した書類で明らかになったもので、売却総額は6,422万1,193ドルに上る。
同社は2025年にBTCを準備資産として保有する戦略を掲げ、「韓国のメタプラネット」として最大1万BTCの保有を目指していた。しかし、準備金戦略は当面停止し、AIインフラへの投資に注力する方針へ転換した。4億8,500万ドルは、データセンターやGPU計算基盤などに振り向ける。同社は子会社売却による債務削減や社名変更案も打ち出している。
詳細→「韓国のメタプラネット」が脱ビットコイン──全売却で保有ゼロ、AIに乗り換え
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