ビットコイン（BTC）は8月、月次リターン+24.82％となり、年内最大の月間上昇率を記録した。6月の-20.48％、7月の+7.36％を経て、上昇の勢いが大きく強まった形だ。

4年連続した月次マイナスに終止符

2013〜2026年のデータを見ると、ビットコインが8月に月次プラスとなったのは5回、マイナスは9回。平均リターンは+2.81％、中央値は-6.99％となっており、過去14年間では下落した年が上昇した年を上回っている。

今年8月の+24.82％は、2017年（+65.32％）、2013年（+30.42％）に続き、過去14年間で3番目に高いリターンとなった。2022年から2025年まで4年連続で8月はマイナスだっただけに、今年はそれまでとは対照的な結果を示している。

19日の急騰、米国の政策動向が材料に

8月の上昇が加速したのは月後半だ。ビットコインは19日、6月中旬と7月中旬に上値を抑えられていた6万7,000ドル付近を突破し、一時7万ドル付近まで急騰した。

同日、米財務省は長期国債の買い戻しについて、1回あたりの上限を20億ドルから少なくとも40億ドルへ引き上げると発表。対象は残存期間10〜20年と20〜30年の国債で、9月9日から11月4日に実施する予定とした。

また、ドナルド・トランプ米大統領は同日のホワイトハウスでの演説で、暗号資産市場の規制枠組みを整備する「クラリティ法案」を議会に通過させるよう要請。米国の戦略的ビットコイン準備金やジーニアス法にも言及するなど、暗号資産政策を推進する姿勢を改めて示した。

こうした動きが重なるなか、暗号資産（仮想通貨）運用企業コインシェアーズは20日、今回のビットコイン上昇を暗号資産固有ではなく、マクロ環境を背景とした動きと分析した。

同社はインフレや雇用関連のデータを受け、米金融政策がより引き締めにくいとの見方が強まったことを指摘。長期国債への介入が市場で緩和的なシグナルと受け取られる可能性にも触れ、金利や流動性をめぐる環境がビットコインの上昇を支えたとの見方を示している。

8万2,000ドルゾーンでの攻防に注目

ビットコインは19日の急騰後も上昇基調を維持し、8月終盤には8万ドル付近まで上昇した。執筆時点では約7万8,766ドルと足元ではやや上値を抑えられている状況だ。

直近は、今年5月に付けた8万2,000ドル付近を突破できるかが焦点となる。同水準を明確に上抜ければ上昇継続への期待が高まる一方、反落すれば一旦の調整局面入りも想定される。

なお、コイングラスの過去データでは、9月の平均リターンは-3.08％、中央値が-3.12％となっている。8月に大幅高を記録したビットコインが、9月の弱いアノマリーを覆して上昇基調を維持できるかに注目していきたい。

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