- BTC：
BTC - ETH：
ETH - XRP：
XRP - BNB：
BNB - SOL：
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- 上昇銘柄：
- CPOOL：
CPOOL - CVC：
CVC - SNT：
SNT
- CPOOL：
- 下落銘柄：
- LAPTOP：
LAPTOP - LAVA：
LAVA - STORJ：
STORJ
- LAPTOP：
- 恐怖指数：68（やや過熱）
- 総時価総額：2.65兆ドル（+0.76%）
9月14日の暗号資産市場は上昇基調となった。ビットコインは24時間で1.84％上昇し、78,046.82ドルで推移。11日夜の大きな値動き以降は方向感に乏しく、足元では横ばい基調が続いている。
イーサリアムやリップルも上昇し、総時価総額は2.65兆ドル（+0.76％）へ拡大した。一方、CPIを背景にビットコインの上値は重く、デジタル資産投資商品も資金流出へ転換している。 TORICOのイーサリアム追加購入やウニクレディトの暗号資産カストディ検討など採用拡大の動きは続くものの、価格は底堅い一方で、マクロ要因と資金フローには引き続き慎重さが残る。
注目の仮想通貨ニュースTOP5
【1】CPIでBTC上値重く──資金流出へ転換
米CPIがビットコインの上値を抑え、デジタル資産投資商品への資金も流入から流出へ転じた。コインシェアーズによると、先週は約13億ドルの流入だったが、今週はここまで2億4,300万ドルの流出となった。コアCPIが予想を上回り、9月利上げの可能性や金融引き締め長期化のリスクが強まったという。
8万ドルを明確に超えるには、弱い経済指標やFRBのハト派転換などが必要とみる。一方、米国債買い戻しの行き詰まりは、将来の大規模介入につながり、長期的にはビットコインの支援材料になりうるとしている。
詳細→CPIでビットコインの上値重く、資金も流出に転換＝コインシェアーズ分析
【2】TORICO、ETH追加購入──運用高度化を推進
TORICOはイーサリアムを追加取得し、保有量を2,974.5613 ETH、取得総額を12億5,672万8,485円に増やした。今回の取得は26.1944 ETHで、平均取得単価は38万1,761円となっている。
取得資産は国内大手取引所と連携して保管し、ステーキングに加え、8月に決議したETH建てヘッジファンドへの出資などで運用を高度化する。累計平均取得単価は42万2,492円で、足元のETH価格38万円前後を上回っており、保有分は約1億3,000万円の含み損となる。
詳細→TORICO、イーサリアム追加購入──ヘッジファンド出資で運用高度化
【3】レボリュート、偽の政府照会に応答──BTC履歴など流出
レボリュートは、政府機関を装った偽の照会に応じ、顧客の本人確認書類やビットコインを含む全取引履歴などを第三者へ渡した。照会は政府機関の公式メールドメインから送られ、有効なドメイン認証情報を伴っていたため、本物と判断したという。
流出情報には氏名、住所、パスポートや運転免許証の写し、顔認証用画像、口座明細などが含まれる。影響人数や使用された政府機関のドメインは未公表で、顧客資金の流出は確認されていない。
詳細→レボリュート、偽の政府照会に応じ顧客データ流出──身分証とBTC履歴が一体で
【4】メタプラネット、潜在株式41.1%削減｜残存分は55.5%減
メタプラネットは、第10回新株予約権の1個あたり対象株式数を696株から410株へ再変更した。これにより潜在株式数は3億1,946万4,000株から1億8,819万株へ41.1％減少し、行使済み分を除く残存潜在株式数は55.5％減となる。
8月18日に示した長期役職員インセンティブ・プランへの移管方針も全部撤回した。今回の修正は、株主や資本市場関係者からの意見を受け、mNAVの観点からエクイティ・ファイナンスを再検証した結果としている。
詳細→メタプラネット、新株予約権の潜在株式を41%削減──市場の反発受け再修正
【5】ウニクレディト、暗号資産カストディ検討｜技術提供先を選定中
イタリア大手銀行ウニクレディトは、暗号資産のカストディと仲介業務への参入を検討している。デジタル資産を保有・売買するためのインフラ構築に向け、技術提供先を選定中だという。検討対象にはトークン化商品や債券、ステーブルコインの活用なども含まれる。
一方、議論は初期段階で最終決定には至っていない。同行はすでにVCトレードへ出資し、37行が参加するユーロ建てステーブルコイン構想にも加わる。同構想では公開ブロックチェーンのイーサリアムを発行基盤に選ぶ方針が示されている。
詳細→伊大手銀ウニクレディト、暗号資産カストディを検討＝報道
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