アメリカ産のおすすめ仮想通貨10選｜買い方や投資戦略も紹介

TRUMP（トランプコイン）はドナルド・トランプ大統領の公式ミームコインです。同氏の理念を支持・表現するための仮想通貨となっており、金融商品としての性質を持たないことが公式サイトで明言されています。

TRUMPは1月18日、ソラナチェーンを基盤に初期流通量2億枚が発行されました。トークン価格は発行から数時間で90倍近くまで高騰。執筆時点では時価総額ランキング35位に位置しています。

1月19日にはトークン価格が急騰し、一時70ドル近くまで上昇しました。しかし、その後Melania Meme（MELANIA）のリリースタイミングで、一時約38％の下落を見せました。

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MELANIA（メラニアコイン）は米大統領夫人メラニア・トランプ氏の公式ミームコインです。TRUMP同様、発行はソラナチェーン基盤。娯楽や収集目的であり、投資商品として意図されていない点が公式サイトで明記されています。

MELANIAは総供給量のうち、35％がチームに配分。コミュニティや公開配布などに45％、残りの20％がプロジェクト資金として割り当てられているなど、明確なトークン配分が公式サイト上で公開されています。

1月20日にトークンがリリースされると、価格は瞬く間に約12ドルまで急騰し、20,000％以上の驚異的な上昇を記録しました。しかし、1月22日を境に下落傾向となり、執筆時点では0.8882ドルで推移しています。

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SOLはDeFiを主軸としたDApps（分散型アプリ）基盤として特化したブロックチェーン「Solana（ソラナ）」のネイティブトークンです。ソラナは1秒あたり50,000件の取引処理と安価な手数料を実現しており、GameFiやミームコインの作成基盤としても活用されています。

SOLはネットワーク上の手数料の支払いや各種DAppsでの決済通貨として機能。複数の資産運用会社によって現物ETFの申請が進められている点からも注目を集めています。

2021年11月の仮想通貨ブームの際は、約250ドルの過去最高値を記録。以降は急落によって50ドルを下回る期間が続きましたが、執筆時点では170.79ドルと再び上昇傾向を見せています。

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BLURはイーサリアム基盤のNFTアグリゲーター＆NFTマーケットプレイス「Blur」が発行するネイティブトークンです。Blurでは、複数のNFTマーケットプレイスに出品されているNFTを集約して取引できるのが特徴。手数料無料＆他を上回る流動性によってNFT界隈での人気を高めています。

BLURの総供給量の51％がコミュニティメンバーに配分されており、主にプラットフォームにおけるガバナンスの役割を果たしています。累計7億枚のBLURがエアドロップされたことでも注目を集めました。

これまで、BLURは0.1ドルから1ドルの間でほぼ横ばい状態で価格推移しています。急激な上昇がない分、急落も起こっていないため、比較的価格が安定したトークンと言えるでしょう。

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XRPはよりシームレスかつ円滑な国際送金を実現するために誕生した仮想通貨です。XRPは一般的なブロックチェーンではなく、「XRP Ledger（XRPレジャー）」という分散型台帳管理システムを基盤に発行されています。

送金目的の仮想通貨であるため、そのスピードや低コストさが人気を集めています。ビットコインやイーサリアムとならび、国内取引所からも手軽に日本円で購入できる仮想通貨としても有名です。

XRPは長年、証券性をめぐって「SEC（米証券取引委員会）」と発行元「Ripple（リップル）」との法廷闘争が続いていました。しかし、2025年1月にSECが正式に控訴。市場は大きく反応し、XRPの価格は2018年以来となる3ドルを突破しました。

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STXはビットコインにスマートコントラクト機能の導入を目的としたレイヤー2ブロックチェーンのネイティブトークンです。発行基盤のStacksは独自のコンセンサスアルゴリズム「PoX（Proof of Transfer）」を採用しており、ビットコインと連動することでトランザクションの検証作業を行っています。

STXはマイナー報酬やステーキングなど、ネットワーク上におけるネイティブトークンとして機能。2024年10月には大型アップデート「Nakamoto」が実施され、仮想通貨業界からの注目が集まりました。

2024年4月、STXの価格は過去最高値となる約3.6ドルに到達。その後、一旦下落を見せていますが、Nakamotoアップデートの後から価格を上昇させ、一時的に2.7ドルまで上昇し、市場の注目を集めました。

HBARはDApps開発に特化した分散型台帳プラットフォーム「Hedera Hashgraph」のネイティブトークンです。Hederaは独自のハッシュグラフコンセンサスを用いており、高い処理能力と少ない消費電力を実現しています。

また、GoogleやIBMなどのテクノロジー企業が運営に参画していることでも注目。ユーティリティ機能を持つHBARはネットワーク上の手数料支払いのほか、ステーキングによるネットワーク保護に活用されます。

HBARは2021年の年初から高騰を見せ始め、9月に過去最高値となる約0.5ドルを記録。その後は大きく価格を下落させるも、執筆時点では0.2604ドルまで回復しています。

NEARは「イーサリアムキラー」として名高いブロックチェーンのネイティブトークンです。NEAR Protocolは複数のチェーンで分散かつ並行してトランザクション処理を行う「シャーディング」を導入。イーサリアムと互換性を持っており、複数チェーンとの相互運用性の実現を目指しています。

NEARはネットワーク手数料の支払いやステーキングなどに活用。また、ガバナンストークンとしても機能しており、プラットフォームの提案に関する投票に参加できる権利を持ち合わせています。

2021年の仮想通貨バブルをきっかけにNEARは価格高騰しており、2022年1月は一時的に20ドルを突破。以降は1ドル付近まで価格を落とすも、直近では3.4ドルまで回復し、再び注目を集めています。

ONDOは機関投資家向けの金融商品への手軽な投資機会提供を目指すプロトコルが発行するネイティブトークンです。発行基盤のOndo Financeは、債券や米国債などのRWA（現実資産）をトークン化し、ブロックチェーン上で誰でも手軽に取引できる環境の構築を進めています。

ONDOはプロトコルのガバナンストークンとして機能。トークン保有者はプロトコルでの手数料や利益分配、新たなトークン導入などの意思決定プロセスに参加できます。

2024年6月に1.4ドルを突破し、一旦ピークを迎えたONDOはその後、0.5ドル付近まで下落。12月に入ると価格は右肩上がりに上昇し、過去最高値となる2ドルを突破しました。執筆時点では1.15ドルで推移しています。

INJはDeFi向けのDApps構築を目的として設計されたレイヤー1ブロックチェーンが発行するネイティブトークンです。
Injectiveはクロスチェーンに対応しており、異なるチェーン間でのスムーズなトークン転送が可能。その特徴から、デリバティブに特化したDEXのほか、NFTマーケットプレイスがネットワーク上で立ち上がっています。

INJはネットワーク上の手数料支払いやステーキング、ガバナンスとして活用。トークンは定期的にバーン（焼却）されており、市場におけるトークンの希少性や価格の安定を図る仕組みが採用されています。

2023年9月までは大きな価格変動が見られなかったものの、その後一気に価格が上昇。2024年3月には50ドルに迫る勢いを見せましたが、現状は13.91ドル付近を推移しています。

トランプ大統領は自身を「仮想通貨大統領」と称し、2025年1月の就任以来、仮想通貨業界の成長を後押しする政策を積極的に展開しています。

特に、アメリカを「仮想通貨の中心地」とすることを明確に掲げ、大統領選挙期間中には以下のような仮想通貨政策を公約として発表しました。

そして2025年1月24日、トランプ政権は初の仮想通貨関連の大統領署名を行いました。この大統領令には、「米国のデジタル資産分野の競争力強化」が明確に記され、同時に中央銀行デジタル通貨（CBDC）の導入を禁止する措置が正式に発表されました。

また、SEC（米証券取引委員会）の動向も注目されています。これまで仮想通貨に否定的であったゲイリー・ゲンスラー委員長が2025年1月に退任。次期委員長として仮想通貨推進派のポール・アトキンス氏が指名されたことで、規制緩和の実現がより現実味を帯びてきました。

現時点の政策動向を見る限り、トランプ政権が仮想通貨規制を強化する可能性は低いと見られています。この市場の期待感が反映される形で、アメリカ産仮想通貨の資金流入につながっている可能性があります。

2025年3月3日、トランプ大統領は「仮想通貨戦略準備金」の創設を発表しました。対象にはビットコイン、イーサリアム、XRP（リップル）、SOL（ソラナ）、ADA（エイダコイン）が含まれ、政府がこれらの通貨を戦略的資産として保有する方針を明らかにしました。

さらに、3月7日には「戦略的ビットコイン準備金」の創設に関する大統領令に署名しました。政府は新規のビットコイン購入は行わず、民事・刑事手続きで押収したビットコインを売却せずに長期保有する方針を発表しました。

3月7日の発表後、一部の失望売りによりビットコインは一時的に下落しましたが、政府が押収資産の売却を行わないという方針から、長期的な価格安定への期待も強まっています。

特に、XRP、ソラナ、エイダコインといったアメリカ産の仮想通貨が「戦略的準備金」の対象に選ばれたことは、市場にとってポジティブな要因となりました。実際、3月3日の発表直後には各銘柄が急騰しています。

今後、ホワイトハウスの追加発表次第で、これらの仮想通貨がさらに注目を集め、価格上昇の可能性も高まると見られています。

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2025年1月21日、SEC（米証券取引委員会）は「仮想通貨タスクフォース」の設立を発表しました。仮想通貨推進派のヘスター・ピアース委員がリーダーを務め、仮想通貨規制の明確化を目的としています。

これまでSECは、仮想通貨業界に対し取り締まり中心の対応を行ってきましたが、今後は証券性の定義や登録プロセス、情報開示ルールの整備に注力し、業界の健全な成長を支える方針です。

3月21日には初会合が開催され、業界関係者や専門家の意見を広く収集する予定です。

規制の明確化が進めばアメリカ産の仮想通貨の成長環境が整い、機関投資家の参入や市場の安定化が期待されます。

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トランプ大統領は、Cardano（ADA）やAlgorand（ALGO）、XRP（XRP）など、米国企業が発行する仮想通貨の課税撤廃を検討しています。

この計画はまだ水面下で進められていますが、対象となる仮想通貨の発行企業はアメリカでの登録が義務付けられる見込みです。しかし、既存の仮想通貨企業も米国に移転すれば免税措置の対象となる可能性があります。この動きは、トランプ大統領の「アメリカを仮想通貨大国にする」というビジョンと合致していると言えます。

現状の制度では、アメリカ国民は仮想通貨で得た利益の最大37％が課税されます。しかし、この政策が実現すれば、仮想通貨投資のハードルがが大幅に下がり、市場への資金流入が加速する可能性があります。

WLFI（ワールド・リバティ・ファイナンシャル）はトランプ大統領とその家族が関与するDeFiプロジェクトです。オープンな金融システムの構築を目指しており、独自トークン「WLFI」のセールでも注目を集めました。

現在、WLFIはアメリカ産の仮想通貨を中心に積極的な投資を進めています。

また、トランプ大統領の就任前に、WLFIは1億ドル以上のアメリカ産仮想通貨を購入。この中にはイーサリアムやラップドビットコイン（WBTC）などが含まれています。

WLFIの積極的な仮想通貨投資は、トランプ政権による仮想通貨大国の実現を見越してのものでしょう。こうした動きにより、既存の投資家の間でもアメリカ産仮想通貨への期待感が高まりつつあります。特に、主要なアメリカ産仮想通貨の買い増しが続けば、市場の安定や価格上昇の追い風となる可能性があります。

アメリカでは、州レベルでも仮想通貨の支持が広がっています。

2025年3月6日、テキサス州上院はビットコインの戦略的準備金法案「SB-21」を賛成25票・反対5票で可決しました。この法案が成立すれば、テキサス州は米国で初めてデジタル資産の戦略的準備金を持つ州となります。

また、アリゾナ州でもビットコイン準備金に関する法案が前進しています。2025年2月27日、アリゾナ州上院はビットコインを準備金に含める2つの法案「SB1373」と「SB1025」を承認しました。両法案は現在、州下院での審議が進められています。

これらの動きは、仮想通貨が連邦政府だけでなく州レベルでも支持されていることを示しており、アメリカ国内全体の仮想通貨市場の安定性を高め、投資環境を強化する要因となります。

まずは、国内取引所の口座開設からです。ジナコインでは以下の国内取引所をおすすめしています。取引所の利用自体が初めてな方は、シンプルに扱えるコインチェックを選んでみましょう。

国内取引所は、トラベルルールの影響で海外取引所との送金が制限される場合があります。そんなときは、メタマスクなどのプライベートウォレットを経由すれば問題ありません。

具体的な口座開設手順・使い方などは下記記事を参照してください。
関連：コインチェックの口座開設方法から使い方まで完全解説
関連：GMOコインの口座開設方法から使い方まで完全解説

アメリカ産仮想通貨購入の元手通貨として、XRPの購入がおすすめです。XRPは送金手数料が安く、他の仮想通貨と比較しても圧倒的低コストで送金を進められます。

ジナコインおすすめの国内取引所を利用する方は、以下記事でXRPの購入方法を確認してください。
関連：コインチェックでの仮想通貨の購入方法
関連：GMOコインでの仮想通貨の購入方法

続いて、海外取引所の口座開設を進めます。アメリカ産の仮想通貨であれば、大抵以下のような海外取引所で取り扱われています。

• Bybit：日本人ユーザー人気の高い海外取引所
• Bitget：各種取引機能が充実した海外取引所
• MEXC：2,000種類以上の取扱通貨数を誇る海外取引所

上記取引所の口座開設方法は、ぜひ下記記事を参考にしてください。
関連：Bybit口座開設方法
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関連：Bitget口座開設方法
関連：Bitgetの最新ボーナスキャンペーン
関連：MEXC口座開設方法
関連：MEXCの最新ボーナスキャンペーン

国内取引所で購入したXRPを以下の手順で海外取引所に送金します。

1. 海外取引所でXRPのウォレットアドレス・タグ（メモ）を取得
2. 国内取引所で海外取引所を宛先として登録
3. 国内取引所でXRPの送金作業
4. 海外取引所でXRPの入金を確認

海外取引所を利用したXRPの受け取り方法は、ぜひ下記記事を参照してください。
関連：Bybit入金方法
関連：Bitget入金方法
関連：MEXC入金方法

海外取引所へ送金したXRPでUSDTを購入します。USDTはドルと価格連動した、海外取引所における基軸通貨です。海外取引所でのアメリカ産仮想通貨を購入する際は、このUSDTの入手が必須です。

海外取引所が提供する現物（スポット）取引、もしくは資産変換などを活用してUSDTを入手してください。

XRPをUSDTへ変換する方法は下記記事を参照してください。
関連：Bybitの使い方
関連：Bitgetの使い方
関連：MEXCの使い方

最後に、USDTを使ってお目当てのアメリカ産仮想通貨を購入します。各海外取引所でXRPをUSDTに交換した流れで購入を進めれば問題ありません。

詳しい購入手順を知りたい方は、ぜひ下記記事を参照してください。
関連：Bybitで仮想通貨を購入する方法
関連：Bitgetで仮想通貨を購入する方法
関連：MEXCで仮想通貨を購入する方法

投資戦略の1つ目は、分散投資を進めてリスクヘッジすることです。

単一の仮想通貨に集中して投資している場合、価格変動によって大きく損するケースがあります。一方、複数の仮想通貨に投資を分散していれば、他の仮想通貨の利益で損失分の穴埋めを行うことが可能です。

また、ここでいう分散投資とは、単に仮想通貨銘柄だけでなくカテゴリーの分散も含みます。アメリカ産の仮想通貨という括りに縛られず、多様性のあるポートフォリオを組むのがおすすめです。

投資戦略の2つ目は、トランプ政権の政策動向を日頃からチェックすることです。

トランプ政権の政策動向は、アメリカ産仮想通貨の価格変動に大きな影響を与えます。例えば、トランプ氏の大統領就任初日における大統領令の署名です。今回のタイミングでは仮想通貨に関する署名が一切行われなかったことから、ビットコインは一時的に価格が反転する場面が見られています。

また、SECが1月21日に仮想通貨の規制を整備する専門チームを立ち上げました。このタイミングではSECがアメリカの仮想通貨ファーストを支持したと捉えられ、ビットコイン価格は上昇に転じています。

上記のような情報収集をしておくことで、市場の方向性を大まかに掴めるようになってきます。トランプ政権の最新の情報を追いかけたい方は、ぜひジナコインのニュース記事にも目を通してみてください。

投資戦略の3つ目は、長期的な視点でアメリカ産仮想通貨へ投資することです。

トランプ氏の大統領就任により、アメリカは仮想通貨ファーストな国に向かいつつあります。同氏の描くビジョンが今後実現化していけば、アメリカ産仮想通貨が長期的な価格上昇を続ける可能性があるでしょう。

また、長期的な目線を持つことは「短期的な下落に左右されない」「頻回な取引が必要ない」「取引手数料や送金手数料などのコストを削減できる」といったメリットにもつながります。

もちろん、アメリカ産仮想通貨が短期間で急騰する可能性も否定できません。長期では現物での投資を進めながら、短期を狙いたい方はぜひ先物取引にもチャレンジしてみてください。