分散型取引所（DEX）アスターのCEOであるLeonard氏は3日、独自トークン「ASTERASTER」に関する内部者売却疑惑を否定した。同氏は、価格動向を巡る不安が広がっている状況を踏まえつつ、事実と異なる情報に対しては明確に反論する姿勢を示している。

CZ氏はアドバイザー、プロジェクトは独立運営と説明

アスターを巡っては、バイナンス元CEOのチャンポン・ジャオ（CZ）氏やバイナンス関連勢力が関与し、意図的にトークン価格を吊り上げた後に売却する「出口流動性」型のプロジェクトではないかとの憶測が広がっていた。特に、価格低迷が続く中で、内部者によるダンピングや不透明な買い戻し施策への批判が強まっていた。

疑惑を指摘する投稿の一部では、CZ氏・バイナンスの関与のもとアスターがローンチされた後に市場が急落したと主張。インフルエンサーを使った宣伝やCZ氏自身のエアドロップ分売却の可能性、価格下落後に導入された買い戻し施策などを挙げ、アスターが「構造的に設計された大規模ファーミング」だと強調されている。

一方、CZ氏は昨年10月、「CZ関連ウォレットが3,500万ASTERを売却した」との投稿に対し、「フェイクニュースである」と反論し、ASTER売却疑惑を否定している。だが、実際に根拠を示せていない点を指摘する声もあり、疑惑を巡る議論がその後も続いていた。

一部ユーザーの指摘に対してLeonard氏は、アスターは独立したプロジェクトであり、CZ氏やバイナンス関連企業が直接運営・支配している事実はないと強調。CZ氏がアドバイザーであり、関連ベンチャーのYZiラボを通じた投資があることは認めた上で、その投資分は長期ロックされており、短期的な売却は不可能だと説明している。

また、同氏は「トークンの発行や買い戻しは、事前に公開されたトークノミクスに基づいて実行されている」と説明。オンチェーンでの手数料収入を原資とした自動買い戻しを日次で実施している点や、すでに2.54億ASTERを買い戻し、そのうち7,800万ASTERを焼却、別途7,800万ASTERをエアドロップ配分として再ロックした点を強調した。これらの取引はすべてブロックチェーン上で検証可能だとして、透明性を訴えている。

Leonard氏は今後についても、プライバシー重視のレイヤー1ブロックチェーンの提供やホルダー向けステーキング機能の導入など、プロダクト面での前進を通じて信頼回復を図る姿勢を示している。同氏は「推測ではなく実際の開発と実行を基準に評価してほしい」と述べ、長期的な取り組みへの理解を求めている。

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