OpenSeaが盗難リスク軽減のため、譲渡・購入後3時間のオファー受諾制限機能をリリース
最大手NFTマーケットプレイスのOpenSea(オープンシー)は日本時間3日早朝、盗難リスク軽減のため、一部NFTの譲渡・購入後3時間、出品者はオファーを受諾できないようにする新機能をリリースした。
今回、OpenSeaが3時間ホールド制を導入した背景には、盗難リスクを軽減する目的がある。購入直後の転送やオファー承諾による転売は、盗難被害に遭ったNFTである可能性があるため、OpenSeaの運営チームやコミュニティが盗難被害に遭ったNFTを発見し、第三者の手に渡る可能性を減らすのが狙いだ。
また自身の所有するウォレット間で購入直後のNFTを転送する場合、ウォレットセキュリティツール「Delegate Cash」を利用することで、3時間ホールドの制限を解除し、スムーズな転送が可能となる。OpenSeaはこの方法についても、ツイート内に記載したチュートリアル動画で解説している。
ハッキングによるNFT盗難被害は後を絶たないため、盗難被害が少しでも減少することに期待したい。
関連:MoonbirdsのPROOF社共同創設者、1億円超のNFTハッキング被害か
関連:フィッシング詐欺被害の有名NFTブロガー、ハッキング被害の詳細語る
関連:北朝鮮ハッカー、NFT1,055点を盗み365,000ドル稼ぐ