スピンドル（ガクトコイン）とは、「ZETA」と呼ばれるスマートコントラクト機能を利用して、個人投資家と仮想通貨の機関投資家がマッチングできるプラットフォームを開発するために開発された仮想通貨ですが、芸能人のGACKT（ガクト）氏がプロジェクトに関わっていたことでガクトコインと呼ばれるようになりました。GACKT氏のような大物有名人が仮想通貨に関わる事例はあまりなく、プロジェクト発表当時は話題になりました。

GACKT効果で220億円ものICOを実施した

スピンドルといえば、2018年5月に実施したICOが有名でしょう。

ICOを実施して調達した資金額は、なんと220億円にものぼります。

当時それほど仮想通貨に対して認知がない中、これほどの資金を調達できたのは、やはりGACKT氏が広告塔としての役割を引き受けていたからに違いありません。

スピンドルが目指すもの

ここでスピンドルの基本情報を改めて記載しておきます。

通貨名	SPINDLE（スピンドル）
通貨単位（ティッカーシンボル）	SPD
発行枚数	100億SPD
発行元	BLACKSTAR&Co.
価格　※2026年4月現在	約0.001957円

スピンドルは、もとより「ZETA」と呼ばれるプラットフォームを開発するために開発されました。

ZETAとは、スマートコントラクト機能を利用して、個人投資家と仮想通貨の機関投資家がマッチングできるプラットフォームのことです。このZETAを開発する背景として、より多くの人に公平な取引をしてもらいたいという考えがあったようです。

個人投資家の力は非力なもので、機関投資家と比べたら資金力もなければ、手に入れられる情報も少ないものでしょう。そのため、個人投資家が取引によって生み出せる利益は、機関投資家に比べて大した金額になりません。そのような状況を打破するためにも、スピンドルが開発され始めました。

スマートコントラクト機能を用いることで、透明性が高い状態での契約が可能になるため、ブロックチェーン上で安心した取引ができることになります。

さらに、スピンドルを利用することで、銀行や証券会社などの第三者の介入をなしに、資産管理が可能です。スピンドルは、まさに中央集権的な権力を排除した仮想通貨だといえるでしょう。

スピンドル（ガクトコイン）のチャートを分析

スピンドルの2026年4月現在の価格は、約0.001957円です。過去にあるさまざまなニュースがスピンドルの価格に影響を与えてきました。

ここでは、過去のニュースが起こったタイミングになぞってスピンドルのチャート分析をしていきます。

2018年に取引所に上場した際の価格

スピンドルは、2018年に5つの取引所に上場したと説明しました。

その際には多くの人が取引をしたため、同年6月頃には流通量が増えて、スピンドルの最高値となる4円台を記録しています。

その後もいくつかの取引所に上場する予定ではありましたが、同年7月頃から風向きが怪しくなり始めました。既述した事件がどんどんと起きてしまったのです。宇田修一氏の事件から始まり、野田聖子氏までさまざまな悪いニュースが積み重なっていきました。

同年6〜8月頃には1円台付近をうろうろしていたスピンドルの価格は、同年11月頃から0.2円程度の価値にまで落ち込んでしまいます。

2018年以降の価格推移 2025年現在は？

一通り悪い材料が出たので、あとは価格が上がるのみだと多くの投資家は思うものです。しかし、スピンドルの価格は2018年以降でさらに低迷していきます。

2019年になって0.1円程度の価値があったスピンドルの価格は、0.006円にまで落ち込んでしまいました。たった1年でその価値は、およそ16分の1程度にまで落ちたということです。

その後は仮想通貨のバブル相場と言われた2020年、2021年になってもスピンドルの価格が上昇することはなく、0.01円台を推移し続けています。

2026年現在は約0.002円で推移しています。スピンドルのプレセール価格は30円でした。このプレセール価格から考えると、15,000分の1にまでスピンドルの価値が落ちたことになります。

これだけ価値が落ちてしまっては、いわゆる詐欺コインと言われても仕方ないかもしれません。今からスピンドルに手を出すには、リスクが高いとも言えるでしょう。

スピンドル（ガクトコイン）のデメリットについて

投資家にとっては、嬉しい機能が備わっているスピンドル（ガクトコイン）ですが、2026年7月現在では、プロジェクトの開発が滞っています。

確かにスピンドルのプロジェクト自体は、投資家にとって有益なものです。しかし、スピンドルが怪しいと思われる理由として、過去に下記のような悪いニュースが報道されてしまっていることが挙げられます。

金融庁からの行政処分が下されている

スピンドルの創業者である、宇田修一氏は、金融庁から行政処分を受けています。

金融商品取引業者としての運営が問題視されてしまい、2018年9月7日に業務廃止命令が出されてしまいました。

【参考：http://kantou.mof.go.jp/kinyuu/pagekthp032000772.html】

もとより宇田修一氏が運営するドラグーンキャピタル株式会社に対して、2016年6月に投資家保護の観点から問題があるとして、資料の提出を求められていたそうです。しかし、宇田修一氏は、1年半以上資料の提出がないまま過ごしていました。

関東財務局が、未提出となっている資料の提出を求めましたが、宇田修一氏は対応せず。結果、業務廃止命令と業務改善命令が下されてしまいました。

この処分が報道されたことで、スピンドルは大打撃。報道後はスピンドルの信用が一気に落ちてしまいました。

GACKTがスピンドルから離れている

スピンドルを怪しい仮想通貨だと思わせる要因として、広告塔のGACKT氏がスピンドルから離れてしまっている点が大きいでしょう。

スピンドルからGACKT氏が離れたきっかけとして、野田聖子氏とのニュースが挙げられます。そのニュースの内容とは、GACKT氏が野田聖子氏と手を組んで、金融庁に圧力をかけたという内容です。

そもそもではありますが、野田聖子氏は2018年1月に金融庁の担当者を呼びつけて、無登録のままであったスピンドルに対して、便宜を図るように指示していたそうです。

上述した内容と、GACKT氏が野田聖子氏と親交が深かったことから、「二人して金融庁に圧力をかけたのでは？」という内容が報道されました。スピンドルの運営会社であるBLACKSTAR＆Co.は、この報道を受けてGACKT氏を広告塔から外すことを発表。

GACKT氏が離れたことによって、スピンドルの価格がさらに下落してしまいました。

【参考：https://friday.kodansha.co.jp/article/9586】

日本のオフィスが閉鎖し、海外逃亡か

スピンドルの運営会社であるBLACKSTAR&CO.は、2018年8月に日本から拠点をロンドンに移しました。

拠点を移した理由として、日本の暗号資産の規制が激しいことや、事業パートナーがイギリスにいることが表向きの理由となっています。しかし、実際のところは違った理由があるでしょう。

宇田修一氏のニュースであったり、GACKT氏と野田聖子氏のニュースであったり、スピンドルに関してマイナスなニュースが目立ち、スピンドルの価格は暴落。

この事実から説明責任を逃れたくて海外に逃亡したのではないか、と多くの人は予想しています。

スピンドル（ガクトコイン）の将来性は？

スピンドルの将来性は、正直期待しない方が良いでしょう。

2018年11月にスピンドルのプラットフォームである、ZETAのα版をリリースしました。しかし、スピンドルの発行体であるBLACKSTAR&CO.のグループ会社が、2019年3月にBLUEBELT株式会社と業務提携を結んだことを報告して以来、一切の音沙汰がありません。

【参考：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000019.000033739.html】

また、スピンドルの公式サイトを参照してみても、2019年3月15日のプレスリリースを最後に更新されていないことから、プロジェクトが頓挫してしまっている可能性が高いです。

【参考：https://spindle.zone/ 】

さらにスピンドルの将来性が低いことを決定づける点があります。それは、運営母体であるBLACKSTAR&CO.の公式サイトが削除されてしまっていることです。

【参考：https://black-star.zone/en/】

ZETAプラットフォームの開発が進み、プラットフォームとしての人気が高まれば、再びスピンドルの価格が高まることはあるかもしれません。

しかし、運営会社の公式ホームページが削除されていることや、2019年以来の開発状況が不透明なことから、今後ZETAの開発が進むことはない可能性が高いです。そのため、開発者の信頼性や今後の将来性を考えた上で、スピンドルの購入はおすすめできません。

スピンドルのような仮想通貨を購入するのであれば、信頼できる取引所に登録されている仮想通貨を購入することをおすすめします。

信頼性の高い仮想通貨を購入するためには？

スピンドルのような信頼性の低い仮想通貨を購入するぐらいであれば、有名な取引所に上場されているアルトコインを購入することをおすすめします。

時価総額の低いアルトコインとなると、どうしても海外で開発されている銘柄が中心になります。そのため豊富なアルトコインを取引したいとなると、海外の取引所が中心になるでしょう。

ここでは、信頼性の高いアルトコインを購入できる取引所を紹介いたします。アルトコインの購入を検討している人は、ぜひ参考にしてみてくだい。

Bitget

Bitgetの基本情報

取引所名	Bitget（ビットゲット）
運営会社	Bitget Limited
設立日	2018年4月
所在地	シンガポール
ライセンス	米国MSBライセンスカナダMSBライセンスオーストラリアDCEライセンス
取扱銘柄数	現物取引：775銘柄先物取引：227銘柄
ガバナンストークン	Bitget Token（BGB）
最大レバレッジ	125倍
取引手数料	現物取引：メイカー：0.1％、テイカー：0.1％先物取引：メイカー：0.014％、テイカー：0.042％
主な提供サービス	現物取引先物取引コピートレード自動売買 Bitget Earn
ボーナスキャンペーン	先物取引手数料30％OFFキャンペーン手数料割引クーポンのウェルカムパック新規ユーザータスクボーナス
入出金手段・手数料	仮想通貨入金：手数料無料クレジットカード入金：決済業者で手数料が異なる仮想通貨出金：出金通貨で手数料が異なる
日本語サポート	日本語対応あり・AIチャットサービス：24時間対応・オンラインチャット：平日10：00〜19：00
スマホアプリ・取引ツール	スマホアプリの配信あり
公式サイト	公式サイト：https://www.bitget.com/ja/ 公式X（旧Twitter）：https://twitter.com/BitgetJP 公式Telegram：https://t.me/Bitget_Japan

Bitget（ビットゲット）は、2018年4月に設立されたシンガポールを拠点にする海外仮想通貨取引所です。700種類以上の仮想通貨を取り扱っており、DeFiやミームコインなど多彩な銘柄の取引に対応。複数国での金融ライセンスの取得や保険基金の設立など、ユーザーが安心して取引できる環境の整備にも力を入れています。

またBitgetは「コピートレード」にも強みを持っており、現物・先物双方で優秀なトレーダーをコピーして半自動的に取引を進められるのも魅力です。主力サービスを武器にこれまで2,500万人以上の登録ユーザー数・100億USDTを超える取引量を達成するなど、海外取引所の中では名実ともにトップクラスの人気を誇ります。

Bitgetのメリット

公式サイトが日本語対応で初心者でも扱いやすい
コピートレードで効率的に利益獲得を目指せる
最大125倍のレバレッジで資金効率を高められる
BGBの利用で取引手数料が20％OFFされる
海外大手と比較しても安価な手数料体系
強固なセキュリティ対策で安心して利用できる
操作性・視認性に優れたスマホアプリで取引できる

Bitgetのデメリット

日本の金融庁から認可を受けていない
法定通貨の入出金に対応していない
日本円を使った取引に対応していない

上記でも紹介したとおり、Bitgetは既存ユーザーのみならず新規ユーザーに対しても豪華ボーナスを複数用意しています。「取引所としての信頼性はもちろん、ボーナスキャンペーン面も重視したい」という方でも満足して利用できるでしょう。海外取引所ならではのデメリットはありますが、Bitgetはそれ以上に利用メリットの大きい海外取引所です。