米企業の保有拡大でゴールデンクロス形成
オンチェーンデータ分析プラットフォーム「CryptoQuant（クリプトクオント）」は23日、オンチェーンデータアナリストであるCrypto SunMoon氏が同プラットフォーム上で投稿した内容を引用し、「ビットコイン（BTC）の強気相場は米国企業が主導している」と公式Xを通じて発信した。Crypto SunMoon氏の投稿によれば、米国企業によるビットコイン保有量の増加がビットコイン価格の上昇に大きく影響しているという。
Crypto SunMoon氏は、2024年から米国内の取引所や銀行、ファンドといった機関によるビットコイン保有量が顕著に増加していると主張。この影響により、「短期移動平均線が長期移動平均線を上抜ける『ゴールデンクロス』が形成された」と指摘している。
実際に、同氏が共有したチャートを確認すると、2024年10月頃に米国勢の保有比率が大きく上昇し、それと同時にゴールデンクロスが発生している。これを契機に、ビットコイン価格は移動平均線に沿って急騰し、米国機関の動向が価格形成に与える影響の大きさが改めて浮き彫りとなった。
その後、2025年2月頃には短期移動平均線が長期移動平均線を下回る「デッドクロス」が発生し、価格は一時的に下落。しかし3月には、保有比率の安定とともに移動平均線が再びゴールデンクロスを形成し、価格は下落基調から再び上昇トレンドへと転じている。
米国企業によるビットコイン保有比率の上昇には、一部の主要企業による積極的な買い増しが大きく寄与している。その中心にいるのが、「Strategy（ストラテジー）」だ。同社はビットコインが急騰を見せた2024年12月、5回にわたるビットコインの買い増しを実施。その累計購入量は約59,700 BTC（約9,500億円）にも及んでいる。また、2025年に入ってからも断続的に購入を続けており、直近の価格上昇局面においてもその存在感を示している。こうした継続的な買い増しが米国勢による保有比率の押し上げにつながり、市場の強気ムードを支えている。
企業や国のビットコイン保有状況を可視化するプラットフォーム「Bitcoin Treasuries（ビットコイントレジャリーズ）」によると、ビットコインを保有する上位10社のうち、8社が米国企業だ。ストラテジーの後には「MARA Holdings（マラホールディングス）」や「Twenty One Capital（トゥエンティワンキャピタル）」などの企業が続いており、ビットコイン市場における米国企業の存在感がさらに強まっている。
Crypto SunMoon氏は、「デッドクロスが終わりを告げるまでは、この強気の波に乗るべきだ」と呼びかけている。今後も強気の相場が継続する可能性はあるものの、相場が明確な反転シグナルを示した場合は、ビットコインが価格調整の局面に入る可能性に留意する必要があるだろう。
ビットコイン市場は今後も米国企業の動向に大きく左右される展開が続くとみられる。投資家にとっては、テクニカル指標とともに主要企業の動きに注視する姿勢が重要となるだろう。
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