大手NFTマーケットSuperRare、従業員を30%解雇

斎藤 俊介
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大手NFTマーケットプレイス「SuperRare」、従業員を30%解雇

大手NFTマーケットプレイス「SuperRare(スーパーレア)」が従業員を30%解雇する。

1月7日未明(日本時間)、SuperRareの現CEOであるJohn Crain(ジョン・クライン)氏が自身のツイッターで明らかにした。「TechCrunch」「COINTELEGRAPH」などテック系・仮想通貨系メディア各社が報じた。

ジョン・クライン氏は、SuperRareの全従業員宛に送信したと思われるチャットアプリ「Slack(スラック)」メッセージのスクリーンショットをツイッターに投稿した。

以下、内容を一部抜粋する。

During the recent bull run, we grew in tandem with the market. In recent months, it’s become clear that this aggressive growth was unsustainable (…) We over-hired, and I take full ownership of this mistake.

John Crain氏ツイッター

直近の強気相場で、私たちは市場と歩みを合わせて成長しました。 ここ数ヶ月で明らかになったのは、このアグレッシブな成長は持続不可能である、ということです。(中略)私たちは過剰に雇用しました。この失敗の責任は全て私にあります。

SuperRareは2018年4月にローンチしたNFTマーケットプレイスである。出品するクリエイターに対し高い審査基準を設け、アート性の高いコレクションを展開してきたことで有名だ。

SuperRareは他にも、NFTマーケットプレイスとしては珍しい独自ガバナンストークン(RARE)を発行するなど、競合他社と一線を画した取り組みで注目を集めてきた。

22年7月には最大手NFTマーケットプレイス「OpenSea」が従業員の20%を解雇し話題となった。下落相場の今、とくに海外の仮想通貨関連企業では大量解雇が進んでいる。今後の巻き返しに期待したい。

関連:【国内&海外】おすすめNFTマーケットプレイス15選!選び方・使う際の注意点などを徹底解説

参考文献

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2021年に下位アルトコインのノード運用とNFT投資から仮想通貨の世界に入り、2022年より暗号資産(仮想通貨)ライター職に従事。2022年11月からJinaCoinに参加し、現在ライター・ディレクターを兼務。ブルーチップNFT「MAYC」のホルダーになるのが目標。
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