「Crypto Trader」司会者の投稿から噂が急拡大
米国発のSNSプラットフォーム「Truth Social（トゥルース・ソーシャル）」は13日、同プラットフォームがミームコインを発行するという噂を公式に否定した。トゥルース・ソーシャルは自社プラットフォームの投稿にて、ミームコインに関する情報は事実無根であると警告し、ミームコインの発表は一切行っていないと強調している。
噂の発端となったのは、CNBCアフリカのテレビ番組「Crypto Trader」の司会を務めるラン・ノイナー氏の公式Xへの投稿だ。ノイナー氏は12日、「トゥルース・ソーシャルがミームコインの開発を最終段階まで進めており、遅くとも72時間以内には発行される見込みだ」と投稿。だが、その発言には具体的な情報源が示されておらず、発行基盤やトークノミクスといった詳細も不明であったため、SNS上では情報の真偽を疑う声も多く上がっていた。
トゥルース・ソーシャルによる公式の声明発表後、ドナルド・トランプ米大統領の息子であるドナルド・トランプ・ジュニア氏も同プラットフォームのミームコイン発行騒動に反応。トゥルース・ソーシャル公式の声明を引用する形で投稿を行い、「偽情報に騙されないようにしてください」とSNSユーザーに対して警鐘を鳴らした。
昨今の暗号資産（仮想通貨）業界ではSNSが情報源となるケースが増えており、その内容の信頼性や裏付けが不十分なまま情報が拡散してしまうことも少なくない。特にミームコインのような話題性を重視したトークンはその実態が見えにくい場合が多く、投資家や一般ユーザーが誤情報に踊らされるリスクが高まっている。
今回のトゥルース・ソーシャルのケースは、ミームコインをめぐる誤報の拡散とそれに伴う市場の混乱を象徴する一例となった。情報が錯綜しやすい現代において、仮想通貨投資家は確かなソースの確認と情報を冷静に判断する慎重な姿勢が求められている。
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