無期限先物の分散型取引所（DEX）Variational（バリエーショナル）は24日、独自トークンVARのトークン生成イベント（TGE）を10〜12月期に実施すると公式Xで発表した。総供給量の32％をポイント保有者へのエアドロップに充て、TGE時点で全量をアンロックする。ポイント付与を9月末に終えて直後にTGEを迎える当初の計画は、大型の戦略的提携を理由に後ろ倒しした。
配分の半分はチームと投資家
TGE時のVARは3つの区分に割り当てられる。最も大きいのはチームと投資家の50％で、エアドロップの32％、財団が管理するエコシステム準備金の18％が続く。
| 区分 | 割合 | 条件 |
|---|---|---|
| ジェネシス配布（エアドロップ） | 32％ | ポイント保有量に比例して配布、TGE時に100％アンロック |
| エコシステム準備金 | 18％ | Variational財団が裁量で配分 |
| チーム・投資家 | 50％ | TGE後12カ月ロックし、その後最低3年かけてアンロック |
エアドロップを受け取るには、1ポイント以上を保有したうえでVARの利用規約に署名する必要がある。請求されなかったトークンはバーン（焼却）される。
チームと投資家の配分には、ロック期間とは別に、チームメンバーごとの個別のベスティングも課される。チームと投資家の内訳はTGE前に公表するとしている。
VARの総供給量は、まだ明らかにされていない。
公式ドキュメントのVARのページは、トークンの約50％をコミュニティに配分する計画を掲げ、さまざまな施策を通じて時間をかけて配るとしている。今回エアドロップとして示されたのは、そのうちの32％にあたる。
買い戻しの原資はスプレッドの20％
Variationalは、トレジャリー（財務）に入る収益の100％をVARの買い戻しとバーンに充てる意向を示した。同社の取引アプリOmni（オムニ）は取引手数料を取らないため、収益の出どころは一般的な取引所と異なる。
公式ドキュメントによると、Omniではすべての取引の相手方を自社のマーケットメーカー「OLP（Omni Liquidity Provider）」が務める。OLPは銘柄ごとにスプレッドを提示し、トレーダーから積み上がった価格変動リスクは外部の取引所でヘッジする。
プロトコルの収益は、OLPに支払われたスプレッドの一部だ。現在はその20％がプロトコルのトレジャリーに送られている。同社はこの比率を検証中とし、変更の可能性があると記している。
VARのページは、買い戻しの比率や頻度を財団が決め、変更や中止もありうるとしている。
ポイント付与はTGEまで継続
公式ドキュメントでは、毎週のポイント配布は「遅くとも2026年9月末までに終了する」とされていた。今回の発表で、TGEまで毎週15万ポイントの配布を続ける形に改めた。延期の理由とした提携について、同社は現時点で共有できる内容は限られるとしている。
Omniはまだプライベートベータの段階にある。それでもデータサイト「ディファイラマ」によると、24日13時53分（日本時間）時点のバリエーショナルの建玉は8億7,651万ドル（約1,387億円）で、無期限先物DEXで3位だった。
同社はTGE前の数週間で、プライベートベータを終えてOmniを一般公開し、スワップ機能の拡充や取引APIの公開も進める。買い戻しの詳細やトークンの用途、新たな提携の中身も、公表でき次第明らかにするとしている。
※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル＝158.26円）
