電通グループ、地理情報と紐づけられたNFTに関する実証実験を開始
株式会社電通グループのR&D組織「電通イノベーションイニシアティブ」は14日、共同研究先各社と共同で、地理情報と紐づけられたNFTに関する実証実験を開始すると発表した。
実証実験では、参加証明や実績証明に活用可能なNFTに地理情報を紐づけ、地図上での確認を可能にすることを検証する。
特定の場所における行動の新たな選択肢として第三者に提示できる環境を構築し、実空間と連動した追体験トークン技術が導く新たなNFT経済圏創出の可能性を検証するとのことだ。
また、実験の対象者をWeb3に馴染みのない小中学生とし、小中学生であっても利用のハードルを感じることなく、高いセキュリティと平易な動線を両立させるUXのあり方を検証する。検証場所は、メディアアーティスト 落合陽一氏による特別プログラム「Table Unstable – 落合陽一サマースクール2023（岩手編）」を予定しているとのこと。
本プログラムでは、参加者が、生成AI技術や実空間型のトークン認証ペアリング技術「ghost Link」を用いて、朝日放送テレビ株式会社が提供するVRドラマコンテンツ「TOKYO CASE」の二次創作に取り組む。
映像作品やオリジナル脚本などを完成させた参加者には、開催場所の地理空間情報がメタデータとして紐付けられた卒業証明書NFTが発行される。同時に、参加者には個人でNFTを管理できるウォレットのアカウントも開設され、同NFTに対応した地図アプリにて自身の実績を確認することが可能になる。
電通とベリサーブ、Opening Lineおよびアステリアの4社は、当実験結果を基に、地理空間情報をメタデータとしてブロックチェーン上での展開時の手続きの標準化に取り組み、一般社団法人ブロックチェーン推進協会のID・トレーサビリティ部会などで、検証結果を公開予定だ。
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