ビットコイン・主要アルトコインは週明けも引き続き軟調な地合い。ただ一部大きく上昇している銘柄もあり、プロジェクトのカテゴリーによる資金流入の偏りが目立っている。

ビットコイン、11万2,000ドル～10万6,000のレンジ形成

週末は目立った材料もなかったこともあり、ビットコインは引き続き方向感のない値動きだ。

日本時間3日午前1時からOPECの閣僚会合が開催されたが、市場の予想通り12月の増産継続を承認。増産はインフレ抑制につながるため、リスク市場にとってはポジティブだがほぼ織り込み済みだったこともあり、ビットコインはわずかに反発した程度。

むしろ来年1月から3月にかけて「増産を一時停止する」との発表からインフレ懸念が高まり、市場にプレッシャーをかけている。

清算ヒートマップを見ると、11万2,000ドル付近と10万6,000ドル付近に中規模の流動性クラスターを確認できる。

これらの価格帯が短期的なレジスタンス・サポートとして意識されているとみられ、大きな材料がない限りはレジサポ間のレンジ相場が継続しそうだ。

また上下どちらかのラインを明確にブレイクした場合は、その方向へのモメンタムが加速する可能性がある。

主要アルト軟調も一部銘柄は活況

主要アルトコインも全体的に引き続き軟調だ。

イーサリアムは3,700ドル付近のサポートで買い支えられたものの、過去の反発と比べると戻りが弱く、またいつ下値を試してもおかしくない状況。ソラナ・XRPもほぼ同様の値動きを見せている。

そんな中、プライバシー保護をテーマにしたネットワーク「Zcash（ジーキャッシュ）」のネイティブトークンZECは悲観相場の中で力強い上昇を継続。

9月末の約55ドルからわずか1か月足らずで450ドルに到達、約710％の上昇を記録した。

時価総額は約65億8,000万ドル（約1兆130億円）を達成し、柴犬コインを超え市場全体の20位以内に迫っている。

また、同じく匿名性を重視したDashやMINAもここ数日大きな上昇を見せていることから、市場がプライバシーコインに大きな関心を寄せていることがわかる。

本日24時にISM発表──インフレ抑制なら市場心理改善も

本日24時には、10月ISM製造業景況指数の発表が控えている。ISMは民間団体の調査によるデータなので米政府閉鎖の影響はない。製造業景況指数には、仕入れ価格・新規受注・雇用などのデータも含まれており、今後の金利動向を探る上で注目すべき指標といえる。

特仕入れ価格が上ぶれた場合、インフレが加速しているとみられ追加利下げ期待が後退し、リスクオフムードの拡大が懸念される。逆に下ぶれた場合は追加利下げ期待が高まり、市場心理の改善が期待できる。

インパクトの強い好材料が出るまでは、ビットコイン・主要アルトコインともに引き続き上値の重い展開が続きそうだ。一方12月の追加利下げ期待を持たせる指標やニュースが発表されれば、一気に相場のトレンドが転換する可能性もある。さらなる下落に警戒しつつも、マクロ環境を冷静に分析し、反転ポイントを探っていきたい局面だ。

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※価格は執筆時点でのレート換算（1ドル＝153.95円）