時間論を基に短期的サイクル高値と安値を算出
テクニカルアナリストのドクター•パステット（Dr.Pastet）氏はX（旧Twitter）で、ビットコイン相場が次のサイクル高値をいつ迎えるかについて分析し解説した。分析には代表的テクニカル指標である一目均衡表が用いられ、中でも一目均衡表を分析する上で基本的かつ重要な視点と言われる時間論に基づいて見解を述べた。
同氏は、サイクル高値を12月18日とし、サイクル最低値は12月28日と予測している。（1、2日前後の誤差は許容範囲としている。）
時間論は、価格そのものではなく、値動きやトレンドに費やされた時間に焦点を当てる分析方法である。『トレンドの転換はいつか？』『目標価格の到達時期はいつか？』をいった予測を基本数値や対等数値などを用いて時間観測を行って予測を立てる方法だ。
時間論では、相場のサイクルが形成される時間に注目し、主に以下の数値が用いられる。
「9」「17」「26」は単純基本数値と呼ばれ、これらの期間で相場が転換しやすい傾向があると、一目均衡表の考案者である細田吾一氏の研究で明らかになっている。単純基本数値は基準線や転換線を算出するために必要な最も重要な数値である。加えて、単純基本数値を組み合わせた「33」「42」「52」「65」「76」などを複合基本数値と呼び、トレンドや相場のサイクルを予想する日数として活用される。式を使って理論的に数値を求める事が可能だが、歴史的には以下の基本数値が最も一般的な数値として確立されている。
9、17、26、33、42、51、65、76、83、97、101、129、172、200、257、676。
ー基本数値の求め方ー
9は基本となる数値で、「17」は9を2倍して1を引いた数、「26」は9を3倍して1を引いた数である。1を引く理由は、計算の際に単純に倍数で計算すると、高値または安値をつけたローソク足を重複して数えてしまうのを避けるためだ。
他の複合基本数値の計算式の具体例は以下のようになっている。
- 33 = 17 × 2 – 1
- 42 = 17 + 26 – 1
- 51 = 26 × 2 – 1
- 65 = 17 × 4 – 3
- 101=26 × 4 – 3
ー対等数値ー
『過去のサイクル日数（高値から高値、安値から安値、高値から安値、安値から高値を観測する）に費やされた日柄と同間隔で再びサイクルパターンが訪れる』という考え方のことを指す。基本数値はあらかじめ決められた数値からトレンド転換日を予測するのに対して、対等数値は決まった数値はなく、過去の相場で現れるサイクル日数から相対的に変化日を予想する点が異なる。
同氏は対等数値についての以下３つの定義を述べている。
- サイクル間に間が空いていないこと
- 各サイクルの長さは同じであること（＋ー２まで許容範囲）
- 長さは基本数値でなくても任意の数値にすることができる
以上の理論に基づいて同氏は、「サイクル高値の日として予想する12月18日は、基本数値と対等数値の日数サイクルが複数重なる合流地点である」と分析している。分析は高値から高値、安値から安値、高値から安値、安値から高値の４つのパターンから当てはまるものを見つけ、費やした時間を観測し、基本数値と対等数値に当てはめて行われている。分析画像では上から、14の対等数値サイクルと、26(実際は27だが、偏差+1日は許容範囲とする)、51、83基本数値サイクルの合流地点が12月18日であると分析し算出した結果である。
12月28日の安値は、複合基本数値である33をサイクルの日数間隔として採用し、安値から安値を形成するのに費やした時間を計測して、対等数値サイクルのパターンから予想して求めた結果である。
長期目線、Piサイクルトップ指標では大幅に上昇の余地あり
ビットコインテクニカルアナリストのクリプトコン（CryptoCon）氏はXで、ビットコイン市場の天井はまだすぐには訪れないという予想を述べた。Piサイクルトップ指標（Pi Cycle Top Indicator)と呼ばれるテクニカル指標を用いて分析を行い見解を述べた。
Piサイクルトップ指標は、短期的な相場の勢いを表す111日単純移動平均線（111SMA）と、相場の過熱水準として用いられる350日単純移動平均線の2倍（SMA2-350d）で構成されている。市場が過熱しているタイミングを示し、価格周期の天井を分析予想するために使用される。
一緒に投稿された画像では、2013年、2014年2018年、2021年のビットコイン相場のピークを的中させていることが確認でき、その正確度が高いことを証明している。過去の相場では、111SMAとSMA2-350dが交差するまでの差は大きい場合でも46%に留まっている。しかし現在は74%と大きく離れており、同氏は、ビットコイン相場は過去の相場よりも30%程度も大きい上昇幅があり、市場がピークを迎えるまで、まだ時間の猶予があることを指摘した。
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