暗号資産（仮想通貨）カードプロジェクトのTria（トリア）は3日、自社のオンチェーン金融プラットフォームの中核となるトークン「TRIA」のトークノミクスを公開した。今回の発表では、TRIAの役割や供給設計、配分方針が示され、同社が目指す金融システム全体における経済設計の方向性が明らかにされている。
ネオバンクとBestPathを横断する共通トークンとしての位置付け
TRIAは、一般ユーザー向けのネオバンク機能と、複数のブロックチェーンをまたぐ決済や実行を担うインフラ層である「BestPath」を横断する共通のネイティブトークンとして設計されている。TRIAはBestPath上におけるすべての決済のほか、同インフラにルーティング事業者が参加するためのステーキング担保として用いられる。
この他にも、TRIAはガス代や取引手数料、FX、サブスクリプション費用の支払い、エコシステムの方向性を決定するためのガバナンス機能といったユーティリティも持ち合わせる。また、トークン保有者にはサービス全体において、手数料割引等を受けられるメンバーシップ特典の提供が予定されている。
供給面では、総供給量100億枚の固定供給トークンとして設計されており、インフレは行われない。すべてのトークンはトークン生成イベント（TGE）時に事前発行され、流通はベスティングスケジュールに基づいて段階的に行われる予定だ。具体的なトークン配分は以下のとおりとなっている。
- コミュニティ：41.04％
- 財団：18.00％
- エコシステムおよび流動性：15.00％
- 投資家：13.96％
- コアコントリビューター：12.00％
最も割合の大きいコミュニティ向け配分では、ユーザー報酬やアンバサダープログラム、エコシステムインセンティブなどにトークンを割り当て、実際の利用と参加を通じたネットワーク成長を促す狙いを示している。
一方、コアコントリビューターおよび投資家向けの配分は、遅延付きの複数年ベスティングスケジュールが設定されており、プロジェクトの長期的な運営や開発ロードマップとの整合が図られている。財団配分については、プロトコルの運営やセキュリティ監査など、長期的な持続性を支える用途に充てるとしている。
トリアは今後、貸付・借入といったマネーマーケット市場機能、送金・グローバル決済レールへの対応などを視野にTRIAのユーティリティ拡張を進めるとしている。TRIAのユースケース拡大が、今後のプロジェクト運営にどのような影響を与えていくかに注目したい。
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