仮想通貨ICP（DFINITY）の特徴やメリット、購入できる取引所を解説

仮想通貨ICP（インターネットコンピューター／DFINITY）とは？

プラットフォーム名称	DFINITY（インターネットコンピューター）
トークン名称	ICPトークン
仮想通貨シンボル	ICP
最大発行枚数	♾️
2024年11月時点の単価	約1,731円
ICP（DFINITY）公式サイト	https://dfinity.org/
ICPを購入できる主な取引所	Bybit、Bitget、MEXC

2024年現在、私たちの生活の一部となっているインターネットですが、そこにWeb3.0という概念が加わり更に進化しようとしています。さまざまな企業が提供するサービスなども、インターネットを活用することで一昔前からは想像もつかないような利便性が手に入りました。

しかしインターネット黎明期、企業がさまざまなオンラインでのサービスを提供しようとした時、全て自前でサーバーなどを用意する必要がありました。サーバーといってもサーバー用のパソコンをポンッと用意するだけではいけません。熱対策をほどこしたサーバー室であったり、メンテナンス作業やそれを行う人など非常に多くのコスト負担が企業にのしかかっていました。

そこでアメリカの大手IT企業、Amazon（アマゾン）は、そういった企業の負担になるサーバーに関するコスト負担に目を付け、「Amazon Web Services」（アマゾンウェブサービス、通称AWS）というサービスを展開し、世界中の企業から利用されるようになりました。もちろん、AWS以外にもたくさんのサービスが世界には存在します。そしてそのサービスのほとんどはインターネット上に構築されています。

2024年現在では、企業等が自前のサイトやオンラインでのサービスを展開しようとした時、AWSのようなサービスを利用し、コストの削減や人員の削減等、あらゆる面での効率化を目指しています。コストや人員を企業が削減できた時、本来の業務にリソースを割くことができ、更なる利益を目指すことができます。

ただし、オンラインで効率化が図れているとはいえ、サービスを提供する側はある程度の人員を配置し、適切に管理する必要があります。また、オンラインである以上はセキュリティに関するリスクは必ず付きまといます。

そこでWeb3.0の世界では、そういったものに対してブロックチェーン技術を活用し、サービスを提供する側もほぼ無人でサービスを提供でき、サービスを受ける側もセキュリティ強化や利用料金の低減というメリットを享受しようとしています。

そのサービスのひとつがDFINITY（仮想通貨ICP）です。

DFINITYプロジェクト概要

DFINITYプロジェクトは、全世界にあるデータ収集システムを使い、分散型のインターネットコンピューターを作るプロジェクトです。2021年5月に発足しました。

DFINITYプロジェクトは冒頭で述べたAmazon Web Services（AWS）やGoogle Cloud（グーグルクラウド）、Azure（マイクロソフトアジュール）などが行っているサービスを、Web3.0というブロックチェーン技術を活用した新しい世界で実現しようとしています。

またDFINITYの活用例として、超有名なスマホアプリ「TikTok」のような「CanCan」やビジネス用のSNS「LinkedIn」の分散型アプリとして「LinkdUp」というアプリが開発されました。

DFINITYは全世界にある中立のデータ収集システムから提供されるリソースを、Internet Computer Protocol＝インターネットコンピュータープロトコル（ICP）というシステムで集計し、アプリの提供などを行う分散型のプラットフォーム（インターネットコンピューター）です。

DFINITYプロジェクト開発者

DFINITYプロジェクトの開発は、Dominic Williams（ドミニク・ウィリアムズ）氏によって創設されたDFINITY財団によって行われました。

DFINITYプロジェクトは、インターネットの世界がGAFAMというアメリカの特定企業によって支配されている現状を憂い、GAFAMの支配から逃れることを目的として運営されています。

DFINITYプロジェクトに賛同・協力する人の中には、グーグルやマイクロソフトでエンジニアをしていた人達も複数存在しています。

また、GAFAMのような特定の企業にサービスが集中した場合、過去にはアマゾンが提供するAWSにシステム障害が発生し、銀行送金などに多大な影響が出たこともありました。特定の企業にサービスが集中しているということは、ユーザーにはメリットもありますが大きなリスクとなることもあるのです。

こういったリスクを減らすために、DFINITYプロジェクトはブロックチェーン技術を大いに活用し、セキュリティ面でもコスト面でも、既存のシステムを大きく凌駕しようとしています。

仮想通貨ICPの「ICP」はInternet Computer Protocol（インターネットコンピュータープロトコル）の頭文字をとったものです。

Internet computer（インターネットコンピューター）とは

Internet computer（インターネットコンピューター）とは、「インターネットの機能を強化したり拡張したもの」であると公式サイト上で述べています。

更に踏み込んで解釈すると、通常のインターネットと変わらない速度で、さまざまなサービスやプラットフォームを無限に作ることができるブロックチェーン技術を活用したもの、と表現できます。

ブロックチェーンはインターネットコンピューターであるとも言え、仮想通貨のイーサリアム（ETH）とよく比較されます。

新しいプログラミング言語「Motoko」の開発

Dfinityプロジェクトにおけるプラットフォームでは、「Motoko」というDFINITY財団が開発した全く新しいプログラミング言語が使われています。

DFINITY財団が提供する開発キット「SDK」と「Motoko」を活用することで、ある程度の知識があれば誰でも簡単に、かつ高度なセキュリティを有するプログラムを開発することができるようになりますた。

新しいプログラミング言語と開発キットを提供する中で、既存のプログラミング言語「C」や「Rust」に対応した開発キット「SDK」も提供しています。

DFINITY財団では、今後も様々なプログラミング言語に対応した開発キット「SDK」をリリースする予定です。

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）との対比

DFINITYプロジェクトはよくイーサリアムなどのプラットフォームと比較されます。

「ビットコインはデジタルゴールドとなり、イーサリアムはDeFi革命の原動力となり、DFINITYプロジェクトはその全てを凌駕するブロックチェーンである」とはドミニク・ウィリアムズ氏の弁。

イーサリアムには、その性質上たくさんのスマートコントラクトと呼ばれるアプリのようなものが存在し、その中にDEX（無人の取引所、分散型取引所）やNFTのマーケットプレイスがあります。

このことから、イーサリアム自体を「地球規模のインターネットコンピューターである」と表現されることもあり、イーサリアムのブロックチェーンはGAFAMを合わせたものより大きくなるであろうと言う人もいます。

また、このことについてドミニク・ウィリアムズ氏は「イーサリアムのネットワークとは競合関係には無い。あるとすれば相乗効果だ」と述べています。

イーサリアム（ETH）との違い

イーサリアム（ETH）とよく比較されるDFINITYプロジェクトですが、大きな違いがそこには存在します。

それは「汎用性」「トランザクションの処理速度」「ユーザー負担ではないガス代」です。

ここで特筆すべき点は、「ユーザー負担ではないガス代」です。DFINITYプロジェクトが提供するサービスを利用する場合、仮想通貨ICPを保有する必要はありません。

イーサリアムの取引やNFTのマーケットプレイスなど、あらゆるイーサリアムのサービスを利用する時、必ず仮想通貨ETHが必要になります。ところがDFINITYプロジェクトはそうではないのです。

そのため、ユーザーにとっては新たに仮想通貨ICPに対応したウォレットを作成したり、取引所でわざわざ仮想通貨ICPを購入する必要がありません。サービスを利用するためのハードルが非常に低いのです。

仮想通貨ICPの役割

DFINITYプロジェクトが提供するサービスを利用する際、仮想通貨ICPが必要ないことは先に述べました。では仮想通貨ICPは何の役割を担っているのでしょうか。

それはサービスを提供する側がスマートコントラクトを動かすための「燃料」、そしてDFINITYプロジェクトを運営する際の投票、いわゆるガバナンストークンとしての役割です。

特に「燃料」である点に注目します。これは、仮想通貨ICPを保有していない、悪意のあるユーザーが不正をする目的を防ぐために仮想通貨ICPは「燃料」として消費されます。

実際にはサービスを提供する側は、仮想通貨ICPを「cycle」（サイクル）というトークンに変換し、それがスマートコントラクトなどを動かす「燃料」になります。「cycle」はイーサリアムでの「ガス」にあたります。

cycleは様々な処理に使用され、最終的にBern（焼却）されます。

サービスを提供する側は「cycle」を手に入れるために、取引所などで仮想通貨ICPを購入する必要があります。

ここがイーサリアムと大きく違う点です。あくまでも「ガス代を支払うのはサービスを提供する側」であり、ユーザーはガス代を支払う必要がありません。

ICOで200億円超の調達

ICOのデータを提供する「ICO Drops」によると、DFINITYプロジェクトは、正式なリリース前の2018年8月に、日本円で約220億円もの運営資金をICOによって獲得しています。

ICOに参加した企業の中には、「a16z」、「マルチコインキャピタル」、「ポリチェーン」など仮想通貨界隈では非常に著名な企業がたくさん参加しました。

正式リリース前の、まだまだ開発途上とも言える段階にあったにもかかわらず、DFINITYプロジェクトの企業価値は日本円で約2,100億円とも言われました。

たくさんの投資家や企業がDFINITYプロジェクトに注目しています。また、「Threshold Relay」と呼ばれる新技術で、イーサリアムにおける処理遅延などの問題を一気に解決できるとして更に注目を浴びています。

余談ではありますが、2018年のICOを開催した当時、仮想通貨ICPは「DFNトークン」の名称で呼ばれていました。正式リリースの2019年に仮想通貨ICP、ICPトークンという名称になりました。

DFINITYプロジェクトの今後の展望

DFINITYプロジェクトはまず、正式リリースの2019年から数年間で、まずはブロックチェーンに興味がある人たちがDfinityプロジェクトにおけるインターネットコンピューターというものを理解し、そこから一般の人達に、メリットやその目的が広まっていくだろうと展望しています。

その過程で、従来のGAFAMに代表される特定の企業ではなく、ベンチャー企業や有能な個人がインターネットコンピューター上にさまざまなサービスを展開し、巨万の富を手に入れるかもしれません。

そうなった場合、DFINITYプロジェクトが開発した新しいプログラミング言語「Motoko」が、大学や専門学校で習うことができるようなるであろうと予想されます。

そこから10年後、今主流のクローズドシステムに代わって、より開かれた、オープンインターネットが当たり前の時代となり、DeFiの市場規模は現実通貨の市場規模に匹敵するぐらいまで成長するかもしれません。

そしてDFINITYプロジェクト正式リリースから20年後、GAFAMのような特定巨大企業が鳴りを潜め、ブロックチェーン技術を活用したWeb3.0が日常となり、世界中のITインフラやデータベース、あらゆサービスがブロックチェーン上のスマートコントラクトに置き換わるだろうとDFINITYプロジェクトは展望しています。

仮想通貨ICP（DFINITY）のメリット

DFINITYプロジェクト、仮想通貨ICPには具体的にどんなメリットがあるのでしょうか。解説します。

トランザクションやスマートコントラクトの高速処理

「Threshold Relay」と呼ばれる新技術で、DFINITYネットワーク上のスマートコントラクトや、トランザクションの処理が従来のブロックチェーンより遥かに高速処理できるようになります。

特にイーサリアムでは昨今、スケーラビリティ問題と呼ばれる、取引増加による処理遅延とガス代の高騰が問題視されています。

vネットワークではそういった問題を解決し、普通にWebサイトを閲覧するようなスピードで処理されます。

具体的に、DFINITYネットワークの処理スピードはビットコインブロックチェーンの約900倍、イーサリアムブロックチェーンの約150倍と言われます。

こうした高速処理は「ノード」とよばれる処理を行うコンピューターを絞ることで実現しています。通常、イーサリアムでは「ノード」は1万以上あると言われています。それに対してDFINITYネットワークではたったの7つしか「ノード」がありません。

処理を行うコンピューターが少ない＝「ノード」同士の確認作業が少なくなり、結果的に最終的な処理時間の大幅な短縮に成功したのです。

世界中でさまざまなプロジェクトが進行中

DFINITYプロジェクトでは、今後さまざまな場面でのユースシーンが想定されています。

DeFiのプラットフォーム、企業が使うシステム、あらゆる企業・団体が使うWebサイトなどなど…。

非常に速い処理速度で動作し、DFINITYネットワーク上にそれこそ無限と言っても過言では無い量のスマートコントラクトを設置できます。

既に動いているプロジェクトとして、ブロックチェーン技術を使ったWebサイト構築サービス「Fleek」、外部からの検閲に強い「Capsule Social」、Redditのブロックチェーンを使ったバージョン「DSCVR」、TikTokのような分散型動画投稿サービス「CanCan」、ビジネスマン用のSNS「LinkdUp」などです。

また、ビットコインのブロックチェーンとの統合に向けてもDFINITYプロジェクト内で議論されており、DFINITYプロジェクトの発展から目が離せません。

オリジナルネットワークNNSによるGAFAMからの脱却とステーキング

DFINITYプロジェクトはオリジナルネットワーク「NNS」（Network Nervous Systemの頭文字をとったもの）を構築しています。

このオリジナルネットワークを構築した最大の目的は、GAFAMのような特定企業に支配されている現在のインターネットの世界を、根底から覆そうとするためです。

そうすることによって、GAFAMなどが提供するサーバーやサービスなどを使用せず、特定の管理者や管理企業がいない非中央集権のネットワークの存在が可能になります。

実際に、「NNS」上に、グーグルやマイクロソフト、アマゾンのクラウドサービスを利用することなくWebサイトを開設できます。

また、オンラインでのサービスにおいてはウイルスや外部からの攻撃などのセキュリティリスクを考慮する必要がありましたが、「NNS」のネットワークはブロックチェーン技術に支えられており、実質的に改ざん不可能なシステムで運営されており、セキュリティに関する問題を解決しています。

DFINITYのネットワークが一般に浸透した場合、ユーザーにもサービスを提供する企業側にもメリットがたくさんあります。

更に大きなメリットとして、「NNS」のネットワーク上で仮想通貨ICPが、簡単にステーキングできることがあげられます。

仮想通貨ICPリアルタイム価格

仮想通貨ICPが購入できる仮想通貨取引所

2024年現在、仮想通貨ICPは、国内取引所で購入できません。なので、ICPを購入するには国内取引所でビットコインやイーサリアムを購入後、海外取引所に送金し、海外取引所で購入する必要があります。

仮想通貨ICPが購入できる海外仮想通貨取引所

Bybit(バイビット)

Bitget

Bitgetの基本情報

取引所名	Bitget（ビットゲット）
運営会社	Bitget Limited
設立日	2018年4月
所在地	シンガポール
ライセンス	米国MSBライセンス カナダMSBライセンス オーストラリアDCEライセンス
取扱銘柄数	現物取引：775銘柄 先物取引：227銘柄
ガバナンストークン	Bitget Token（BGB）
最大レバレッジ	125倍
取引手数料	現物取引：メイカー：0.1％、テイカー：0.1％ 先物取引：メイカー：0.014％、テイカー：0.042％
主な提供サービス	現物取引 先物取引 コピートレード 自動売買 Bitget Earn
ボーナスキャンペーン	先物取引手数料30％OFFキャンペーン 手数料割引クーポンのウェルカムパック 新規ユーザータスクボーナス
入出金手段・手数料	仮想通貨入金：手数料無料 クレジットカード入金：決済業者で手数料が異なる 仮想通貨出金：出金通貨で手数料が異なる
日本語サポート	日本語対応あり ・AIチャットサービス：24時間対応 ・オンラインチャット：平日10：00〜19：00
スマホアプリ・取引ツール	スマホアプリの配信あり
公式サイト	公式サイト：https://www.bitget.com/ja/ 公式X（旧Twitter）：https://twitter.com/BitgetJP 公式Telegram：https://t.me/Bitget_Japan

Bitget（ビットゲット）は、2018年4月に設立されたシンガポールを拠点にする海外仮想通貨取引所です。700種類以上の仮想通貨を取り扱っており、DeFiやミームコインなど多彩な銘柄の取引に対応。複数国での金融ライセンスの取得や保険基金の設立など、ユーザーが安心して取引できる環境の整備にも力を入れています。

またBitgetは「コピートレード」にも強みを持っており、現物・先物双方で優秀なトレーダーをコピーして半自動的に取引を進められるのも魅力です。主力サービスを武器にこれまで2,500万人以上の登録ユーザー数・100億USDTを超える取引量を達成するなど、海外取引所の中では名実ともにトップクラスの人気を誇ります。

上記でも紹介したとおり、Bitgetは既存ユーザーのみならず新規ユーザーに対しても豪華ボーナスを複数用意しています。「取引所としての信頼性はもちろん、ボーナスキャンペーン面も重視したい」という方でも満足して利用できるでしょう。海外取引所ならではのデメリットはありますが、Bitgetはそれ以上に利用メリットの大きい海外取引所です。

MEXC

MEXCの基本情報

取引所名	MEXC
会社名	MEXC Global Ltd.
運営会社所在地	シンガポール（本社）・拠点は各国
設立日	2018年
登録者数	1,000万人以上
取引銘柄数	現物での取扱は2,500種以上
取引拠点	シンガポール
取引手数料	現物メイカー & テイカー手数料率 0.1% 先物メイカー手数料率 0%、テイカー手数料率 0.02%
対応している言語	日本語・英語・韓国語・その他 全9ヶ国語に対応

MEXCは2018年にサービスを開始した海外仮想通貨取引所です。拠点はシンガポールにあり、当初は「MXC」という名称でしたが「MEXC Global」に名称を変えて運営しています。

MEXCは、カナダ・オーストラリア・エストニア・米国で金融ライセンスを取得しています。国際的に見ても信頼度の高い取引所といえます。また2021年10月にドバイで開催された「Crypto Expo Dubai」では、アジアで最も優れた取引所として「Best Crypto Exchange Asia」を受賞しています。

取扱通貨の多さや、多様な言語への対応などで、ユーザー数は1,000万人を超えており世界でもトップクラスの仮想通貨取引所です。そんなMEXCのメリット・デメリットは以下です。

MEXCは、他の仮想通貨取引所と比較して、将来有望な銘柄を早く上場させることでも知られています。たとえば有名ミームコイン「SHIB（柴犬コイン）」の場合、世界最大の取引所バイナンスに上場したのは2021年5月でしたが、MEXCでは1ヶ月早い2021年4月に上場しており、当時価格はバイナンス上場時と比べて約110分の1でした。またMEXCでは、上場に関しては厳しい審査を行うことでも知られているので、詐欺コインなどをつかむ可能性が低いのも魅力です。

さらにMEXCでは、独自のMXトークンを発行しており、このトークン保有することで「取引手数料が20％割引」などさまざまなサービスを受けられます。時価総額としてはそれほど高い通貨ではありませんが、MEXCで取引を行う場合は持っていると非常にお得な通貨です。

デメリットとしては、MEXCに限らず海外取引所全体にいえることですが、日本円での直接入金や購入ができません。そのため国内の仮想通貨取引所でイーサリアム（ETH）やリップル（XRP）などの仮想通貨を買って、MEXCに送金する必要があります。MEXCではクレジットカードで仮想通貨を直接購入もできますが、手数料は割高となるため注意が必要です。