ビットコイン・コア、脆弱性3件の詳細を公表──ブロック生成停止の不具合も

ビットコイン（BTC）BTCのノードソフトBitcoin Coreの開発プロジェクトは10日付で、修正済みの脆弱性3件の詳細を公表した。深刻度は4段階のうち上から2番目の「High」が1件、3番目の「Medium」が2件。いずれも2025年10月に公開した版で修正している。

チェーン再編成でマイナーのブロック生成に支障

Highとされた「CVE-2025-62861」は、マイナーのノードが新しいブロックを作れなくなる不具合にあたる。ブロックチェーンの一部が別のチェーンに置き換わる再編成が起きると、未承認の取引をためておくメモリプールに矛盾が生じることがあった。

公表文によると、この状態のノードはブロックのひな型の検証に失敗し、再起動するまでブロックを作れない。影響は不具合が発生したノードに限られ、ネットワーク全体のブロック生成が停止するものではない。

原因は、TRUCと呼ばれるバージョン3の取引の中継ルールにある。未承認の親取引に2つ目の子取引が付くとき、手数料が十分に高ければ既存の子取引を追い出す処理を28.0で導入したが、再編成でブロックからメモリプールへ戻す取引にもこの処理が働いていた。

影響する版は28.0〜28.2と29.0〜29.1。2025年9月26日に報告を受け、10月10日公開の30.0、14日の29.2、17日の28.3で修正した。

ブロック処理の遅延とTor接続の権限に問題

「CVE-2025-62859」は、ブロックを少ないデータで伝えるコンパクトブロックの処理の不備。悪意のある接続先が署名などのデータを改変したブロックを最初に知らせると、ノードは同じ相手に10分のタイムアウト付きでブロックを要求し直す。接続先はこれを使い、ブロックの処理を遅らせることができた。

攻撃者が高帯域の接続先3つをすべて支配している場合や、ノードがブロックのみを受信する設定の場合には、遅延を繰り返すことができたという。

「CVE-2025-62860」は、匿名通信のTorを経由した着信に、信頼する相手向けの許可リスト（-whitelist）の権限が付く問題。許可リストをIPアドレスの範囲で設定し、同じ機械などで動くTorのソフトのアドレスがその範囲に入るノードで起きる。

権限が付くと、DoS攻撃への制限やプライバシー保護の一部が外れる。許可リストは初期状態では無効で、設定していないノードに影響はない。

Bitcoin Coreによると、同ソフトとTorを同梱して配る事業者がこの設定を使っていたことなどから、数千の到達可能なノードがTor経由の着信をすべて許可リストに入れていたという。

修正から約1年後に公表、旧版ノード約9％が対象

修正から公表まで約1年空いたのは、開示方針による。Bitcoin CoreはHighとMediumの脆弱性について、原則として、影響する最後の版のサポートが終わってから2週間後に詳細を公表すると定めている。今回は29系のサポートが今年10月27日に終わり、その2週間後が11月10日にあたる。なお、今年10月には方針を改定し、容易に発見できる脆弱性は修正版と同時に詳細を公表することとした。

方針は深刻度を4段階に分け、プロトコルの水準でのコインの盗難、発行スケジュールを外れたコインの発行、ネットワーク全体の恒久的なチェーン分裂を招く不具合を最上位のCriticalとする。今回公表した3件にCriticalは含まれていない。

ノードの統計サイトBitnodesのデータを集計すると、執筆時点（12日5時2分・日本時間）で到達可能な2万302ノードのうち、Highの1件が影響する版を名乗るものは、派生したノードソフトBitcoin Knotsを除いて1,870（約9.2％）。

このうちマイナーのノードがいくつあるかは分からない。実際にブロック生成の停止が起きるノードの割合を示すものでもない。 Bitcoin Coreは、移行できる範囲で最も新しい系列の最新の保守版を使うよう勧めている。

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