- BTC：
BTC - ETH：
ETH - XRP：
XRP - BNB：
BNB - SOL：
SOL
- 上昇銘柄：
- ONT：
ONT - BLUR：
BLUR - EDGE：
EDGE
- ONT：
- 下落銘柄：
- SIREN：
SIREN - SXP：
SXP - UPC：
UPC
- SIREN：
- 恐怖指数：33（やや回復）
- 総時価総額：2.36兆ドル（-1.67%）
2026年4月1日、ビットコインは前日比+2.72%の$68,418で推移し、日中は上昇基調を維持する展開となった。主要アルトコインもイーサリアムが+4.73%と堅調に推移し、全体として反発の動きが見られる。
ビットコイン担保債券の格付や企業の保有・売却など資産としての活用が広がる一方、マイニング事業のAI転換や価格乖離の指摘も浮上している。市場は上昇を見せつつも時価総額は減少しており、構造変化の中で強弱が混在する局面が続くと考えられる。
注目の仮想通貨ニュースTOP5
【1】BTC担保債券に格付｜ムーディーズが米で初評価
米ニューハンプシャー州の機関が計画するビットコイン担保の地方債に対し、ムーディーズが暫定格付「Ba2」を付与したことが明らかとなった。実現すればビットコインを担保とした債券への格付は史上初の事例となる。
伝統的な信用評価の枠組みに暗号資産が組み込まれる形となり、資金調達手段としての活用拡大が示唆される内容である。
詳細→ビットコイン担保に債券発行、ムーディーズが格付──米で史上初の試み
【2】ドバイVARAが取引所ルール明文化｜顧客資産保護を強化
ドバイの規制当局VARAは、暗号資産取引所に対する包括的なルールブックを公表した。内容には市場操作の禁止、顧客資産の分別管理、厳格なトークン上場審査などが含まれる。
取引所運営に関する具体的な基準が明文化されたことで、規制の透明性と顧客資産保護の強化が図られる構成となっている。
詳細→ドバイVARA、暗号資産取引所の運営ルールを明文化──顧客資産保護を強化
【3】Bitfarms、BTC事業を見直し｜AI分野へ転換
Bitfarmsは決算説明会で、将来的に保有ビットコインをゼロとする方針を示した。マイニング事業も2026年中に段階的に終了し、資本をHPC・AIインフラ分野へ再配分する計画である。
米国再登記完了後には社名を「Keel Infrastructure」に変更予定とされ、事業の軸を大きく転換する動きとなっている。
詳細→「ビットコインをゼロにする」マイニング大手Bitfarms、AI転換で社名変更
【4】韓国大手カード、ステーブル決済導入｜アバランチ基盤で展開
韓国のKB国民カードは、アバランチおよびステーブルコイン関連企業と提携し、カード決済にステーブルコインを組み込む「ハイブリッド決済モデル」の構築を進める。
既存の決済インフラとブロックチェーン技術を統合する取り組みであり、実利用を前提とした導入が進められている。
詳細→韓国最大手カード会社、アバランチでステーブルコイン決済を導入へ
【5】BTC適正価格4.5万ドル｜流動性指標で46%乖離
ビットコインは約6.8万ドル水準で推移する一方、流動性指標に基づく適正価格は約4.5万ドルとされ、約46%の乖離が指摘されている。価格は短期的に上昇しているが、流動性との乖離が大きい状態にあるとされる。
現在の水準が本質的価値と乖離している可能性を示す分析内容となっている。
詳細→ビットコイン、適正価格は4.5万ドル？流動性指標が示す46%の乖離
その他の仮想通貨関連ニュース
- ジーイエット、BTC活用でファンド出資｜暗号資産戦略を推進
ジーイエットは保有するビットコインを活用し、暗号資産ファンドへの出資を実施した。
現物資産としてのビットコインを運用資金に充てる形となり、保有資産の活用手段を拡張する動きとなっている。 - Bitcoin Japan、BTC未保有｜上場廃止リスク浮上
Bitcoin Japanは社名に「Bitcoin」を含むものの、現在ビットコインを保有していない状況が判明した。
事業実態との乖離が指摘される中、上場維持基準への適合性が焦点となっている。 - ReYuu Japan、BTC初購入｜国内上場企業の新たな動き
ReYuu Japanは初めてビットコインを購入したことを発表した。
具体的な取得額や保有目的も開示されており、上場企業によるビットコイン導入の動きが確認された形となる。 - ナカモト、約31億円分BTC売却｜株価は大幅下落
ナカモトは約31億円相当のビットコインを売却したと発表した。
株価はピーク時から大きく下落しており、売却の背景や財務状況への影響が注目される内容となっている。 - BTC3月+1.62%｜5ヶ月連続下落から回復
ビットコインは3月に+1.62%を記録し、5ヶ月連続のマイナス推移から脱却した。
一方で2026年第1四半期は-22.34%と大幅な下落となり、2018年以来の低水準となっている。 - EDGE上場で非難拡大｜エアドロップ大幅減少
edgeXの独自トークン「EDGE」が上場したが、エアドロップ配布量の大幅減少を受け批判が拡大している。
配布条件や数量を巡る不満が顕在化する形となった。 - ASTER排出量97%削減｜アンロック廃止を決定
DEXアスターはトークン「ASTER」の月次アンロックを廃止し、排出量を約97%削減する方針を示した。
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「キャプテン翼 -RIVALS-」のMini Appはサービス終了が決定した。
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リップルは下落優勢の流れから転換の兆しが見られ、短期HMAの維持が意識される展開となっている。
上値を試す動きとなるかが注目点として示されている。 - メタプラネット、上値抵抗帯｜HMA突破が焦点
メタプラネットは日足短期HMAが上値抵抗帯として機能している状況である。
これを突破できるかが次の上昇局面に移行するかどうかの分岐点として注目されている。
