- 仮想通貨LUNA(Terra)の大暴落の理由を筆者が考察!
- 仮想通貨LUNA(Terra)の概要と将来性を解説!
- 新プロジェクトTerra2.0発表!LUNAの今後を解説
仮想通貨LUNA(Terra)とは?

| プラットフォーム名称 | Terra(テラ) |
| トークン名称 | LUNA(ルナ) |
| 仮想通貨シンボル | Terra(テラ) |
| 最大発行枚数 | 6,907,375,873,185LUNA |
| 2026年7月時点の単価 | 約21.97円 |
| LUNA(Terra)公式サイト | https://www.terra.money/ |
2022年5月9日にUSTのドルペックが外れ大暴落したことで一躍注目の的となったLUNA(Terra)。
このことが原因で仮想通貨全体の信頼感が低迷している状態です。今回の件でLUNAはハードフォークを行いLUNCが新たに誕生しました。
この記事ではなぜLUNAが暴落したのかを仮想通貨歴7年の筆者の見解を交えて解説していきます。
最初に暴落の理由を話す前にLUNA(Terra)について以下の内容で解説していきます。
Terraプロジェクトの概要
Terra(テラ)は、2018年に韓国のTerraform Labs社が設立したプロジェクトです。
Terraプロジェクトはアメリカドルや韓国ウォン、ユーロなどと価値が連動したステーブルコインを発行するのがメインの目的で設立され、2019年4月、正式にローンチされます。
Terraプロジェクトが発行している主なステープルコインは次のようなものがあります。
- アメリカドルと連動→UST
- 韓国ウォンと連動→KRT
など
仮想通貨LUNAは、Terraプロジェクトのガバナンストークンであり、Terraが発行しているステーブルコインの価格を調整するための仮想通貨となります。
Terraプロジェクトではステーブルコインが世界中で利用可能な「PayPal」のような存在になることを目指しています。
実際、TerraUSDは投資で使われる仮想通貨とは違い、韓国では「Chai」という決済用のアプリで一般生活で普通に決済に使われるほどに浸透していました。
しかも、使用している人がブロックチェーンを使っていることをほとんど感じないような調整がされていて、手数料はブロックチェーンであるが故に非常に少額で済んでいたことから、人気の決済アプリでした。
ここで、Terraプロジェクトの骨幹であるステーブルコインについて詳しく解説すると共に仮想通貨LUNAの役割について知っておいてもらいます。
ステーブルコインとは?
ステーブルコインは、トレードする人には馴染みのある言葉かもしれませんが、「言葉としては知っている」とか、「よく耳にするけど実際に売買したことは無い」という人もいるかもしれません。
ステーブルコインとは、一般的な仮想通貨のように価格が激しく変動しないように設計された仮想通貨です。
仮想通貨のメリットは国などの垣根が無くボーダーレスで持つことのできる資産だと言う点ですが、あまりにも激しすぎる価格変動がデメリットとなります。
そのため、一般の法定通貨のように実際の決済で使うことが難しい通貨なのですね。
ステーブルコインはその課題を解決すべく設計され、海外送金や決済に使用できる有効な手段として、仮想通貨のメリットだけを享受できる仮想通貨として注目されています。
また、あまり知られていないですが、ステーブルコインは下記の3種類の属性に分かれています。
ステーブルコインの種類
- 法定通貨担保型
- 仮想通貨担保型
- 無担保型
この3種類のステーブルコインについて理解していないとLUNAについて理解できないので、以下で簡単に違いを解説しておきます。
法定通貨担保型
法定通貨担保型のステーブルコインはアメリカドルや日本円を担保にしている仮想通貨です。
最も安定しているステーブルコインと言われ、USDT(テザー)が一番有名です。
法定通貨担保型ステーブルコインは、例えばUSDTならばレートが「1ドル=1ステーブルコイン」に固定されています。
つまり、1ステーブルコインが1アメリカドルと同等の価値を持つため、そのステーブルコインで他の仮想通貨トレードなどに使用し、アメリカドルを使って取引するのと同じように取引することができます。
法定通貨担保型ステーブルコインの価値が保証されるためには、発行者がステーブルコインの発行枚数と同じだけの法定通貨を持っている必要があります。
ただ、数ある法定通貨担保型のステーブルコインの中には、発行者が発行枚数と同量の法定通貨を保有していない(保有量が足りていない)ケースもあり、そういったステーブルコインは信用が完全に担保されていないと言うリスクも存在します。
無担保型
こちらは先に解説した2つのタイプと違い、法定通貨や仮想通貨を担保して一切保有しないタイプのステーブルコインです。別名「アルゴリズム型ステーブルコイン」とも言います。
今回、紹介する仮想通貨LUNAとTerraのプロジェクトもこのタイプです。
仮想通貨に限らず、物の価格が決定される市場原理は非常に単純で、「供給量より需要が大きくなれば価格は高騰」し、「供給量より需要が小さくなれば価格は下落」します。
無担保型はその原理を利用し、そのステーブルコインの価格が上昇すれば発行枚数を増やし、反対にそのステーブルコインの価格が下落していれば、発行枚数を減らして価値を調整している仮想通貨です。
これは日本の日銀やアメリカの中央銀行(FRB)などがインフレの抑制やデフレの脱却のために通貨の発行量を増減させる方法をイメージしてもらうとわかりやすいはずです。
日銀やFRBはこの調整を人の手で行いますが、ステーブルコインはプログラムによって自動で調整し、価格の安定に努めています。
仮想通貨LUNAの役割
仮想通貨LUNAは最初に話したようにTerraが発行しているステーブルコインの価格を調整するための仮想通貨となります。
LUNAの役割をTerraプロジェクトが発行しているTerraUSDとの関係で解説すると次のようになります。
TerraUSDがたくさん買われて1アメリカドルより高くなってしまった時:
TerraUSDをたくさん発行して価格を下げ、1ドルに戻るようにします。その売った利益で仮想通貨LUNAをBURN(焼却)します。
TerraUSDがたくさん売られて1ドルより低くなってしまった時:
TerraUSDを買い戻してBURNして仮想通貨LUNAを獲得し、そのLUNAを売ることでLUNAの価格が下がり、TerraUSDの価格も1ドルに戻るように調整
このアルゴリズムのおかげで、TerraUSDはアメリカドルと同じ価格を維持し、決済通貨としてのステーブルコインの価値を保っていました。
しかし、今回の大暴落ではこのシステムが急激な価格変化の原因になってしまいました。このことについては「アルゴリズム型ステーブルコインの弱さ」で詳しく解説します。
年利20%のステーキング
Terraプロジェクトでは、Anchor Protocolというステーキングサービスを提供しています。
ステーキングの利用者は年利20%という、2023年現在の日本の銀行利率からすると、とても信じられないような高利率で利用することができます。
TerraUSD(UST)がこれほどまでにユーザーの支持を得たのには、「Anchor Protocol」の影響も甚大です。「Anchor Protocol」は、景気が良い時には準備金としての資金を貯めこみ、景気が悪くなれば吐き出すという調整弁的な役割を果たしていました。
そのため、仮想通貨業界が不景気になってくると「Anchor Protocol」の年利20%はあまりにも魅力的すぎ、想定以上の多くの投資家の注目を集めました。ですが、「Anchor Protocol」はさすがにこの年利20%をずっと続けるのは難しいと、年利を段階的に下げると表明しました。
しかし、投資家がLUNAのステーキングに注目する構図は変わらず、この注目の高さが後の騒動の種と言われるようになりました。
LUNA(Terra)は将来を有望視されていた
Terraプロジェクトから発行されるステーブルコイン、TerraUSDは1枚で1アメリカドルと同等の価値を維持していました。2022年4月、その流通量は日本円にして2兆円を超える規模にまで発展していました。
国が発行した法定通貨ではなく、たった1つのプロジェクトが発行した通貨が2兆円を超えています。
Terraプロジェクトが世界中で支持され、2022年初頭にはガバナンストークンである仮想通貨LUNAが1枚あたり、日本円で約13,000円を超え、仮想通貨の時価総額ランキングで4位となりTerraプロジェクトの将来は明るいものだと誰もが信じていました。
LUNA(Terra)暴落の理由
仮想通貨LUNAの時価総額は多い時で約3兆円、それがたった数日で100億円以下になってしまいました。
この暴落は仮想通貨業界の弱い部分が顕著に表れたと筆者は考えます。
この仮想通貨の弱い部分を知ってもらうためにここではLUNAの暴落の経緯から解説し、「アルゴリズム型ステーブルコインの弱さ」と「筆者のステーブルコインへの考え」を紹介します。
LUNA暴落の経緯

日本時間の2022年5月7日夕方6時、「Anchor」から日本円で1,800億円という資金が引き出されました。
そして同日午後10時、TerraUSDが大量に売られ、TerraUSDは1ドルを保てず、0.985ドルまで下落、投資家達が不安に思うもその後すぐに回復、1ドルには僅かに及ばない0.99ドルまで価格は戻りました。
そこから少しの間はなんとか1ドル近くをなんとか保っていたTerraUSDですが、二日後の5月9日夜10時、1ドルを保てなくなりました。つまりUSDとのベック(価格連動)が外れてしまいました。
計画的な攻撃などと一部で噂されましたが真相は闇の中です。
このため、TerraUSDに信用不安が起こり、TerraUSDとセットである仮想通貨LUNAは0.000001ドル(日本円で0.013銭)にまで暴落しました。世界中で数兆円というお金が消失してしまったのです。
資産保護の観点からBINANCE(バイナンス)は上場停止
LUNAの発行元である「Terraform Labs」はこの暴落を止めるべく様々な対策を講じます。
その対策は一時的には若干の価格の戻りを生みましたが、結局大きな効果はなくステーブルコインとしてのTerraUSDの信用は戻らないままでした。
そのため、海外大手仮想通貨取引のBINANCE(バイナンス)は、いち早く仮想通貨LUNAの上場を廃止しました。これは多くの投資家達を守るためです。この上場廃止により、一旦は仮想通貨LUNAの「現代版取り付け騒ぎ」は収まります。
しかし、他の取引所で仮想通貨LUNAやTerraUSDの価格参照の遅れをついたアービトラージ、悪意のあるハッキングとも言える注文が各地で入り、仮想通貨業界全体を混乱に陥れました。
そして、トレードの決済に使用していたTerraUSD(UST)が使えなくなったことにより、ほぼ全ての仮想通貨が大きく値下がり、世界中で数兆円とも言われる投資マネーがもくずとなりました。
この一連の騒動が、TerraUSD、仮想通貨LUNAの暴落の全容です。
取り付け騒ぎ(とりつけさわぎ、英語:bank run)とは?
特定の金融機関や金融制度に対する信用不安などから、預金者が預金・貯金・掛け金等を取り戻そうとして(=取り付け)、急激に金融機関の店頭に殺到し、混乱をきたす現象のこと。
フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』より抜粋
アルゴリズム型ステーブルコインの弱さ
今回の仮想通貨LUNAの暴落はアルゴリズム型ステーブルコインの弱さが露呈した事件と言っても良いでしょう。
Terraプロジェクトのアルゴリズム、つまりステーブルコインの価値を保証するシステムはTerraUSDが1ドルに戻らない限り、仮想通貨LUNAは価格調整のため売られ続けるという仕組みです。
1TerraUSDは1ドル分の仮想通貨LUNAとスワップできるため、仮想通貨LUNAの価格が下がれば下がるほど、1ドル分の仮想通貨LUNAの枚数は多くなります。
仮想通貨LUNAの価格が100ドルであったならば、1TerraUSDとスワップできるのは0.01LUNAで済みます。ところが仮想通貨LUNAの価格が0.1ドルだと1TerraUSDとスワップできるのは10LUNA必要です。
そのため、仮想通貨LUNAは爆発的に増え、ブロックチェーンのシステム自体がストップした5月13日時点で7兆枚という発行数になりました。
5月10日にはまだ8億枚弱しか発行されていなかったLUNAがここまで発行数が増えてしまえば価格が下がってしまうのは当たり前ですよね。
実はこの「TerraUSDの価格が1ドルに満たない時、仮想通貨LUNAはどんどん発行されてしまう」というデススパイラルに気づけていない投資家は多く、下がった仮想通貨LUNAのリバウンド狙いの買いが世界中で入るという負の連鎖が始まりました。
この「発行枚数が爆発的に増えてしまうアルゴリズム型ステーブルコインの弱さ」「投資家がステーブルコインを妄信的に信じてしまった」の2点が今回の暴落の主な原因と考えて良いでしょう。
ステーブルコインへの考え
本来、ステーブルコインは通貨準備高によって安定性が保証されるべきと考えます。
理想を言えば、アメリカドルと連動するステーブルコインを発行する場合、発行額と同じだけのアメリカドルを準備してほしいのです。
ところが実際は、Terraが発行するアメリカドルと連動するステーブルコイン、USTは「アルゴリズム型ステーブルコイン」であり、その巧妙な仕組みによって価値が担保されていました。
今回のような事態が起きた時、相応のアメリカドルの準備(担保)があればここまでの騒ぎにはなっていなかったかもしれません。
「たられば」は禁物ですが、ステーブルコインを判断する場合こういった下支えとなるものは非常に重要と考えます。
仮想通貨LUNAの今後・将来性
一時は存続が危ぶまれたTerraプロジェクトですが、創設者のDo Kwon氏は、今後の復興に向けてツイートし、次のようなプランを発表しました。
- 新ブロックチェーン(Terra2.0)の実装
- Terra2.0トークンはエアドロップ予定
このプランはLUNA所有者の投票で65.5%に支持され5月27日からリリースされました。
このことにより大手海外仮想通貨取引所のBINANCE(バイナンス)ではステーブルコインのUSTの取引や入出金が2022年5月30日より可能となりました。
そこで、この章では上記2つの新プランの現状でわかる詳細と「LUNA(Terra2.0)の懸念材料」から仮想通貨LUNA(Terra)の将来性を考察してみたいと思います。
新ブロックチェーン(Terra2.0)の実装
Terraはコミュニティで投票を募り、新たなブロックチェーン「Terraエコシステム復興プラン(Terra2.0)」の立ち上げが決定しました。
この新しいブロックチェーン、Terra2.0は「アルゴリズム型ステーブルコインを含まないTerraのチェーン」と定義されており、今までのLUNAとは全く別物となります。
そのため元々のLUNAは「LUNC」(Luna Classic/ルナクラシック)に変更となりました。
Terra2.0の詳細はまだ不明な部分が多いのですが、このことにより一定の信頼回復は見込めそうです。
Terra2.0トークンはエアドロップ予定
Terra2.0トークンはTerra2.0の実装に伴い対象となる全ユーザーへLUNCのエアドロップに対応すると発表されています。
現状わかっている配布率は次のようになっています。
Terra2.0トークンの配布率
- コミュニティプール: 30%
- 攻撃前のLUNA保有者:35%
- 攻撃前のaUST保有者:10%
- 攻撃後のLUNA保有者:10%
- 攻撃後のUST保有者:15%。
このエアドロップにより、旧LUNA(Terra)所有者に対しての保証はある程度できることになりますが、今後のTerra2.0トークンの価格動向がわからない現状では大きな安心とは言い難いでしょう。
LUNA(Terra2.0)の懸念材料
LUNA(Terra2.0)の懸念材料として最も考えられることはステーブルコインの発行自体が規制される可能性がある点です。
2021年にアメリカでは、バイデン大統領が指揮する金融市場ワーキンググループが「ステーブルコインに関する報告書」を発表し、「ステーブルコインの発行は銀行などのきちんとした金融機関のみ発行できるようにすべき」「発行する金融機関が提携する企業にも規制を適用するように」等の勧告を発動しました。
この他にステーブルコインは金融や決済システムに悪い影響を及ぼす可能性、マネーロンダリングを助長する可能性を指摘する声が多くあり、世界各国では、法整備を視野にステーブルコインに良くも悪くも多くの注目が集まっている状態です。
そのため、ステーブルコインを発行できる企業が限られてくると、市場自体が大きく縮小する可能性があり、LUNA(Terra2.0)が旧LUNAのように急成長する可能性は非常に低くなってしまいます。
何より「一度失った信用を取り戻せるほどのプランになるか」が不透明であることは否めません。
実際、Terraの主要市場である韓国では韓国トップ仮想通貨取引所で新トークンのリスト入りに反対しているとのウワサもあり、信用を得るのが困難な状況になっています。
このような状況から現状は静観し情報収集に徹したほうが賢明と考えます。
LUNA(Terra2.0)を扱う予定の海外仮想通貨取引所
まだ、将来性が不透明な部分があるTerra2.0ですが、以下の取引所で扱う可能性があるので紹介しておきます。
LUNATerra2.0を扱う海外仮想通貨取引所
各仮想通貨取引所の特徴は以下のようになっています。
Bitget
Bitgetの基本情報
| 取引所名 | Bitget(ビットゲット) |
|---|---|
| 運営会社 | Bitget Limited |
| 設立日 | 2018年4月 |
| 所在地 | シンガポール |
| ライセンス | 米国MSBライセンス カナダMSBライセンス オーストラリアDCEライセンス |
| 取扱銘柄数 | 現物取引:775銘柄 先物取引:227銘柄 |
| ガバナンストークン | Bitget Token(BGB) |
| 最大レバレッジ | 125倍 |
| 取引手数料 | 現物取引:メイカー:0.1%、テイカー:0.1% 先物取引:メイカー:0.014%、テイカー:0.042% |
| 主な提供サービス | 現物取引 先物取引 コピートレード 自動売買 Bitget Earn |
| ボーナスキャンペーン | 先物取引手数料30%OFFキャンペーン 手数料割引クーポンのウェルカムパック 新規ユーザータスクボーナス |
| 入出金手段・手数料 | 仮想通貨入金:手数料無料 クレジットカード入金:決済業者で手数料が異なる 仮想通貨出金:出金通貨で手数料が異なる |
| 日本語サポート | 日本語対応あり ・AIチャットサービス:24時間対応 ・オンラインチャット:平日10:00〜19:00 |
| スマホアプリ・取引ツール | スマホアプリの配信あり |
| 公式サイト | 公式サイト:https://www.bitget.com/ja/ 公式X(旧Twitter):https://twitter.com/BitgetJP 公式Telegram:https://t.me/Bitget_Japan |
Bitget(ビットゲット)は、2018年4月に設立されたシンガポールを拠点にする海外仮想通貨取引所です。700種類以上の仮想通貨を取り扱っており、DeFiやミームコインなど多彩な銘柄の取引に対応。複数国での金融ライセンスの取得や保険基金の設立など、ユーザーが安心して取引できる環境の整備にも力を入れています。
またBitgetは「コピートレード」にも強みを持っており、現物・先物双方で優秀なトレーダーをコピーして半自動的に取引を進められるのも魅力です。主力サービスを武器にこれまで2,500万人以上の登録ユーザー数・100億USDTを超える取引量を達成するなど、海外取引所の中では名実ともにトップクラスの人気を誇ります。
Bitgetのメリット
- 公式サイトが日本語対応で初心者でも扱いやすい
- コピートレードで効率的に利益獲得を目指せる
- 最大125倍のレバレッジで資金効率を高められる
- BGBの利用で取引手数料が20%OFFされる
- 海外大手と比較しても安価な手数料体系
- 強固なセキュリティ対策で安心して利用できる
- 操作性・視認性に優れたスマホアプリで取引できる
Bitgetのデメリット
- 日本の金融庁から認可を受けていない
- 法定通貨の入出金に対応していない
- 日本円を使った取引に対応していない
上記でも紹介したとおり、Bitgetは既存ユーザーのみならず新規ユーザーに対しても豪華ボーナスを複数用意しています。「取引所としての信頼性はもちろん、ボーナスキャンペーン面も重視したい」という方でも満足して利用できるでしょう。海外取引所ならではのデメリットはありますが、Bitgetはそれ以上に利用メリットの大きい海外取引所です。
MEXC
| 取引所名 | MEXC(エムイーエックスシー) |
|---|---|
| 運営会社 | MEXC Global |
| 所在地 | シンガポール共和国(金融庁の警告書〈2024年11月〉の記載。当時) |
| 設立 | 2018年 |
| 利用者数 | 4,000万人以上(MEXC公表) |
| 取扱銘柄 | 現物1,366種類(1,740ペア) 先物1,190契約 |
| 取引手数料 | 現物:メイカー0%/テイカー0.05% 先物:メイカー0%/テイカー0.02% (BTC/USDT) |
| 最大レバレッジ | BTC・ETHの先物:500倍 金・銀の先物:1,000倍 |
| 注文の処理能力 | 毎秒140万件(1スレッド。MEXC公表) |
| 第三者の評価 | CoinGecko(コインゲッコー)の取引所の信頼スコア 10点中9点(信頼スコアの順位で8位) |
| 日本語対応 | サイト・ヘルプは日本語 チャットは24時間365日(AIが日本語で回答) |
| スマホアプリ | 日本のApp Store・Google Playにはない (AndroidはAPK、iPhoneはAltStore PAL) |
| 本人確認 | 必要(しないと入金・出金・取引ができない) |
| 金融庁の登録 | なし(2023年3月・2024年11月に警告) |
| ※2026年11月7日時点。取扱銘柄・手数料・レバレッジはMEXCの公開データ。 ※手数料は銘柄・イベント・地域で、倍率の上限は銘柄・建玉(持っているポジション)の大きさで変わる。 ※メイカーは板に並べる指値の注文、テイカーはすぐ約定する注文。 ※出典:MEXC公式サイト、CoinGecko、金融庁の公表資料(JinaCoinの警告一覧) | |
MEXCは2018年に設立された海外の暗号資産取引所です。国内の取引所では扱っていない銘柄の多さと、上場の早さで知られています。現物・先物のほか、金の先物、Earn(暗号資産の運用)、コピートレードまで、1つの口座で使えます。
日本語の画面で使え、国内の主な取引所から暗号資産を送って取引を始められます。一方で、金融庁には暗号資産交換業者として登録されておらず、2023年3月と2024年11月に金融庁から警告を受けています。
- 現物1,300種類以上の銘柄を取引できる(国内の取引所は最も多い業者でも66銘柄)
- BTC/USDTの先物の手数料はメイカー0%・テイカー0.02%で、比べた海外の取引所4社より低い
- BTC・ETHの先物は最大500倍まで倍率を選べる
- 独自トークンMX
MXで支払うと取引手数料が20%安くなる - Earn・コピートレードなど、取引所の中の機能が多い
- サイト・ヘルプが日本語で、チャットはAIが日本語で答える
- 金融庁に暗号資産交換業者として登録されていない(国内の利用者保護の枠組みの外)
- 公式アプリが日本のApp Store・Google Playにない(AndroidはAPK、iPhoneはAltStore PALで入れる)
- 日本円の取引ペアがなく、日本円に戻すときは国内の取引所を通す
取引はUSDTなどの暗号資産で行います。日本円からは、カード・銀行振込・P2P(個人間の取引)・第三者のサービスで暗号資産を買えます。
Kucoin
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 取引所名 | KuCoin(クーコイン) |
| 運営会社 | Peken Global Limited |
| 設立日 | 2017年(サービス開始) |
| 所在地 | タークス・カイコス諸島 |
| ライセンス | 日本の暗号資産交換業者の登録なし |
| 取扱銘柄数 | 現物:1,000銘柄以上 先物:717契約 |
| ガバナンストークン | KCS(KuCoin Token) |
| 最大レバレッジ | 先物:125倍(BTCUSDT) 株式の無期限契約:20倍 |
| 取引手数料 | 現物:0.1〜0.3%(VIP 0) 先物:メイカー0.02%・テイカー0.06% |
| 主な提供サービス | 現物取引、信用取引、先物取引、取引ボット、コピートレード、KuCoin Earn |
| ボーナスキャンペーン | JinaCoinのリンクから登録で取引手数料20%OFF |
| 入出金手段・手数料 | 暗号資産の入金:無料 出金:通貨・ネットワークで異なる 日本円の入金:案内なし |
| 日本語サポート | 日本語の公式サイトあり チャット:AIは日本語、担当者は英語(24時間) |
| スマホアプリ・取引ツール | iOS・Androidアプリ(日本のApp Storeにはなし。AndroidはAPK版)、Web、API |
| 公式サイト | 公式サイト 公式X |
| ※2026年11月9日時点。 ※所在地は米商品先物取引委員会(CFTC)の2026年3月の発表と利用規約の準拠法から。金融庁の2024年の警告ではセーシェル共和国。 ※日本語サポートは2026年11月にJinaCoin編集部がサポートに確認 | |
KuCoinは、200以上の国と地域で4,500万人以上が使う取引所です。CoinMarketCapの現物取引所ランキングでは8位に入る、世界の大手の取引所の一つです。
いちばんの持ち味は、銘柄の多さと手数料の下げやすさです。国内の取引所では扱っていない銘柄や、上場して間もない銘柄まで選べ、現物の取引手数料はKCSで払うと20%下がります。
先物は最大125倍、売買を自動で続ける取引ボットもあり、取引の幅を広げたい人におすすめの取引所です。
- 1,000以上の銘柄から選べる
- 現物の取引手数料はクラスAで0.1%。KCS払いで20%割引
- JinaCoinのリンクからの登録で取引手数料20%OFF
- KCSのステークで出金手数料の10%をKCSで還元
- 先物は最大125倍のレバレッジ
- 日本語の公式サイト。AndroidはAPK版のアプリ
- Earn・取引ボット・コピートレードも使える
- 日本円を直接入金する方法が案内されていない
- 金融庁に登録されておらず、日本の利用者保護の対象外
- 年間取引報告書がなく、税金の計算は自分で行う
日本円を直接入金する方法は案内されていないため、国内の取引所で買った暗号資産を送るのが基本の入れ方です。この手間を受け入れられれば、国内では手に入らない選択肢が一気に広がります。
まとめ:仮想通貨LUNAは今後の動向を静観すべき
世界中を騒がせた仮想通貨LUNAの「現代版の取り付け騒ぎ」が引き起こした代償は大きく、仮想通貨業界全体に大きな悪影響を与えました。
騒動が落ち着き新しいプロジェクトが発表されましたが、「一度失った信用は二度と戻らない」可能性は十分に考えられます。
確かに、底値からの反発で大きな利益を得た方はいますが、投資である限り確実性を重んじる必要があると筆者は考えます。
そのため、自分自身で確実と思えるまでは動向を静観する方が賢明でしょう。
ちなみに、仮想通貨LUNAやステーブルコインの最新情報を得る方法として本サイトをおすすめします。
本サイトでは常に最新の仮想通貨情報を発信しているので、仮想通貨LUNAの今後を知るためにぜひ利用してください。


