【LUNA大暴落！】仮想通貨LUNA（Terra）とは？暴落の理由と将来性を考察！

Terra（テラ）は、2018年に韓国のTerraform Labs社が設立したプロジェクトです。

Terraプロジェクトはアメリカドルや韓国ウォン、ユーロなどと価値が連動したステーブルコインを発行するのがメインの目的で設立され、2019年4月、正式にローンチされます。

Terraプロジェクトが発行している主なステープルコインは次のようなものがあります。

• アメリカドルと連動→UST
• 韓国ウォンと連動→KRT

など

仮想通貨LUNAは、Terraプロジェクトのガバナンストークンであり、Terraが発行しているステーブルコインの価格を調整するための仮想通貨となります。

Terraプロジェクトではステーブルコインが世界中で利用可能な「PayPal」のような存在になることを目指しています。

実際、TerraUSDは投資で使われる仮想通貨とは違い、韓国では「Chai」という決済用のアプリで一般生活で普通に決済に使われるほどに浸透していました。

しかも、使用している人がブロックチェーンを使っていることをほとんど感じないような調整がされていて、手数料はブロックチェーンであるが故に非常に少額で済んでいたことから、人気の決済アプリでした。

ここで、Terraプロジェクトの骨幹であるステーブルコインについて詳しく解説すると共に仮想通貨LUNAの役割について知っておいてもらいます。

ステーブルコインとは？

ステーブルコインは、トレードする人には馴染みのある言葉かもしれませんが、「言葉としては知っている」とか、「よく耳にするけど実際に売買したことは無い」という人もいるかもしれません。

ステーブルコインとは、一般的な仮想通貨のように価格が激しく変動しないように設計された仮想通貨です。

仮想通貨のメリットは国などの垣根が無くボーダーレスで持つことのできる資産だと言う点ですが、あまりにも激しすぎる価格変動がデメリットとなります。

そのため、一般の法定通貨のように実際の決済で使うことが難しい通貨なのですね。

ステーブルコインはその課題を解決すべく設計され、海外送金や決済に使用できる有効な手段として、仮想通貨のメリットだけを享受できる仮想通貨として注目されています。

また、あまり知られていないですが、ステーブルコインは下記の3種類の属性に分かれています。

ステーブルコインの種類

• 法定通貨担保型
• 仮想通貨担保型
• 無担保型

この3種類のステーブルコインについて理解していないとLUNAについて理解できないので、以下で簡単に違いを解説しておきます。

法定通貨担保型

法定通貨担保型のステーブルコインはアメリカドルや日本円を担保にしている仮想通貨です。

最も安定しているステーブルコインと言われ、USDT（テザー）が一番有名です。

法定通貨担保型ステーブルコインは、例えばUSDTならばレートが「1ドル＝1ステーブルコイン」に固定されています。

つまり、1ステーブルコインが1アメリカドルと同等の価値を持つため、そのステーブルコインで他の仮想通貨トレードなどに使用し、アメリカドルを使って取引するのと同じように取引することができます。

法定通貨担保型ステーブルコインの価値が保証されるためには、発行者がステーブルコインの発行枚数と同じだけの法定通貨を持っている必要があります。

ただ、数ある法定通貨担保型のステーブルコインの中には、発行者が発行枚数と同量の法定通貨を保有していない（保有量が足りていない）ケースもあり、そういったステーブルコインは信用が完全に担保されていないと言うリスクも存在します。

仮想通貨担保型

仮想通貨担保型ステーブルコインは、その名の通り特定の仮想通貨を担保にステーブルコインの価値を担保するタイプの仮想通貨となります。

特定の国が発行している法定通貨と違い、仮想通貨の非中央集権的な性質が保たれたままというメリットがあります。

しかし、担保となる仮想通貨自体の価格が安定しているわけではないので、その不安定さはそのまま信用の不安定さにつながるデメリットがあるステーブルコインとなってしまいます。

そういった信用不安を吹き飛ばすため、「発行者は担保として保有する仮想通貨の量を2倍にする」などの工夫を行い信用を担保しています。

無担保型

こちらは先に解説した2つのタイプと違い、法定通貨や仮想通貨を担保して一切保有しないタイプのステーブルコインです。別名「アルゴリズム型ステーブルコイン」とも言います。

今回、紹介する仮想通貨LUNAとTerraのプロジェクトもこのタイプです。

仮想通貨に限らず、物の価格が決定される市場原理は非常に単純で、「供給量より需要が大きくなれば価格は高騰」し、「供給量より需要が小さくなれば価格は下落」します。

無担保型はその原理を利用し、そのステーブルコインの価格が上昇すれば発行枚数を増やし、反対にそのステーブルコインの価格が下落していれば、発行枚数を減らして価値を調整している仮想通貨です。

これは日本の日銀やアメリカの中央銀行（FRB）などがインフレの抑制やデフレの脱却のために通貨の発行量を増減させる方法をイメージしてもらうとわかりやすいはずです。

日銀やFRBはこの調整を人の手で行いますが、ステーブルコインはプログラムによって自動で調整し、価格の安定に努めています。

仮想通貨LUNAの役割

仮想通貨LUNAは最初に話したようにTerraが発行しているステーブルコインの価格を調整するための仮想通貨となります。

LUNAの役割をTerraプロジェクトが発行しているTerraUSDとの関係で解説すると次のようになります。

TerraUSDがたくさん買われて1アメリカドルより高くなってしまった時：

TerraUSDをたくさん発行して価格を下げ、1ドルに戻るようにします。その売った利益で仮想通貨LUNAをBURN（焼却）します。

TerraUSDがたくさん売られて1ドルより低くなってしまった時：

TerraUSDを買い戻してBURNして仮想通貨LUNAを獲得し、そのLUNAを売ることでLUNAの価格が下がり、TerraUSDの価格も1ドルに戻るように調整

このアルゴリズムのおかげで、TerraUSDはアメリカドルと同じ価格を維持し、決済通貨としてのステーブルコインの価値を保っていました。

しかし、今回の大暴落ではこのシステムが急激な価格変化の原因になってしまいました。このことについては「アルゴリズム型ステーブルコインの弱さ」で詳しく解説します。

Terraプロジェクトでは、Anchor Protocolというステーキングサービスを提供しています。

ステーキングの利用者は年利20％という、2023年現在の日本の銀行利率からすると、とても信じられないような高利率で利用することができます。

TerraUSD（UST）がこれほどまでにユーザーの支持を得たのには、「Anchor Protocol」の影響も甚大です。「Anchor Protocol」は、景気が良い時には準備金としての資金を貯めこみ、景気が悪くなれば吐き出すという調整弁的な役割を果たしていました。

そのため、仮想通貨業界が不景気になってくると「Anchor Protocol」の年利20％はあまりにも魅力的すぎ、想定以上の多くの投資家の注目を集めました。ですが、「Anchor Protocol」はさすがにこの年利20％をずっと続けるのは難しいと、年利を段階的に下げると表明しました。

しかし、投資家がLUNAのステーキングに注目する構図は変わらず、この注目の高さが後の騒動の種と言われるようになりました。

Terraプロジェクトから発行されるステーブルコイン、TerraUSDは1枚で1アメリカドルと同等の価値を維持していました。2022年4月、その流通量は日本円にして2兆円を超える規模にまで発展していました。

国が発行した法定通貨ではなく、たった1つのプロジェクトが発行した通貨が2兆円を超えています。

Terraプロジェクトが世界中で支持され、2022年初頭にはガバナンストークンである仮想通貨LUNAが1枚あたり、日本円で約13,000円を超え、仮想通貨の時価総額ランキングで4位となりTerraプロジェクトの将来は明るいものだと誰もが信じていました。

日本時間の2022年5月7日夕方6時、「Anchor」から日本円で1,800億円という資金が引き出されました。

そして同日午後10時、TerraUSDが大量に売られ、TerraUSDは1ドルを保てず、0.985ドルまで下落、投資家達が不安に思うもその後すぐに回復、1ドルには僅かに及ばない0.99ドルまで価格は戻りました。

そこから少しの間はなんとか1ドル近くをなんとか保っていたTerraUSDですが、二日後の5月9日夜10時、1ドルを保てなくなりました。つまりUSDとのベック（価格連動）が外れてしまいました。

計画的な攻撃などと一部で噂されましたが真相は闇の中です。

このため、TerraUSDに信用不安が起こり、TerraUSDとセットである仮想通貨LUNAは0.000001ドル（日本円で0.013銭）にまで暴落しました。世界中で数兆円というお金が消失してしまったのです。

資産保護の観点からBINANCE（バイナンス）は上場停止

LUNAの発行元である「Terraform Labs」はこの暴落を止めるべく様々な対策を講じます。

その対策は一時的には若干の価格の戻りを生みましたが、結局大きな効果はなくステーブルコインとしてのTerraUSDの信用は戻らないままでした。

そのため、海外大手仮想通貨取引のBINANCE（バイナンス）は、いち早く仮想通貨LUNAの上場を廃止しました。これは多くの投資家達を守るためです。この上場廃止により、一旦は仮想通貨LUNAの「現代版取り付け騒ぎ」は収まります。

しかし、他の取引所で仮想通貨LUNAやTerraUSDの価格参照の遅れをついたアービトラージ、悪意のあるハッキングとも言える注文が各地で入り、仮想通貨業界全体を混乱に陥れました。

そして、トレードの決済に使用していたTerraUSD（UST）が使えなくなったことにより、ほぼ全ての仮想通貨が大きく値下がり、世界中で数兆円とも言われる投資マネーがもくずとなりました。

この一連の騒動が、TerraUSD、仮想通貨LUNAの暴落の全容です。

取り付け騒ぎ（とりつけさわぎ、英語：bank run）とは？
特定の金融機関や金融制度に対する信用不安などから、預金者が預金・貯金・掛け金等を取り戻そうとして（＝取り付け）、急激に金融機関の店頭に殺到し、混乱をきたす現象のこと。
フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より抜粋

今回の仮想通貨LUNAの暴落はアルゴリズム型ステーブルコインの弱さが露呈した事件と言っても良いでしょう。

Terraプロジェクトのアルゴリズム、つまりステーブルコインの価値を保証するシステムはTerraUSDが1ドルに戻らない限り、仮想通貨LUNAは価格調整のため売られ続けるという仕組みです。

1TerraUSDは1ドル分の仮想通貨LUNAとスワップできるため、仮想通貨LUNAの価格が下がれば下がるほど、1ドル分の仮想通貨LUNAの枚数は多くなります。

仮想通貨LUNAの価格が100ドルであったならば、1TerraUSDとスワップできるのは0.01LUNAで済みます。ところが仮想通貨LUNAの価格が0.1ドルだと1TerraUSDとスワップできるのは10LUNA必要です。

そのため、仮想通貨LUNAは爆発的に増え、ブロックチェーンのシステム自体がストップした5月13日時点で7兆枚という発行数になりました。

5月10日にはまだ8億枚弱しか発行されていなかったLUNAがここまで発行数が増えてしまえば価格が下がってしまうのは当たり前ですよね。

実はこの「TerraUSDの価格が1ドルに満たない時、仮想通貨LUNAはどんどん発行されてしまう」というデススパイラルに気づけていない投資家は多く、下がった仮想通貨LUNAのリバウンド狙いの買いが世界中で入るという負の連鎖が始まりました。

この「発行枚数が爆発的に増えてしまうアルゴリズム型ステーブルコインの弱さ」「投資家がステーブルコインを妄信的に信じてしまった」の2点が今回の暴落の主な原因と考えて良いでしょう。

本来、ステーブルコインは通貨準備高によって安定性が保証されるべきと考えます。

理想を言えば、アメリカドルと連動するステーブルコインを発行する場合、発行額と同じだけのアメリカドルを準備してほしいのです。

ところが実際は、Terraが発行するアメリカドルと連動するステーブルコイン、USTは「アルゴリズム型ステーブルコイン」であり、その巧妙な仕組みによって価値が担保されていました。

今回のような事態が起きた時、相応のアメリカドルの準備（担保）があればここまでの騒ぎにはなっていなかったかもしれません。

「たられば」は禁物ですが、ステーブルコインを判断する場合こういった下支えとなるものは非常に重要と考えます。

Terraはコミュニティで投票を募り、新たなブロックチェーン「Terraエコシステム復興プラン（Terra2.0）」の立ち上げが決定しました。

この新しいブロックチェーン、Terra2.0は「アルゴリズム型ステーブルコインを含まないTerraのチェーン」と定義されており、今までのLUNAとは全く別物となります。

そのため元々のLUNAは「LUNC」（Luna Classic／ルナクラシック）に変更となりました。

Terra2.0の詳細はまだ不明な部分が多いのですが、このことにより一定の信頼回復は見込めそうです。

Terra2.0トークンはTerra2.0の実装に伴い対象となる全ユーザーへLUNCのエアドロップに対応すると発表されています。

現状わかっている配布率は次のようになっています。

Terra2.0トークンの配布率

• コミュニティプール： 30％
• 攻撃前のLUNA保有者：35％
• 攻撃前のaUST保有者：10％
• 攻撃後のLUNA保有者：10％
• 攻撃後のUST保有者：15％。

このエアドロップにより、旧LUNA（Terra）所有者に対しての保証はある程度できることになりますが、今後のTerra2.0トークンの価格動向がわからない現状では大きな安心とは言い難いでしょう。

LUNA（Terra2.0）の懸念材料として最も考えられることはステーブルコインの発行自体が規制される可能性がある点です。

2021年にアメリカでは、バイデン大統領が指揮する金融市場ワーキンググループが「ステーブルコインに関する報告書」を発表し、「ステーブルコインの発行は銀行などのきちんとした金融機関のみ発行できるようにすべき」「発行する金融機関が提携する企業にも規制を適用するように」等の勧告を発動しました。

この他にステーブルコインは金融や決済システムに悪い影響を及ぼす可能性、マネーロンダリングを助長する可能性を指摘する声が多くあり、世界各国では、法整備を視野にステーブルコインに良くも悪くも多くの注目が集まっている状態です。

そのため、ステーブルコインを発行できる企業が限られてくると、市場自体が大きく縮小する可能性があり、LUNA（Terra2.0）が旧LUNAのように急成長する可能性は非常に低くなってしまいます。

何より「一度失った信用を取り戻せるほどのプランになるか」が不透明であることは否めません。

実際、Terraの主要市場である韓国では韓国トップ仮想通貨取引所で新トークンのリスト入りに反対しているとのウワサもあり、信用を得るのが困難な状況になっています。

このような状況から現状は静観し情報収集に徹したほうが賢明と考えます。

Bitgetの基本情報

Bitget（ビットゲット）は、2018年4月に設立されたシンガポールを拠点にする海外仮想通貨取引所です。700種類以上の仮想通貨を取り扱っており、DeFiやミームコインなど多彩な銘柄の取引に対応。複数国での金融ライセンスの取得や保険基金の設立など、ユーザーが安心して取引できる環境の整備にも力を入れています。

またBitgetは「コピートレード」にも強みを持っており、現物・先物双方で優秀なトレーダーをコピーして半自動的に取引を進められるのも魅力です。主力サービスを武器にこれまで2,500万人以上の登録ユーザー数・100億USDTを超える取引量を達成するなど、海外取引所の中では名実ともにトップクラスの人気を誇ります。

Bitgetのメリット

• 公式サイトが日本語対応で初心者でも扱いやすい
• コピートレードで効率的に利益獲得を目指せる
• 最大125倍のレバレッジで資金効率を高められる
• BGBの利用で取引手数料が20％OFFされる
• 海外大手と比較しても安価な手数料体系
• 強固なセキュリティ対策で安心して利用できる
• 操作性・視認性に優れたスマホアプリで取引できる

Bitgetのデメリット

• 日本の金融庁から認可を受けていない
• 法定通貨の入出金に対応していない
• 日本円を使った取引に対応していない

上記でも紹介したとおり、Bitgetは既存ユーザーのみならず新規ユーザーに対しても豪華ボーナスを複数用意しています。「取引所としての信頼性はもちろん、ボーナスキャンペーン面も重視したい」という方でも満足して利用できるでしょう。海外取引所ならではのデメリットはありますが、Bitgetはそれ以上に利用メリットの大きい海外取引所です。

MEXCの基本情報

MEXCは2018年にサービスを開始した海外仮想通貨取引所です。拠点はシンガポールにあり、当初は「MXC」という名称でしたが「MEXC Global」に名称を変えて運営しています。

カナダ、オーストラリア、エストニア、米国など複数国で金融ライセンスを取得しており、国際的にも信頼性の高い取引所です。また、2021年10月にドバイで開催された「Crypto Expo Dubai」では、アジアで最も優れた取引所として「Best Crypto Exchange Asia」を受賞し評価も高まっています。

取扱通貨の多さや、多様な言語への対応などで、ユーザー数は3,600万人を超えており世界でもトップクラスの仮想通貨取引所です。そんなMEXCのメリット・デメリットは以下のとおりです。

MEXCのメリット

• 信頼性・安全性を確保している
• 最大レバレッジ200倍で取引可能
• 取引手数料が安い
• 有望プロジェクトの上場が早い
• 取扱銘柄が非常に多い
• 独自トークンのMXを発行している
• スマホアプリでも取引可能

MEXCのデメリット

• 日本円で直接入金不可

MEXCは、将来性の高い仮想通貨を他の取引所よりも早く上場する傾向があります。たとえば、人気のミームコイン「SHIB（柴犬コイン）」は、世界最大手のバイナンスでは2021年5月に上場しましたが、MEXCではそれより1ヶ月早い2021年4月に取り扱いを開始していました。当時のSHIBは、バイナンス上場時と比べて約110分の1の価格だったため、いち早く購入できたユーザーは大きな利益を得るチャンスがあったことになります。さらに、MEXCは上場審査が比較的厳しいことで知られており、怪しいプロジェクトや詐欺コインが上場されにくいという安心感も魅力のひとつです。

MEXCでは、独自の「MXトークン」を発行しており、保有していると取引手数料が20％割引になるなど、さまざまな特典を受けられます。時価総額としてはそれほど大きくないものの、MEXCを頻繁に利用する人にとっては非常にお得なトークンと言えるでしょう。

一方で、MEXCを利用する際の注意点もあります。MEXCを含む多くの海外取引所では、日本円での直接入金や仮想通貨購入ができません。そのため、まずは国内の取引所でイーサリアム（ETH）やリップル（XRP）などを購入し、それをMEXCに送金する必要があります。また、MEXCではクレジットカードで仮想通貨を購入することも可能ですが、決済手数料がやや割高なため、頻繁に取引する場合は注意が必要です。

Kucoinの基本情報

Kucoinは2017年にサービス提供を開始した、海外大手の仮想通貨取引所です。

700種類を超える取り扱い通貨数を誇っており、アルトコインの選択肢の広さがポイント。現物取引や先物取引など、豊富な提供サービスから仮想通貨取引を始められます。

また、下記のメリットにあるようなユニークな特徴から、Kucoinは2,000万人を超えるグローバルユーザー数を獲得し、海外大手と称される取引所にまで成長しました。

Kucoinのメリット・デメリットをまとめると次のようになります。

Kucoinのメリット

• 2段階認証・取引パスワードなどの強固なセキュリティ対策を実施
• 公式サイトが日本語に対応していて利用しやすい
• 最大レバレッジ100倍に対応し、効率良い資産形成が可能
• 取引手数料は〜0.1％と比較的安価
• 独自トークンKCS保有によって、手数料の割引や配当金を獲得可能
• 700種類を超える豊富なアルトコインの取り扱い
• レンディング・ステーキングなどのDeFiサービスも実装

Kucoinのデメリット

• 過去にハッキング被害を受けている
• 日本人ユーザーの利用制限が懸念されている
• 日本円の入金には対応していない
• 一部日本語に対応していないページがある

過去にハッキング被害を受けている点は、取引所としての信頼感に関わる大きな問題です。

しかし、短期間で80％の流出資金の回収、CEOが被害を受けたユーザーに対して全額補償を実施といった早急な対応により、Kucoinはユーザーからの信頼を回復しています。

シンプルな画面や操作性で使い勝手が良いため、初めて海外取引所を利用する方にもおすすめの取引所です。