Web3ソリューションを提供するG.U. Group株式会社は、Japan Open Chain（ジャパンオープンチェーン）のネイティブトークン「JOC ※以下JOCコイン」と1:1で連動するマルチチェーン対応ERC-20トークン「JOCX ※以下JOCXトークン」がコミュニティによりリリースされたと発表した。

JOCXトークンは、LayerZero（レイヤーゼロ）のクロスチェーン技術を活用し、Ethereum（イーサリアム）、Avalanche（アバランチ）、Base（ベース）、Arbitrum（アービトラム）などの主要ブロックチェーン上でJOCコインを利用可能にする公認トークンとなっている。

DeFi・NFT決済・ステーキング対応、JOCエコシステムの大幅機能拡張

JOCXトークンは、JOCコインを専用スマートコントラクトに預けることで、選択したネットワーク上に1:1の比率でMint（ミント）される仕組みを採用している。逆にJOCXをBurn（バーン）することで、元のJOCコインを引き出すことも可能だ。最大供給量は10億枚（JOCコインとの合計）に設定されており、コントラクトアドレスは「0xbb1E1399EEE1f577F1B4359224155f5Db39CA084」となっている。

この技術により、従来ジャパンオープンチェーン内に限定されていたJOCコインのユーティリティが大幅に拡張され、DeFi、NFT決済、ステーブルコイン、レンディング、ステーキングなど様々な分野での活用が期待される。

JOCコインは2024年12月に国内外の暗号資産（仮想通貨）取引所に同時上場を果たしており、世界中の投資家や企業から注目を集めている。現在、国内ではBitTrade（ビットトレード）、海外ではGate.io、MEXC Global、Bit2Meなどで取引が可能となっている。JOCXの登場により、これらの取引所以外でもUniswap（ユニスワップ）などのDEXでの取引機会が拡大することになる。

ジャパンオープンチェーンは日本企業が運営するイーサリアム完全互換のパブリックチェーンとして、電通、ピクシブ、TIS、テレビ朝日グループのextra mile、京都芸術大学、はてな、SBINFT、Nethermindなど14社がバリデータとして参画している。最終的には21社での分散運営を予定しており、企業レベルでの信頼性と実用性を兼ね備えたインフラとして位置づけられている。

JOCXトークンは、ジャパンオープンチェーンにおけるマルチチェーン戦略の中核を担うトークンとして、JOCエコシステムの更なる拡大と普及を推進する重要な役割を果たすことが期待されている。

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