- 日足中期HMAを下抜けし、中期的な横ばい相場に移行
- 日足レベルでは上昇圧が残る。下部の抵抗帯で反発し、上昇に転じるかが直近の注目点
- BTCは24時間で約2.5％下落。44,000BTCを保有するメタプラネット株への波及に注意
メタプラネット（3350） チャート分析
- エントリー方向：ロング（中・長期目線）
- エントリーポイント：（チャート上Ⓐ）
- 4時間足一目均衡表もしくは1時間足長期HMA付近で反発し、上昇に転じる
- 日足中期HMA及び日足短期HMAを上抜け
- 4時間足レベルで上昇のダウ理論が成立
- 1時間足レベルで上昇のダウ理論が成立
- 利確目安：（チャート上Ⓑ）
- 359円付近
- 損切り目安：
- エントリー時点での直近安値
メタプラネットは昨日、287円付近から取引を開始。一時上昇する値動きを見せたものの、その後は短期的な下落が続き、日足中期HMAを下抜けした。だが、日足一目均衡表雲上端及び4時間足一目均衡表雲上端付近で支えられる値動きとなり、最終的に285円で取引を終了している。
現状、4時間足MACDからは上昇圧の減少を読み取れ、日足中期HMAを下抜けしているため、中期的に横ばい相場へ移行した可能性が高い。しかし、日足MACDは依然としてプラス圏にあり、価格下部には4時間足一目均衡表雲、1時間足長期HMA、日足一目均衡表雲下端等の抵抗帯が控えているため、これらに支えられて上昇に転じる可能性は残っている。
ただし、価格上部には日足中期HMA及び日足短期HMAが控えているため、上昇に転じたと判断するためには、これらを明確に上抜けする必要がある。また、4時間足ボリンジャーバンドが急速に縮小を始めていることから、日足短期HMAを上抜けた後、4時間足レベルで上昇のダウ理論を形成しながらボリンジャーバンドを押し広げる値動きが必要と思われる。
これらの条件が整えば、1時間足レベルで上昇のダウ理論成立後、日足レベルでの直近高値である359円付近までの上昇に期待できる。
長期的にも上記の値動きが成立すれば359円の突破が焦点となるが、現状は上昇圧があるものの、日足レベルで明確な上昇トレンドとはなっていない。そのため、日足中期HMAや日足短期HMAを上限とした横ばい相場に移行する可能性も考慮しておく必要があるだろう。
- ハル移動平均線
- 20EMA：ピンク（短期HMA）
- 80EMA：水色（中期HMA）
- 320EMA：緑（長期HMA）
- ボリンジャーバンド
- 1時間足：期間200、偏差2.5
- 4時間足・日足：期間50、偏差2.5
- 一目均衡表（雲のみ表示）
- 転換線：9
- 基準線：26
- 先行スパン：52
- ・MACD（クリスマニング氏の設定値）
- 短期EMA：9
- 長期EMA：17
- シグナル：7
メタプラネット（3350） 株価材料と今後の見通し
ビットコイン価格の動向
- 現在価格：（10月8日7時台確認）
- ドル建て：63,962.79ドル
- 円建て：13,202,854円
- 変動率：約－2.5％（24時間）
BTCは24時間で約2.5％下落しており、44,000BTCを保有するメタプラネット株にとって短期的な注意材料となる可能性がある。直近では米長期金利の上昇やドル高が暗号資産市場の重荷となっており、BTCにも売り圧力がかかっている。
9月15～16日開催分のFOMC議事要旨では、大半の参加者が年内にもう一度の利上げが適切となる可能性が高いと判断していたことが確認された。金利やドルの上昇が続けば、BTCには逆風となる可能性がある。一方、今後の米物価指標などを受けて金利上昇が一服し、BTCが持ち直した場合はメタプラネット株にも追い風となる可能性がある。直近ではBTC下落が株価評価へどの程度波及するかを確認したい。
mNAV・Bitcoin NAV
- mNAV：0.67倍
- Bitcoin NAV：約5,785.3億円
- 前回確認時からの変化：mNAVは0.66倍から0.67倍へ上昇、Bitcoin NAVは前回確認時から減少
mNAVは前回確認時の0.66倍から0.67倍へ小幅に上昇した。一方、Bitcoin NAVは約36.6億ドルとなっており、1ドル＝158.069円で円換算すると約5,785.3億円となる。
Bitcoin NAVの減少にはBTC価格下落の影響が反映されている。一方、mNAVは小幅に上昇しており、BTC保有価値と株式市場での評価が異なる動きを見せている。mNAVだけで割高・割安を判断することはできないが、BTC価格が下落している局面でBitcoin NAVの低下が続くか、mNAVがどのように変化するかは、メタプラネット株の評価を確認するうえで重要となる。
BTC Yield・1株あたりBTC
- BTC Yield：年初来＋22.00％、四半期＋0.00％
- 1株あたりBTC：希薄化後2,933 sats、希薄化前3,225 sats
- BTC保有量：44,000BTC
- 前回確認時からの主な変化：大きな変化は確認されていない
BTC Yield、1株あたりBTC、BTC保有量については、前回確認時から大きな変化は確認されていない。BTC保有量は44,000BTC、希薄化後1株あたりBTCは2,933 sats、希薄化前は3,225 satsを維持している。
会社全体のBTC保有量だけでなく、株式数を考慮した1株あたりBTCが維持されている点は、株主価値を確認するうえで引き続き重要となる。今後、新たなBTC取得や株式数の変化が発生した場合に、1株あたりBTCを維持・向上できるかに注目したい。
企業動向・株価指標
- 10月5日：資本配分方針を再改定し、新たな収益戦略を導入
- 10月5日以降：新たな重要開示は確認されていない
10月5日に公表された資本配分方針の再改定と新たな収益戦略は、今後のBTC取得力や収益力を左右する企業材料となる可能性がある。総資産の約85～90％をBTC、約10～15％を戦略投資枠とする方針が示されており、BTC保有を中核としながら収益源の拡大を目指す形だ。
10月5日以降に新たな重要開示は確認されていないため、今後は新戦略が実際の収益や株主価値の向上につながるかを確認したい。
今後の重要イベント・経済指標
- 10月14日午後9時30分（日本時間）：9月米消費者物価指数（CPI）
- 10月15日午後9時30分（日本時間）：9月米生産者物価指数（PPI）
今後1週間では、10月14日の米CPIと15日の米PPIがBTCやメタプラネット株への影響を考えるうえで重要となる。いずれも米国の物価動向を確認する指標であり、結果によって追加利上げに対する市場の見方が変化する可能性がある。物価上昇圧力の強さが示されれば、米金利上昇やドル高を通じてBTCの逆風となる可能性がある。反対に、物価上昇圧力の鈍化が確認されれば、追加利上げへの警戒が弱まり、BTCを支える材料となる可能性がある。
メタプラネットは44,000BTCを保有しているため、これらの指標をきっかけにBTCが大きく動いた場合、Bitcoin NAVや株価評価にも影響が波及する可能性がある。
ファンダメンタル分析の総評
ファンダメンタル面では、BTCが24時間で約2.5％下落していることが、44,000BTCを保有するメタプラネット株の短期的な注意材料となる可能性がある。BTC価格の低下に伴いBitcoin NAVも前回確認時から減少しており、まずはBTC下落が株価評価へどの程度波及するかを確認したい。
一方、BTC保有量44,000BTC、BTC Yield年初来＋22.00％、希薄化後1株あたりBTC2,933 satsといった主要指標には大きな変化は確認されていない。10月5日に公表された資本配分方針の再改定や新たな収益戦略も、中長期的な企業材料となる可能性がある。
また、FOMC議事要旨では大半の参加者が年内にもう一度の利上げが適切となる可能性が高いと判断していた。10月14日の米CPI、15日の米PPIを受けた金利やBTCの反応にも注意が必要となる。
- Bitcoin NAV（ビットコインNAV）：
メタプラネットが保有するビットコインの時価総額を示す指標です。BTC価格が上昇すればBitcoin NAVも増加し、下落すれば減少します。 - mNAV：
メタプラネットの企業価値（EV）が、Bitcoin NAVの何倍で評価されているかを見る指標です。1倍を上回ればBitcoin NAVより高く、1倍を下回ればBitcoin NAVより低い企業価値で評価されている状態を示します。ただし、mNAVだけで株価の割高・割安を判断することはできません。 - BTC Yield（BTCイールド）：
株式数の増加も考慮しながら、1株あたりのビットコイン保有量が一定期間でどれだけ増減したかを見るメタプラネット独自の指標です。計算には、新株予約権などが株式になった場合も考慮した「完全希薄化後株式数」が使われます。一般的な利回りを意味する「Yield」とは異なり、株式投資の収益率を示すものではありません。 - 1株あたりBTC：
メタプラネットのBTC保有量を株式数で割り、1株あたりどれだけのビットコインを保有しているかを見る指標です。メタプラネット公式Trackerでは「1株あたりSats」として、通常の株式数と完全希薄化後株式数の両方が掲載されています。 - 株式の希薄化：
新株発行や新株予約権の行使などによって株式数が増え、既存株主の1株あたりの持ち分が小さくなることです。メタプラネットでは、BTC保有量だけでなく、株式数の増加を考慮した1株あたりBTCの変化も重要になります。 - PBR（株価純資産倍率）：
株価が1株あたり純資産（BPS）の何倍まで評価されているかを見る指標です。「株価÷BPS」で計算され、一般的に株価と企業の純資産との関係を確認する際に使われます。日本取引所グループ - PER（株価収益率）：
株価が1株あたり利益（EPS）の何倍まで評価されているかを見る指標です。「株価÷EPS」で計算され、企業の利益に対して現在の株価がどの水準にあるかを確認する際に使われます。日本取引所グループ - EPS（1株あたり利益）：
企業の純利益を株式数で割り、1株あたりでどれだけ利益を生み出したかを示す指標です。一般的にEPSが増加すれば、1株あたりの利益が成長していることを意味します。日本取引所グループ - BPS（1株あたり純資産）：
企業の純資産を株式数で割り、1株あたりにどれだけの純資産があるかを示す指標です。PBRを計算する際にも使用されます。日本取引所グループ - ROE（自己資本利益率）：
株主から集めた資本を使って、企業がどれだけ効率よく利益を生み出しているかを見る指標です。数値が高いほど資本を効率よく利益につなげていることを示します。 - 新株予約権：
あらかじめ決められた条件で会社の株式を取得できる権利。行使によって新しい株式が発行される場合、既存株主の1株あたりの持分に影響する可能性がある。
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