仮想通貨LPT(Live peer/ライブピア)とは？特徴と将来性、購入できる取引所を解説

昨今、生放送で配信できる映像やストリーミングといった、放送業界の躍進は目覚ましいものがあります。Livepeerはしっかりとこの成長の波に乗り、その環境を「分散型」のプログラムとして提供します。

特にコンテンツの再フォーマットやユーザーのストリーミングプラットフォームへの配信を行うことで、放送におけるプロセスを良い意味で省略し、その映像のプロデューサーが、プラットフォーム上で簡単に作品を投稿できるようになります。

一言で言えば「ブロックチェーンの革新的な技術を使って、放送業界に革命を起こす」ことが目的のLivepeerプラットフォームです。

Livepeer（ライブピア）プラットフォームの開発は、Livepeer社が行っており、プロトコル自体はオープンソースなので、GitHub上でベースとなるコードを自由に使うことができます。

Livepeer社はDoug Petkanics氏とEric Tang氏によって設立され、両氏は大学でコンピュータ工学の学位を取得後、grouponやWildcard社などで中核的な存在となり、今日のLivepeer社にとっても非常に重要な開発者として存在しています。

冒頭でも述べた通り、Livepeer（ライブピア）のプロジェクトは、ブロックチェーンの革新的な技術を使って、放送業界に革命を起こすことを目的として、大変貴重なプロジェクトです。

Livepeerプラットフォームは全てオープンソースであり、開発者だけでなくユーザーでも、開発や運営について自由に参加できます。

放送業界には、高品質のビデオカメラの存在は欠かすことができません。Livepeerは、ユーザーに恩恵を与えることで、より高性能なカメラを手に入れられるようにしています。

仮想通貨LPTは、Livepeer（ライブピア）プラットフォームの、ネイティブトークンです。

Livepeerネットワークでは、一度に利用できるトランスコーダーノードには限界があります。

トランスコーダーとは？
映像を変換したりエンコードしたりする人のこと。トランスコーダーノードとは、映像を変換したりエンコードしたりする人を統括する人のこと。

仮想通貨LPTを保有している人は、トランスコーダーを選択できる投票に参加できます。

そこで選出されたトランスコーダーは、ステーキングされた仮想通貨LPTに比例した量の報酬を、有益な作業の対価として受け取ることができ、更にこの報酬は仮想通貨LPTをステーキングしたユーザーにも配分されます。

このようなシステムで、トランスコーダーとユーザーは、非常に効率的かつ信頼のおけるトランスコーディングサービスを提供するノードを支援することで報酬を得られ、そこから更にLivepeerネットワークの価値が向上します。

Livepeer（ライブピア）は、ネイティブトークンである仮想通貨LPTについて、ホワイトペーパーで以下のように述べています。

Livepeerトークン（LPT）は、Livepeerネットワークのプロトコルトークンです。しかし、それは交換トークンの媒体ではありません。放送局は、イーサリアムのイーサリアム（ETH）を使用してネットワーク上でビデオを放送します。処理と帯域幅に貢献するノードは、放送局からの料金の形でETHを獲得します。LPTは、ネットワーク上での作業の分散方法を調整し、作業が正直かつ正しく行われるようにセキュリティを提供するために、ネットワークステークで作業を実行する参加者が使用するステーキングトークンです。LPTには次の目的があります。

• これは、委任されたプルーフオブステークシステムのボンディングメカニズムとして機能します。このシステムでは、ビデオをトランスコードして作業を検証するプロトコルに参加するトランスコーダー（またはバリデーター）にステークが委任されます。トークン、およびプロトコル違反が原因で発生する可能性のあるスラッシュは、ネットワークを多数の攻撃から保護するために必要です。詳細は以下をご覧ください。
• スタックおよび委任されたトークンの量に比例してネットワークを介して作業をルーティングし、基本的に調整メカニズムとして機能します。
• これは、SectorCoinの概念の基礎を形成するLivepeerエコシステムに固有のアカウントの単位であり、将来導入される追加機能に適用できます[ 4 ]。DVR、クローズドキャプション、広告挿入/現金化、分析などのサービスはすべてLivepeerエコシステムにプラグインでき、LPTのステーキングによって提供されるセキュリティを利用できる可能性があります。

Livepeerトークンの初期割り当ては、利害関係者がネットワークでさまざまな役割を果たし、ネットワークを使用できるように配布され、その後、アルゴリズムでプログラムされた発行に従って追加のトークンが発行されます。トークン配布のセクションを参照してください。

イーサリアムと多くの一般的なERC20トークンの規則[ 16 ]に従い、LPTは10 ^ 18で割り切れます。LPT自体などの大きな金種は、ステーキングなどのユーザーレベルのトランザクションに使用することを目的としており、小さな金種は使用することを目的としています。プロトコルアカウンティング用。

ーLivepeerホワイトペーパーより引用

要するに、放送局や放送したい人はイーサリアム（ETH）を料金として、その放送の処理と帯域幅に貢献するノードに支払い、その作業の調整やセキュリティの提供を行った人（トランスコーダー）に仮想通貨LPTが付与され、更にステーキングを行ったユー

Livepeer（ライブピア）は、トランスコーディング（映像を変換したりエンコードしたりすること）の料金を、通常の1時間3ドルという料金の10分の1～100分の1で利用できます。

Livepeerは大規模なDevOpsが必要ありません。そのため、非常に効率的なストリーミングを提供できるのです。

DevOps（デブオプス）とは？
Development and Operations（デベロップメント・アンド・オペレーション）という開発手法のこと。開発（Development）担当者と運用（Operations）担当者が緊密に協力・連携し、開発を迅速に進める仕組みのことです。

仮想通貨LPTは、ステーキングを行うことでネットワークに帯域とセキュリティを提供し、ステーキング報酬として仮想通貨LPTが付与されます。

銀行に預けて利息収入を得るような感覚で仮想通貨LPTが増えていくので、非常におすすめの方法です。

価格差益を狙ったトレードは非常に難しいので、まずはステーキングから初めてみるのもいいかもしれません。

Livepeerプラットフォームは特定の管理者や管理企業が存在しない分散型です。その反対として、特定の管理者や管理企業が存在する「Youtube」や「U-NEXT」などのストリーミングサービスがあります。

特定の管理者や管理企業が居るということは、政府や企業などの第三者からの特定の作品の公開を拒否、削除要請などの圧力を受ける可能性があることを示しています。

分散型ではそういうことが無いため、一見メリットに見えますが、放送する人によっては違法な映像や公序良俗に反する映像の投稿も考えられます。そうなった時、やはり国や政府などは規制を設けるかもしれません。その規制がLivepeerのメリットを打ち消す可能性すらあります。

これは何もLivepeerだけに限った話ではありません。世の中の技術は日進月歩、特に仮想通貨業界では想像もしないような革新的な技術がどんどん生まれています。新しい技術は、より新しい技術によって淘汰されていくもの、というのはいつの時代も真理だと思います。

これによりLivepeerもより安価でよりセキュリティが強固な技術に取って替わられる可能性はもちろんあります。大事なのはそのタイミングです。Livepeerが成熟する前に、そういった技術が他のプラットフォームより発信された場合、Livepeerは世の中に浸透することなく埋もれていくかもしれません。

しかし、仮想通貨業界のビットコイン、イーサリアムのように、認知され浸透した後ではそういった脅威はむしろ追い風になることだってあります。現在のビットコインやイーサリアムの立ち位置を見てもわかりますよね。

Binanceの基本情報

バイナンスの登録ユーザーは世界で9000万人以上と言われており、CoinMarketCapが独自に算出する仮想通貨取引所ランキングでも常に1位となるほど、世界最大の仮想通貨取引所です。アルトコインの取扱いは300種を超え、主要な仮想通貨はほとんど取引できるのはもちろん、豊富な資産運用方法も準備しており、ワンストップで仮想通貨取引ができるのが大きな魅力です。

また、バイナンスが発行しているバイナンスコイン（BNB）は、時価総額でも記事執筆時点の2023年5月末で第4位（CoinMarketCapランキングより）となっており、BSC（バイナンススマートチェーン）など取引所ネットワークにもかかわらず世界的にメジャーとなっているチェーンも存在するほどの企業となります。

2019年にハッキング被害があり、当時のレートで約4000万ドル相当のビットコインが盗難に遭い入出金の停止を余儀なくされた事件がありましたが、この事件を踏まえてセキュリティの強化が実施されました。またバイナンスは、英国及びノルウェーの認証機関から「ISO/IEC27001規格」（情報セキュリティーに関する国際規格）から認証を受けており、仮想通貨取引所としてはバイナンスが初となります。

このバイナンスのメリット・デメリットは以下のようになります。

Binanceのメリット

• 世界最大のユーザー数を誇るため流動性が高く約定力が高い
• ハッキング対策の評価が高い
• ハッキングされても全額保証の制度を設けている
• ISO認証を取得している健全企業
• 初心者でも扱いやすい資産運用サービスを多数準備している
• スマホアプリが使いやすい
• 日本語に対応

Binanceのメリット

• 仮想通貨FXは最大レバレッジ20倍
• 日本円での入金に対応していない
• 金融庁から警告を受けている

バイナンスを使うメリットは現在シェア、取引量では世界最大という点。「取引量が世界最大＝流通量が世界最大」なので、取引のしやすさはNo.1です。

注記

Gate.ioの基本情報

Gate.ioは、2013年4月にケイマン諸島を拠点として設立された海外大手の仮想通貨取引所です。累計利用者数は世界中で1,000万人を超えており、24時間の取引量は約3,600億円を超えるほどの人気ぶりを見せています。

またGate.ioはAI銘柄やミームコインなど、豊富なジャンルの仮想通貨を2,000種類以上取り扱っているのが強み。他取引所では入手できない仮想通貨が多く上場しているので、草コインで一発狙いたいという方にピッタリな海外取引所です。

Gate.ioのメリット

• 日本語対応で初心者の方でも使いやすい
• 2,000種類以上の豊富な取扱通貨数
• スタートアップで人気トークンをもらえる
• 「GT」の利用で取引手数料が割引される
• 他の取引所以上に資産運用サービスが充実
• Proof of Reservesで資金管理の透明性が高い

Gate.ioのデメリット

• 運営は中国系であるため信頼性に欠ける
• 豊富な取扱通貨の中に怪しい通貨も存在する
• 過去に日本人へのサービス提供を制限している

Kucoinの基本情報

Kucoinは2017年にサービス提供を開始した、海外大手の仮想通貨取引所です。

700種類を超える取り扱い通貨数を誇っており、アルトコインの選択肢の広さがポイント。現物取引や先物取引など、豊富な提供サービスから仮想通貨取引を始められます。

また、下記のメリットにあるようなユニークな特徴から、Kucoinは2,000万人を超えるグローバルユーザー数を獲得し、海外大手と称される取引所にまで成長しました。

Kucoinのメリット・デメリットをまとめると次のようになります。

Kucoinのメリット

• 2段階認証・取引パスワードなどの強固なセキュリティ対策を実施
• 公式サイトが日本語に対応していて利用しやすい
• 最大レバレッジ100倍に対応し、効率良い資産形成が可能
• 取引手数料は〜0.1％と比較的安価
• 独自トークンKCS保有によって、手数料の割引や配当金を獲得可能
• 700種類を超える豊富なアルトコインの取り扱い
• レンディング・ステーキングなどのDeFiサービスも実装

Kucoinのデメリット

• 過去にハッキング被害を受けている
• 日本人ユーザーの利用制限が懸念されている
• 日本円の入金には対応していない
• 一部日本語に対応していないページがある

過去にハッキング被害を受けている点は、取引所としての信頼感に関わる大きな問題です。

しかし、短期間で80％の流出資金の回収、CEOが被害を受けたユーザーに対して全額補償を実施といった早急な対応により、Kucoinはユーザーからの信頼を回復しています。

シンプルな画面や操作性で使い勝手が良いため、初めて海外取引所を利用する方にもおすすめの取引所です。

MEXCの基本情報

MEXCは2018年にサービスを開始した海外暗号資産取引所です。拠点はシンガポールにあり、当初は「MXC」という名称でしたが、現在は「MEXC」としてサービスを展開しています。

MEXCは世界170以上の国と地域でサービスを展開しており、ユーザー数は4,000万人を超えています。取扱銘柄の多さや高いレバレッジ、日本語サポートなどが特徴です。

MEXCのメリット

• 最大レバレッジ500倍で取引できる
• 取引手数料が安い
• 新規通貨の上場が早い
• 取扱銘柄が豊富
• 独自トークンMXMXの特典がある
• 日本語サポートに対応している

MEXCのデメリット

• 日本円建てで暗号資産を取引できない
• 国内取引所によってはMEXCへ直接送金できない
• 金融庁に暗号資産交換業者として登録されていない

MEXCは、新しい暗号資産を比較的早い段階で上場する傾向があります。たとえばSHIB（柴犬コインSHIB）は、Binanceが2021年5月に上場する約1カ月前の2021年4月からMEXCで取り扱われていました。新興アルトコインやミームコインを早い段階から取引できる点は、MEXCの特徴のひとつです。

また、MEXCでは独自トークン「MX」を発行しています。MXを取引手数料の支払いに使用すると20％の割引を受けられるほか、Kickstarterなどのイベントにも利用できます。

一方、MEXCでは日本円建ての現物取引には対応していません。取引する際は、USDTやUSDCなどを利用します。ただし、クイック購入ではクレジットカードやApple Pay、Google Payなどを使って、日本円から暗号資産を購入することが可能です。