【初心者向け】ビットコイン(BTC)とは？仕組みや今後の価格動向をわかりやすく解説

ビットコインは誰が、またはどこが発行しているのでしょうか。

答えは誰かが発行している訳ではありません。ビットコインには中核的な開発者等は居ても、一般的な国の法定通貨のように、中央銀行的な発行者や発行団体は居ません。

国家等の中央集権から管理を受けない通貨というのがビットコイン等に代表される仮想通貨の主な特徴で、これこそが、ビットコインの開発者ナカモト・サトシが目指した姿とも言われています。

しかし、管理者が良い無くても管理しなければ通貨としての価値は生まれないのは事実です。

そこで、次から解説する「ブロックチェーン技術」「マイニング」「システムによる価格の担保」の3つがビットコインでは重要になってきます。

ビットコインはコンピューターネットワークによって運営されており、取引自体は仲介者が必要なくユーザー同士で直接取引されます。

この取引の記録が公開分散元帳に記録されていきます。これが「ブロックチェーン」と呼ばれるものです。その技術を使ってネットワークに参加しているパソコンやタブレットで記録が共有され、情報の整合性を検証・承認されてビットコインの価値が保たれています。

例えば、ビットコインを使って何か商品を買うと、その取引をネットワークで繋がっている第三者が検証・承認しＯＫならその取引は成立、という流れになります。

ビットコインの取引は、第三者によってその取引が検証・承認されて初めて取引完了します。

この第三者による検証・承認行為がマイニング（採掘）、マイニングを行う人をマイナー（採掘者）と呼びます。

もちろん、この第三者は無料でマイニングを行ってくれる訳ではありません。

取引を検証・承認（マイニング）すると、その取引規模に応じたビットコインが報酬としてシステムから支払われます。報酬は新規発行のビットコインが当てられ、ビットコインの新規発行はこのマイニング報酬のみとシステムで決められています。

マイナーになってビットコインをGetすることは可能？

取引の検証・承認だけなら簡単じゃないの？と思うかもしれませんが。実はこれがなかなか大変な作業だったりします。

難しい専門用語は省きますが、マイニングは世界中に居る他のマイナーと速さを競い、一番最初に検証が完了した人にだけ報酬を得る権利が発生します。そのため、マイニングには処理速度が速いパソコンと、そのパソコンを動かすための多量の電力が必要です。

しかも、せっかく報酬を得ても、パソコンを動かすための電気代がそれを上回っては損をします。なので、ビットコインのマイニングは電気代が安い国で行われるのが一般的です。

日本でも、ビットコインの価格が高ければ、使用する電気代を上回り利益を出すことができますが、あまり割の良い作業とはなりにくいのが現状です。

法定通貨は発行元の国が流通量などを調整して通貨の価値を一定に保とうとしていますが、ビットコインの場合は管理者が存在しないので、次の方法で通貨の価値を担保しています。

• 発行上限枚数を設定している
• 半減期により価値を高めている

この2つの機能について詳しく解説していきます。

発行上限枚数を設定している

通常の法定通貨の場合、例えば日本円なら国の方針に従って中央銀行がお札を発行し、この発行枚数によってその時の経済情勢を鑑みてインフレやデフレ等の景気の調整を行っています。

一方でビットコインの場合、中央の管理者が存在しないため発行枚数の調整は不可能です。そのため、発行上限を定めており、無限に発行されてその仮想通貨の価値が下落しないようにしています。

ビットコインの発行上限は2,100万枚と定められていて、発行はマイニング報酬のみとなっています。

半減期により価値を高めている

ビットコイン（BTC）の半減期とは、システムがビットコインの価値を高めるための意図的なイベントです。

具体的には、半減期をむかえるとビットコインのマイニングによって得られる報酬（ビットコイン）が半分になります。

この半減期は約4年に1度起こりますが時期が確定していません。時期が確定していないのは、半減期は時間ではなく「ビットコインの取引台帳であるブロックが21万個作成された時」だからです。

このブロックは約10分程度で1つ作成されるため、「21万個÷10分＝約4年」というスパンになり、ビットコインは既に3回半減期を迎えました。

次の半減期は2024年と言われています。

インターネットバンキングが普及したといえど、日本円を海外に送金しようと思えば銀行の営業時間内でないと送金できません。しかも複数の銀行を経由するため、時間も送金手数料もかなりかかってしまいます。

ところがビットコインは、インターネットにさえ接続されていれば、日曜日だろうと真夜中であろうといつでも送金できます。

送金後は、その送金が第三者によって検証・承認されれば相手方へ反映されるので、早ければ数分で送金が完了されます。

ビットコイン（BTC）は、送りたい相手のウォレット（パソコンやスマホで管理するお財布アプリ）へ直接送金できます。

通常、皆さんはお金を送金したい場合は銀行振込を利用すると思います。

銀行振込の場合、銀行の営業時間内でしか送金できなかったり、海外へ送金する場合は、複数の銀行を経由するため、振込手数料や時間が非常にかかり、着金までに数日を要することもザラです。

その点、ビットコインは24時間365日、金融機関などを介さずに直接送金できるため、非常に便利です。

ビットコインは、ビットコインに対応している店舗やサービスなら両替不要でそのまま利用できます。

通常、私たちが海外でお金を使おうと思っても、日本円では支払いができず、現地の通貨へ割高な手数料を支払って両替する必要があります。

しかし、ビットコインなら両替することなくそのまま決済できるのです。

極端な話、ビットコインは世界共通の通貨とも言えます。

ビットコインが利用できる店舗やサービスは、今後増えていく可能性があります。

ビットコインは相手が世界中どこに居ても、送金手数料が安く送金できます。

銀行の国際送金を利用した場合、複数の銀行を経由するため、振込手数料が数千円を超えることは普通です。

ところがビットコインを送金する場合、金融機関などを介さずに送金できるために、金融機関に支払う手数料が発生しません。発生するのはネットワーク手数料と呼ばれるわずかな手数料のみです。

【参考】ビットコインの懸念点

ビットコインには処理速度が遅延している問題があります。（スケーラビリティ問題）

2014年以降、ビットコインが普及するにつれて取引する人が全世界で拡大、その結果ネットワークの処理速度が遅延し、ネットワーク手数料が高騰していました。

その問題を解決するため、ビットコインは取引台帳（ブロックチェーン）のサイズを大きくして処理速度を向上させ、取引台帳を永久的に分岐しました。

これらはビットコインのハードフォーク（永久的分岐）と呼ばれ、分岐させた新たな通貨ビットコインキャッシュが誕生しました。

本来、ビットコインより送金速度が速くて手数料も安いビットコインキャッシュはビットコインに変わる仮想通貨となるはずでしたが、2026年現在でもビットコインへの注目は大きくスケーラビリティ問題は解決しないままとなっています。

お金で物を買う・売る行為は物の価値とお金の価値を交換する行為と言い換えることができます。

そのため、お金の価値が激しく変わってしまうと、この価値の交換に不都合が生じてしまいます。

法定通貨は中央の管理の元、お金の価値をある一定に保つことが出来ています。

しかし、ビットコインの場合はトレード用語で言うところのボラティリティ（価格変動幅）が大きいため、ちょっとした出来事でも市場は敏感に反応することがあり、非常に価格が乱高下しやすい傾向にあります。

例えば本来は1,000円で買えるものが、通貨の価値が急激に下がってしまい3,000円で買わなくてはいけなくなる感じです。

この性質のためビットコインはここまで話してきた特徴があるものの、現状は投機目的、投資目的の通貨としての意味合いが強くなってしまうのです。

現在はUSDT、USDCなどのドルに価格連動している仮想通貨（ステーブルコイン）やリップルなど比較的価格が安定している仮想通貨が出てきているので、仮想通貨の本来の目的である法定通貨に変わる通貨の可能性が出てきましたが、ビットコインに関しては投資・投機目的の通貨と割切った方が使いやすいでしょう。