アメリカ合衆国第47代大統領就任直前の2025年1月18日、ドナルド・トランプ氏は、ソラナブロックチェーン上で自身の公式ミームコイン「トランプコイン(TRUMP)」を発行しました。
ローンチからわずか33.5時間で価格が42,656%上昇し、一時は仮想通貨時価総額ランキング10位まで駆け上がりました。
さらに、ミームコインとしてローンチからわずか数日でドージコイン(DOGE)や柴犬コイン(SHIB)に次ぐ時価総額を確立し、仮想通貨市場に大きな衝撃を与えています。
本記事では、トランプコインの特徴や基本情報、将来性、価格動向、取引可能な取引所まで、投資判断に必要な情報を徹底解説します。
トランプ大統領公式ミームコイン「トランプコイン(TRUMP)」とは?特徴や基本情報を解説!
トランプコイン(TRUMP)は、ドナルド・トランプ氏の公式ミームコインです。アメリカ合衆国の大統領に就任する直前の2025年1月18日に発行され、発行直後から大きな話題を呼びました。
この章では、トランプコインの概要について解説します。
トランプコイン(TRUMP)の特徴
名称 | OFFICIAL TRUMP(トランプコイン) |
通貨単位 | TRUMP |
発行上限 | 10億TRUMP |
ブロックチェーン | Solana(ソラナ) |
時価総額 | 5,467,617,873ドル |
時価総額ランキング | 26位 |
トランプコインは、ソラナ(Solana)ブロックチェーン上で発行されたトランプ氏公式ミームコインです。
ローンチ直後に仮想通貨の時価総額ランキングで10位前後まで急上昇するなど、大きな盛り上がりを見せましたが、記事執筆時点(2025年1月28日)では時価総額26位に位置しています。
ミームコインとしてはドージコイン(DOGE)、柴犬コイン(SHIB)に次ぐ3番手の位置を確保しています。
トランプコインは、「影響力」と「ミームコイン」の組み合わせが大きな市場を生み出す可能性を示しました。今後、他の政治家やインフルエンサーが公式のミームコインを発行する流れが加速するかもしれません。
実際に、トランプコインが発行された2日後の1月20日には、トランプ大統領の妻であるメラニア夫人がメラニアコイン(MELANIA)を発行しました。メラニアコインもトランプコイン同様、発行直後に急騰し、24時間で20,000%の上昇を記録しました。
トランプコイン(TRUMP)のチャートと価格
1月18日以降の価格推移
- ローンチ直後1日で42,656%以上の急騰
- 大統領就任式(1月21日)までに最高値から半値戻しの30ドル
- 現在は25~30ドルのレンジ相場で推移
この章では、トランプコインの登場時から現在までの価格推移について詳しく解説していきます。
日本時間2025年1月18日11:00には1 TRUMP=0.18ドルだったものが、翌日1月19日20:30には76.96ドルを記録し、わずか1日と9時間30分で約42,656%もの価格高騰を見せました。
ローンチ直後は急激な取引高を獲得し、特にビットコイン(BTC)を除くETH、XRP、他ミームコインから資金を吸い取るような動きが見られました。これにより、トランプコインが急騰する一方で、その他のコインは取引高・時価総額が減少する展開となりました。
しかし、ローンチから2日後の日本時間1月20日には、75ドルから33ドルまで下落し、翌1月21日には30ドル付近まで半値戻しをしています。この動きは、同日予定されていたトランプ氏のアメリカ大統領就任式を前に、「事実売り」が発生した影響と考えられます。
就任式以降はじわじわとした下げが続いており、1月25日以降は25ドルから30ドルの間で推移する、ややレンジ的な相場となっています。
トランプコイン(TRUMP)の将来性とリスク
将来性とリスク
- 大統領のインフルエンサーコインである
- 仮想通貨の戦略的国家準備金を検討する大統領令に署名
- ターゲットはミームコインの王様「ドージコイン」
ここからは、トランプコインの将来予測や市場の見通しについて解説していきます。
前述のとおり、トランプコインはトランプ大統領のミームコインであるため、その価格動向や市場の見通しはトランプ大統領の政策や発言と密接に関連しています。
大統領のインフルエンサーコインである
トランプコインの発行に続き、メラニア・トランプ氏も自身のミームコインを発行しました。著名人やインフルエンサーがコインを発行する流れが加速する一方、倫理的な問題や利益相反の懸念が浮上しています。特に、公職にある人物が仮想通貨を利用して個人的な利益を追求することは、信頼の低下や価格急落を引き起こす可能性があります。
さらに、インフルエンサーによる市場操作のリスクも懸念されます。ソーシャルメディアでの発言が価格に影響を与え、意図的な相場操作や大量保有者との結託が行われる恐れがあります。
また、政治家が関与する仮想通貨は、利益相反や証券法違反の懸念があり、規制強化が進む可能性も高いです。
投資家は、短期的な利益だけでなく、市場全体の安定性を考慮して投資判断を慎重に行うべきです。
仮想通貨の戦略的国家準備金を検討する大統領令に署名
トランプ大統領は1月24日、仮想通貨を戦略的国家デジタル資産備蓄として評価する可能性を提案する大統領令に署名しました。この大統領令は、ビットコインだけでなく、USDTなどのステーブルコインを含むすべてのデジタル資産が戦略的な国家備蓄として評価される可能性があることを示唆しています。これにより、多くの仮想通貨に価格上昇の可能性が生まれると考えられます。
トランプコインは、トランプ大統領の発言や市場の反応によって価格が上下することが予想されます。実際に、大統領就任式後のビットコインやトランプコインの価格変動は、「事実売り」や、仮想通貨に関する発言がなかったことによる失望感が影響しているとの見方もあります。
ターゲットはミームコインの王様「ドージコイン」
トランプコインはあくまでミームコインであり、その目標とする時価総額は、ミームコイン界で最大のドージコイン(DOGE)を見据えていると考えられます。
現時点でトランプコインの時価総額は約8,525億円ですが、ドージコインの時価総額は7兆4,000億円です。ドージコインに追いつくには、約8.7倍の値上がりが必要です。
また、ミームコイン2位の柴犬コイン(SHIB)は1兆7,000億円の時価総額を誇り、これに追いつくためには約2倍程度の値上がりが期待できます。
こうした状況を踏まえると、今後のトランプコインには相当な成長の余地があると言えます。
トランプコイン(TRUMP)に対する専門家・アナリストの見解
仮想通貨市場の専門家やアナリストの見解
- 最高のマーケティング戦略として注目
- 新しい資産クラスとしての可能性がある
- 単なる話題作りに過ぎないという否定的な見解も
仮想通貨トレーダーであり、DWF Labsのパートナーであるアンドレイ・グラチェフ氏(@ag_dwf)は「トランプ氏は仮想通貨市場にとって最高のマーケティングを行っている」と述べ、トランプコインが市場に与える影響を評価しています。
Cardano(カルダノ)の共同創設者であるチャールズ・ホスキンソン氏(@IOHK_Charles)は、トランプコインを「新しい種類の資産」と評価し、トランプ氏の人気や影響力を測る政治的指標ととらえる考えを示しました。価格の変動は、トランプ氏の支持や影響力の変化を反映しているとしています。
一方、トランプ大統領は「ローンチされたことと、うまくいっているとは聞いているが、詳しいことは把握していない」と発言しています。これに対し、仮想通貨取引所「CoinCorner(コインコーナー)」のCEOダニー・スコット氏は、「トランプ氏はこの業界を軽視しており、人目を引くためにやっているだけだ」と批判的な意見を述べました。
関連:トランプ大統領、トランプコインに初言及「詳しいことは把握していない」
トランプコイン(TRUMP)はどこで買える?おすすめ仮想通貨取引所
2025年1月18日に誕生したばかりのトランプコイン。
現時点で日本国内の取引所では取り扱いがなく、購入には海外の仮想通貨取引所を利用する必要があります。ただし、国内取引所から対応する海外取引所へ送金すれば、トランプコインの購入や取引が可能です。
トランプコインの現物取引ができる取引所
- Bybit・・・新規登録で124,000円相当のポジションをエアドロップ
- MEXC・・・【当サイト限定】入金15%キャッシュバックキャンペーン
- GMGN.ai・・・ミームコイン特化プラットフォーム
- UniversalX・・・複数チェーンのトークンを1つのアカウントで取引可能
トランプコインのレバレッジ取引ができる取引所
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- Hyperliquid・・・デリバティブ取引メインのDEX(分散型取引所)
トランプコイン(TRUMP)に関するよくある質問(Q&A)
トランプコイン(TRUMP)は、ミームコインの特性上、価格変動が激しく高リスクな投資対象です。市場の急変や政治的イベントの影響を受けやすいため、投資の際はリスク管理や分散投資を考慮することが重要です。
トランプコインの人気上昇は、仮想通貨市場の注目度を高め、ビットコインへの資金流入を促す可能性があります。一方、市場が過熱すると資金がトランプコインに集中し、ビットコインの価格が一時的に下落する可能性もあります。
トランプコインの総発行枚数は約10億枚に設定されています。
トランプコインの最大の特徴は、アメリカ大統領の公式ミームコインである点です、他のミームコイン(DOGE、SHIBなど)と異なり、政治的要素と結びついており、トランプ氏の影響力が価格や市場動向に大きく関与するのが特徴です。