仮想通貨ライトコイン（LTC）とは？特徴や「将来性がない」といわれる理由も解説

ブロックとは取引データをまとめたもののことで、ブロックチェーンに記録されるデータのかたまりを指します。

ブロックを一つ生成するにあたってビットコインは10分を要しますが、ライトコインは4倍早い2分30秒で生成できるように設計されています。ブロックの生成は取引の完了を意味するため、ライトコインの方がビットコインよりも処理スピードが速いということになるのです。

また、ライトコインの発行上限はビットコイン（2,100万枚）の4倍にあたる8,400万枚に設定されています。さらに、21万ブロック生成ごとに半減期を迎えるビットコインに対して、ライトコインは84万ブロックごとに迎える仕組みになっています。

ブロック生成速度が4倍で、半減期を迎えるブロック数も4倍なので、結果的にライトコインはビットコインと同様に約4年周期で半減期を迎えるということです。

なお、ライトコインの次の半減期は2027年7月頃になるとみられています。

「Segwit（セグウィット）」とは、ブロックに格納するトランザクション（取引履歴）を圧縮してデータ量を小さくする技術のこと。一つのブロックでより多くのトランザクションを処理できるようにすることで、ブロックチェーン全体の処理スピードを向上させる技術です。

ライトコインは2017年5月にSegwitを導入しています。その後、同年8月にビットコインもSegwitを導入しました。

そして、Segwitの導入により、「ライトニングネットワーク」という技術の実装が可能になりました。

ライトニングネットワークとは、メインのブロックチェーン外（オフチェーン）で取引を行い、最終的な決済のみをメインのブロックチェーンで行うことにより、処理の高速化と手数料の低減を実現する技術です。

いずれも、少額決済での利用を目指すライトコインの目標を実現するための技術といえるでしょう。

「MWEB」とは「MimbleWimble Extension Blocks（ミンブルウィンブル・エクステンション・ブロックス）」の略称です。（「MimbleWimble」は『ハリー・ポッター』シリーズに登場する呪文）

これは仮想通貨取引を匿名で行えるようにする技術で、送金額や保有額の非公開化を実現しました。

ライトコインのようなパブリックブロックチェーンは、誰もが取引データを閲覧できる透明性が特徴の一つです。しかし日常的な決済のすべてを世界中に公開することに、抵抗感を抱く人も多いでしょう。

そこで、誰もが安心してライトコインを決済に利用できるようにするための準備として、ライトコインは2022年にMWEBを実装しました。

ライトコインは、マイニングにScrypt（スクリプト）と呼ばれる暗号化アルゴリズムを導入しています。

Scryptは、マイニングのプロセスにおいて多くのメモリを必要とすることで、マイニング専用の高性能なハードウェア機器の優位性を低減させることができます。

現在、ビットコインのマイニングには高性能な専用ハードウェアが必要で、個人がマイニングに参加するのは困難になっています。そして、一部の大規模なマイナー（マイニングをする人・組織）がビットコイン市場において支配的な立場になることが懸念されています。

それに対して、ライトコインはScryptの導入によって、一部のマイナーによる寡占化を防ぎ、より多くの人がマイニングに参加できるようにしているのです。

ライトコインのルーツであり、多くの共通点を持つビットコインは、今や世界的な注目を浴びる金融資産となりました。

2025年3月時点でライトコインの時価総額が約1.1兆円なのに対して、ビットコインは約240兆円。ライトコインは少額決済用途に向けた開発が続いているとはいえ、その差は覆し難いという意見も少なくありません。

近年、ビットコインに次ぐブロックチェーンとしてWeb3.0業界を盛り上げているのは、イーサリアムやL2（レイヤー2）、ソラナ（Solana）などでしょう。これらはスマートコントラクトを備え、DEX（分散型取引所）やDeFi（分散型金融）などのDApps（分散型アプリケーション）を構築できるプラットフォームです。

ライトコインはDAppsプラットフォームではありませんし、比較対象がビットコインになってしまうため相対的に目立たず、「将来性がない」と思われているのかもしれません。

ライトコインは現在もライトコイン財団を中心に開発が続けられていますが、MWEBの導入以降は目立ったアップデートがなく、Web3.0業界を賑わすようなトピックを提供できていないのが現状です。

ただし、それは必ずしもライトコインの開発が滞っているからではありません。現在は決済用通貨としての普及を目指す段階にあり、そのための着実な開発や普及活動が引き続き進められています。

ライトコインはビットコインに次いで「世界で2番目に長い歴史を持つ仮想通貨」であり、運用開始から現在まで安定的に稼働し続けています。

数多くの仮想通貨・ブロックチェーンが生まれては消えていくWeb3.0業界のなかで、一定規模の時価総額を持った状態で10年以上も続いていること自体が、信頼性の証明であることは間違いないでしょう。

BitPay（ビットペイ）は、ウォレット機能と仮想通貨決済を備えたサービスで、主にアメリカで使用されています。

同社のレポートでは、2024年にはBitPayで60万件以上の仮想通貨取引が行われ、もっとも使われた仮想通貨はライトコインであったことが明かされました。ライトコインは全体の3分の1に及ぶ20万件の取引で使用され、2位で13万件の利用があったビットコインを大きく上回っています。

決済において、ビットコインよりもライトコインのほうが使われているというデータは、ライトコインが目指す方向性と一致しています。仮想通貨決済が今後も増加していくといわれている中で、ライトコインがシェアを獲得できれば、その需要を大きく伸ばす要因になるはずです。

2025年時点で、アメリカではビットコインとイーサリアムのETF（上場投資信託）が認可されています。ETFの上場により、仮想通貨市場に多くの資金が流入し、ビットコインは金融商品としての地位を高めました。そのため、現在の仮想通貨市場では「次にETFが認可されるのはどの仮想通貨なのか」が注目されています。

そして、次の候補としてソラナやリップル（XPR）と共にライトコインの名が挙がっているのです。

ETF承認の明確な基準は公開されていませんが、ビットコインやイーサリアムが承認されたことからもわかるとおり、一定の時価総額や信頼性がある仮想通貨が、優先的に選ばれる傾向があります。その点で、長い運用実績を持ち、安定した市場価値を維持しているライトコインは十分に資格を満たしているといえるでしょう。

もう一つのポイントとして、アメリカにおいて仮想通貨ETFの承認を行うSEC（米証券取引委員会）から、「証券性がある」と指摘されているか否か、という問題があります。アメリカでは、長年にわたって「証券性問題」と呼ばれる裁判や論争が続いており、対象となった通貨はETFの承認が遅れるだろうといわれています。

例えば、ソラナやリップルは「証券性問題」の対象になっていますが、ライトコインはSECからこれまで「証券性がある」と指摘されたことがありません。

そのため、次にETFが承認される候補として、ライトコインは有力視されているのです。

もしライトコインのETFが承認されれば、ビットコインやイーサリアムと並んで「信頼性のある金融資産」という地位を獲得することになります。それがライトコイン価格にポジティブな影響を与える可能性があると期待されているのです。

現在のライトコイン価格に関わる情報をまとめると、次のとおりです。

以上を踏まえると、ライトコイン価格の鍵は、「仮想通貨決済の普及」であると考えられます。

もちろん、仮想通貨の価格は世界経済や各国の規制など、多くの要因から影響を受けるため、投資するにあたっては多角的な分析が必要になる点に注意しましょう。

参考までに、仮想通貨市場の総合トラッキングツール「CoinCodex（コインコデックス）」では、2025年～2030年のライトコイン価格を次のように予測しています。

予測によれば、ライトコイン価格は年々下がっています。仮想通貨決済の普及や、その過程でライトコインが多くのシェアを獲得するといった大きな変化がなければ、価格高騰は起きないという見解のようです。

また、X（旧ツイッター）が提供する対話型AIチャットボット「Grok」に、10年後のライトコイン価格について質問した際の回答は次のとおりです。

10年後の予測（2035年）

楽観シナリオ: 暗号通貨が主流となり、ライトコインが日常的な決済で使われる場合、価格は現在の10倍以上（例えば1,000ドル～2,000ドル）に達する可能性も考えられます。

現実的シナリオ: 市場での地位を維持しつつも競争に埋もれない場合、現在の価格から2～5倍（例えば200ドル～500ドル程度）になる可能性があります。

悲観シナリオ: 規制の強化や技術的陳腐化で需要が落ちれば、現在の価格以下に下落するリスクもあります。

やはり日常的な決済での利用拡大が、ライトコイン価格の鍵になるようです。

仮想通貨が普及する中で、ライトコインが決済用通貨としての地位を確立できるかが、今後の価格動向にも大きく影響を与えるといえるでしょう。

ただし、現時点では決済用通貨としての普及を目指す明確なライバルはいませんが、テザー（USDT）などのステーブルコインが決済用通貨として台頭する可能性は十分にあります。日常的な決済に利用するのであれば、法定通貨と連動している仮想通貨のほうが利便性は高いからです。

また、その他の仮想通貨も日常的な決済での利用を目指す可能性があるため、ライバルは数多く存在するともいえます。

なお、その他の要素としては、直近ではアメリカでのライトコインETFの実現も価格に影響を与える可能性が高いと考えられます。

今後のライトコイン価格を分析する際は、ライトコインの普及状況だけではなく、競合となる仮想通貨の動向にも注意を払いましょう。

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