Hyperliquidとは？エアドロップから成長を続けるperp DEXの特徴と将来性

HyperliquidのDEX先物市場におけるシェアは、約30％（2025年10月1日時点）と、大きな存在感を示しています。数あるDEXの中でも取引規模が大きく、中央集権型取引所（CEX）に匹敵する水準に達しています。

大手CEXと比べれば歴史は浅いものの、短期間で急速に取引量と利用者を拡大し、多くのトレーダーや投資家から注目されています。

ただし直近では、新興のAster（アスター、Binanceが支援するDEX）が台頭してきたことでHyperliquidのシェアは、かつての70％超から縮小しています。しかし、依然として先物DEX市場の主要プレーヤーであり、中心的な存在感は変わりません。

Hyperliquidの大きな特徴は、オンチェーンでのパーペチュアル（無期限先物）取引です。

無期限先物取引とは、満期日がなく、理論上は無期限にポジションを保有し続けられる契約です。現物価格との乖離を防ぐため、一定時間ごとに調整金（ファンディングレート）がロングポジションとショートポジション間で支払われる仕組みになっています。

従来、先物取引のプラットフォームは中央集権型取引所（CEX）が主流でしたが、Hyperliquidは独自のブロックチェーンとオンチェーンのオーダーブックを用いることで、高速約定と低遅延を可能にしました。

従来のDEXが抱えていた流動性不足や処理速度の課題を解決しつつ、資産の自己管理性というDEXの長所を両立させたことが、Hyperliquidの大きな特徴です。

Hyperliquidの無期限先物取引における最大レバレッジは50倍です。担保となる資金（証拠金）の最大50倍の金額での取引が可能で、少額の資金でも大きなポジションを建てることができます。

※レバレッジの最大倍率は、取引する銘柄によって異なります。

高レバレッジ取引に対応することで、ハイリスク・ハイリターンの取引を好むプロトレーダーや積極的な投資家にとって非常に魅力的なプラットフォームとなっています。

Hyperliquidの技術的な特徴として、オリジナルのLayer-1ブロックチェーン「Hyperliquid L1」があります。

独自チェーンを活用することで、Ethereumなどの既存チェーンを介さずに取引を高速・低遅延で処理できるため、大量の注文にも安定した対応が可能になりました。

また、Hyperliquidはオンチェーンのオーダーブックをネイティブ実装していることも大きな特徴です。

従来のDEX（UniswapやPancakeSwapなど）はAMM型と呼ばれる、板を持たない自動マーケットメイク方式で取引を処理するものが主流でした。この方式はシンプルで誰でも使いやすい反面、大口注文ではスリッページが発生しやすいという課題がありました。一方、Hyperliquidは取引板をL1に統合することで、オンチェーン上でCEXに近い板取引を実現しています。

HyperEVMは、Hyperliquidブロックチェーンに実装されたEVM（Ethereum Virtual Machine）互換のスマートコントラクト実行環境です。

開発者はイーサリアムで使われているSolidityや各種ツールをそのまま利用してDApp（分散型アプリケーション）を展開できます。

さらに、HyperCoreのオンチェーンオーダーブックや価格フィードといったHyperliquid固有の機能にもアクセス可能で、既存のイーサリアムエコシステムとの互換性を保ちながら、より高機能なDeFiアプリケーションを構築できる点が特徴です。

Hyperliquidは「HIP-3」という機能を実装しています。これは、誰でもHyperliquid上で新しい市場（無期限先物や現物市場）を開設できる仕組みです。

ビルダー（市場開設者）はHyperliquidの高性能なコアインフラをそのまま利用できるため、独自に取引システムを一から構築する必要はありません。これにより、既存では取引できない資産やユニークなペアを提供でき、市場の多様性が大きく広がります。

一方で、健全性を維持するための要件として、メインネットでは50万HYPEのステーキングが必要です。万が一、悪意のある市場運営や不正が行われた場合は、バリデーターによる投票によってステークがスラッシュ（没収）される仕組みも導入されています。

Hyperliquidが仮想通貨業界で注目を集めるキッカケになったのは、大規模なHYPEトークンのエアドロップです。2024年11月29日に実施されたエアドロップでは、総供給量の31％にあたる約3億1,000万HYPEが配布されました。

大規模なエアドロップ後は売り圧力により価格が下落する場合が多いですが、HYPEトークンは配布後も価格が安定し、むしろ上昇を続けたことで大きな話題となりました。

Hyperliquidの大胆なエアドロップ戦略は成功を収め、プラットフォームの成長を加速させる重要な要因となりました。

関連：Hyperliquid、「HYPE」エアドロップで億万長者が続出

HYPEトークンは、主にHyperliquidの分散型取引所（DEX）と、一部の海外中央集権型取引所（CEX）で購入できます。具体的な購入方法は以下の通りです。

HyperliquidのDEXで購入する場合

1. MetaMaskなどの仮想通貨ウォレットを準備
2. 国内の取引所で元手となる仮想通貨を購入し、ウォレットに送金
3. HyperliquidのDEXにウォレットを接続
4. 手持ちの仮想通貨をHYPEトークンと交換

関連：【スマホ版】MetaMask（メタマスク）使い方完全ガイド

海外の中央集権型取引所（CEX）で購入する場合

1. HYPEを取り扱っている海外取引所の口座を開設（Bybit、Bitget、KuCoinなど）
2. 国内の取引所から送金した仮想通貨（BTCやETHなど）を使ってHYPEを購入

HYPEトークンの価格が下がらなかった要因のひとつは、巧妙に設計された価値還元システムです。

Hyperliquidはプラットフォームとして、DEXの取引手数料収益をHYPEの買い戻し（バイバック）に活用しています。買い戻しは専用のコントラクトアドレスを通じて継続的に行われます。

買い戻されたトークンはステーキング（預け入れ）やエコシステムの報酬として再分配され、さらにHYPEの自動バーン（焼却）によって永久的に供給量から削減されます。

トークンを循環させる価値還元システムにより、市場の売り圧力を効果的に軽減し、エアドロップ後も価格下落を防ぐことに成功しています。

Hyperliquidは「コミュニティファースト」の理念を掲げ、VC（ベンチャーキャピタル）や中央集権型取引所へのトークン割り当てを一切行わない方針をとっています。

その代わりに、トークンの大部分を既存ユーザーやコミュニティ貢献者に直接還元する戦略をとったことで、短期的な利益を目的とする投機筋の参入が抑制されました。

結果、多くのエアドロップ受領者がトークンを売却せず保有したことで、価格が安定したとみられます。

Hyperliquidは、エアドロップの前にプラットフォーム運用のテスト期間（α版）を設け、アクティブなユーザーを評価する仕組みを取り入れました。

テスト期間中は定期的にポイントキャンペーンを実施し、取引量や流動性提供など、ユーザーの貢献度に応じてポイントを付与しました。獲得したポイント数に応じてエアドロップの配布量が決定する仕組みです。

ポイント方式にしたことで、短期的な下落ですぐ売却する、いわゆる「ペーパーハンド」や、投機的なユーザーが比較的少なく抑えられました。

結果的に、エアドロップを受け取ったユーザーの多くがトークンを売却せず、ステーキングやガバナンス参加を選ぶ傾向が強まったと考えられます。

Hyperliquidの価格が下落しなかったもうひとつの要因が、供給コントロールによる売り圧の回避です。

HYPEの総発行量である約10億枚のうち、初期エアドロップに31％、将来的なコミュニティ報酬用に38.9％が割り当てられています。コミュニティ報酬用のトークンには1〜2年のロックアップ期間が設けられ、2025年末頃から段階的に市場へ放出される仕組みです。

このような供給コントロールにより、3.1億枚という大量のトークンを一度に配布したにも関わらず、短期的な売り圧を抑制できたと考えられます。

エアドロップを受け取ったユーザーの多くが売却せずに、Hyperliquidでステーキングなどの再投資に回したとみられることも、HYPEトークンが値下がりしなかった要因です。

HYPEトークンは取引手数料の支払いに使えるだけでなく、ステーキングすることで利回りが得られるなど、明確な保有インセンティブがあったことが理由です。

さらに、ガバナンストークンとしてHyperliquidプロジェクトの重要な意思決定に参加できる権利を持つ点も、長期保有を後押ししました。

Hyperliquidは先物取引所サービスだけにとどまらず、エコシステムの拡張によって総合的な金融プラットフォームへと進化を遂げつつあります。

大きな転機となったのが、HyperEVMの実装です。これにより外部開発者が独自のスマートコントラクトやDeFiアプリを自由に公開・実行できるようになり、Ethereum互換の拡張性を備えました。

また、流動性提供の仕組みであるHIP-2や、ビルダーが独自の無期限先物市場を立ち上げられるHIP-3が拡張されたことも重要です。特にHIP-3は、HyperliquidをDEXから金融インフラレイヤーへと進化させる可能性を秘めています。

実際に、VentualsやKinetiqといったプロジェクトがすでにHyperliquid上に構築を進めており、今後の成長に大きな期待が寄せられています。

上場企業の参入もHyperliquidの信頼性と将来性を示す重要な指標です。

大企業によるHYPEトークンの直接取得やステーキングへの参加といった投資が活発に行われ、大規模な資本流入が進んでいます。米ナスダックやカナダに上場する企業がHyperliquidへの投資を開始しました。

また、ステーブルコインのUSDCを発行するCircleも、Hyperliquid上でUSDCを展開しているほか、HYPEへの投資も実施しています。

上場企業や大手金融関連企業の関与は、Hyperliquidが分散型金融（DeFi）の分野で信頼できるプラットフォームとして評価されていることを示しています。

Hyperliquidは、独自のステーブルコイン「USDH」を2025年9月24日に初期ローンチし、取引を開始しました。USDHは米ドルにペッグされた、Hyperliquidネイティブのステーブルコインです。

将来的には、USDCなどの外部発行体に依存せず、Hyperliquidエコシステム内で自己完結的に取引や清算が行えることを目指しています。

また、Hyperliquidは流動性と安定性を確保するため、プラットフォーム内の取引や決済を段階的にUSDH中心にシフトしていく計画を掲げています。実現すれば、Hyperliquidの経済圏はより強固かつ持続的に発展していくと予想されます。

関連：ステーブルコインUSDH、ハイパーリキッドで稼働開始──すでに1,500万ドル超がミント

HYPEトークンの価格が継続的に安定上昇を続けていることも、Hyperliquidのプラットフォームとしての将来性を示す重要な根拠です。

トークン価格の上昇は投機的な関心だけでなく、コミュニティからの強い信頼とプロトコルに対する長期的な期待が反映されている証明でもあります。

トークン価格の安定は、投資家だけでなくエコシステム参加者にとっても信頼性を高める重要な要素です。

Hyperliquidの不安要素のひとつが、今後予定されているトークンのロック解除です。

2025年11月29日からはコア・コントリビューターへの割り当て分である2億3,800万枚（23.8％）のHYPEトークンが、24ヶ月をかけて段階的にアンロックされます。

一般的に、トークンのアンロックイベントは市場供給を増やし、売り圧力が高まり、価格下落につながる可能性があります。

Hyperliquidにとってもう一つの懸念は、競争環境の激化です。

Binanceが支援するAsterや、エアドロップが期待されているedgeXなど、新興プラットフォームが急速に台頭しており、これまでの市場独占的な地位が揺らぎつつあります。

さらに、大手エコシステムの参入や他プロジェクトによるコア機能の模倣も進み、より高度なサービスが提供されれば、競争力低下につながるリスクがあります。

関連：【Perp DEX】Asterの使い方ガイド｜特徴から取引方法まで徹底解説【エアドロップあり】
関連：【DEX】edgeXの使い方｜登録方法から入出金・取引方法を解説

規制リスクもHyperliquidが抱える不安要素のひとつです。無期限先物取引は各国で規制対象とされやすく、今後は規制が強化される可能性があります。

また、現状ではKYCなしでデリバティブ取引を提供している点も懸念材料です。今後、各国当局が利用制限や新たな規制を導入すれば、ユーザー数や取引量に直接的な影響を及ぼし、プラットフォームの成長にブレーキがかかるリスクがあります。

Hyperliquidの独自チェーンである「Hyperliquid L1」には、分散度やガバナンスの透明性について、いくつかの課題が残っています。

Hyperliquidのバリデーター（承認ノード参加者）数はEthereumなどに比べると少なく、分散度が低い傾向にあります。そのため、一部のノードや開発チームに権限が集中しやすい点も、課題のひとつです。

また、Hyperliquidは高速かつ安定した取引処理を維持するため、少数の厳選された参加者のみがバリデーターになることを許可していました。

以上のような要因から、Hyperliquidはネットワークの管理が中央集権的になりやすい傾向があります。意思決定のプロセスが中央集権化する傾向が強まると、将来的にユーザーからの信頼を損なう可能性があります。

セキュリティリスクもHyperliquidが抱える不安要素のひとつです。人気プロジェクトでは、詐欺サイトや偽トークンの流通といった悪用行為が発生しやすくなります。

また、ソーシャルエンジニアリング攻撃に悪用されるリスクもあります。ソーシャルエンジニアリングとは、マルウェアなどを用いずにパスワードなどの情報を盗み出す手法です。

詐欺リスクを回避するには、ユーザー自身がセキュリティ対策を行い、慎重に行動することが欠かせません。