【2025年6月】スピンドル(ガクトコイン)の現在は？特徴と今後の展望

スピンドルといえば、2018年5月に実施したICOが有名でしょう。

ICOを実施して調達した資金額は、なんと220億円にものぼります。

当時それほど仮想通貨に対して認知がない中、これほどの資金を調達できたのは、やはりGACKT氏が広告塔としての役割を引き受けていたからに違いありません。

ここでスピンドルの基本情報を改めて記載しておきます。

スピンドルは、もとより「ZETA」と呼ばれるプラットフォームを開発するために開発されました。

ZETAとは、スマートコントラクト機能を利用して、個人投資家と仮想通貨の機関投資家がマッチングできるプラットフォームのことです。このZETAを開発する背景として、より多くの人に公平な取引をしてもらいたいという考えがあったようです。

個人投資家の力は非力なもので、機関投資家と比べたら資金力もなければ、手に入れられる情報も少ないものでしょう。そのため、個人投資家が取引によって生み出せる利益は、機関投資家に比べて大した金額になりません。そのような状況を打破するためにも、スピンドルが開発され始めました。

スマートコントラクト機能を用いることで、透明性が高い状態での契約が可能になるため、ブロックチェーン上で安心した取引ができることになります。

さらに、スピンドルを利用することで、銀行や証券会社などの第三者の介入をなしに、資産管理が可能です。スピンドルは、まさに中央集権的な権力を排除した仮想通貨だといえるでしょう。

スピンドルは、2018年に5つの取引所に上場したと説明しました。

その際には多くの人が取引をしたため、同年6月頃には流通量が増えて、スピンドルの最高値となる4円台を記録しています。

その後もいくつかの取引所に上場する予定ではありましたが、同年7月頃から風向きが怪しくなり始めました。既述した事件がどんどんと起きてしまったのです。宇田修一氏の事件から始まり、野田聖子氏までさまざまな悪いニュースが積み重なっていきました。

同年6〜8月頃には1円台付近をうろうろしていたスピンドルの価格は、同年11月頃から0.2円程度の価値にまで落ち込んでしまいます。

一通り悪い材料が出たので、あとは価格が上がるのみだと多くの投資家は思うものです。しかし、スピンドルの価格は2018年以降でさらに低迷していきます。

2019年になって0.1円程度の価値があったスピンドルの価格は、0.006円にまで落ち込んでしまいました。たった1年でその価値は、およそ16分の1程度にまで落ちたということです。

その後は仮想通貨のバブル相場と言われた2020年、2021年になってもスピンドルの価格が上昇することはなく、0.01円台を推移し続けています。

2025年現在は0.002円で推移しています。スピンドルのプレセール価格は30円でした。このプレセール価格から考えると、15,000分の1にまでスピンドルの価値が落ちたことになります。

これだけ価値が落ちてしまっては、いわゆる詐欺コインと言われても仕方ないかもしれません。今からスピンドルに手を出すには、リスクが高いとも言えるでしょう。

スピンドルの創業者である、宇田修一氏は、金融庁から行政処分を受けています。

金融商品取引業者としての運営が問題視されてしまい、2018年9月7日に業務廃止命令が出されてしまいました。

【参考：http://kantou.mof.go.jp/kinyuu/pagekthp032000772.html】

もとより宇田修一氏が運営するドラグーンキャピタル株式会社に対して、2016年6月に投資家保護の観点から問題があるとして、資料の提出を求められていたそうです。しかし、宇田修一氏は、1年半以上資料の提出がないまま過ごしていました。

関東財務局が、未提出となっている資料の提出を求めましたが、宇田修一氏は対応せず。結果、業務廃止命令と業務改善命令が下されてしまいました。

この処分が報道されたことで、スピンドルは大打撃。報道後はスピンドルの信用が一気に落ちてしまいました。

スピンドルを怪しい仮想通貨だと思わせる要因として、広告塔のGACKT氏がスピンドルから離れてしまっている点が大きいでしょう。

スピンドルからGACKT氏が離れたきっかけとして、野田聖子氏とのニュースが挙げられます。そのニュースの内容とは、GACKT氏が野田聖子氏と手を組んで、金融庁に圧力をかけたという内容です。

そもそもではありますが、野田聖子氏は2018年1月に金融庁の担当者を呼びつけて、無登録のままであったスピンドルに対して、便宜を図るように指示していたそうです。

上述した内容と、GACKT氏が野田聖子氏と親交が深かったことから、「二人して金融庁に圧力をかけたのでは？」という内容が報道されました。スピンドルの運営会社であるBLACKSTAR＆Co.は、この報道を受けてGACKT氏を広告塔から外すことを発表。

GACKT氏が離れたことによって、スピンドルの価格がさらに下落してしまいました。

【参考：https://friday.kodansha.co.jp/article/9586】

スピンドルの運営会社であるBLACKSTAR&CO.は、2018年8月に日本から拠点をロンドンに移しました。

拠点を移した理由として、日本の暗号資産の規制が激しいことや、事業パートナーがイギリスにいることが表向きの理由となっています。しかし、実際のところは違った理由があるでしょう。

宇田修一氏のニュースであったり、GACKT氏と野田聖子氏のニュースであったり、スピンドルに関してマイナスなニュースが目立ち、スピンドルの価格は暴落。

この事実から説明責任を逃れたくて海外に逃亡したのではないか、と多くの人は予想しています。

Bybitの基本情報

Bybitは2018年3月に設立された海外大手の仮想通貨取引所です。最大レバレッジ100倍のデリバティブ取引を中心に、オプションやコピートレードなどの多彩な取引サービスにも対応。さらに、2021年からはユーザーが保有する仮想通貨を活用した資産運用サービスを開始し、ワンストップでの仮想通貨取引を可能にしています。

グローバルに展開する一方で、セキュリティ強化にも注力しており、業界標準に準拠した安全対策を継続的に導入しています。高い機能性と安全性を兼ね備えた取引環境が、多くのユーザーに選ばれる理由となっています。

Bybitのメリット

• 高頻度で豪華なボーナスキャンペーンが開催される
• 厳重なセキュリティ体制と資金管理で安全性が高い
• 最大100倍のレバレッジで取引の自由度が高い
• 700種類以上の豊富な銘柄を取り扱い
• クレジットカードを使った日本円入金に対応
• ブラウザ・スマホアプリともに日本語に完全対応
• 日本語サポートで問い合わせがスムーズ

Bybitのデメリット

• KYC（本人確認）が必須
• 日本円を使った取引を提供していない
• 日本の法律による保護が適用されない

Bybitは日本人ユーザー向けのサービスにも注力しているのが特徴です。日本語対応のカスタマーサポートが利用できるほか、日本語公式Xアカウントでは、新規通貨の上場情報や各種キャンペーン情報などを簡単にチェックできます。

取引画面はWebブラウザ版・スマホアプリ版ともにシンプルで直感的なデザインが採用されており、仮想通貨取引が初めての方でもスムーズに利用できます。

関連記事：Bybitアプリをダウンロードする方法【iPhone &アンドロイド版】

Bitgetの基本情報

Bitget（ビットゲット）は、2018年4月に設立されたシンガポールを拠点にする海外仮想通貨取引所です。700種類以上の仮想通貨を取り扱っており、DeFiやミームコインなど多彩な銘柄の取引に対応。複数国での金融ライセンスの取得や保険基金の設立など、ユーザーが安心して取引できる環境の整備にも力を入れています。

またBitgetは「コピートレード」にも強みを持っており、現物・先物双方で優秀なトレーダーをコピーして半自動的に取引を進められるのも魅力です。主力サービスを武器にこれまで2,500万人以上の登録ユーザー数・100億USDTを超える取引量を達成するなど、海外取引所の中では名実ともにトップクラスの人気を誇ります。

Bitgetのメリット

• 公式サイトが日本語対応で初心者でも扱いやすい
• コピートレードで効率的に利益獲得を目指せる
• 最大125倍のレバレッジで資金効率を高められる
• BGBの利用で取引手数料が20％OFFされる
• 海外大手と比較しても安価な手数料体系
• 強固なセキュリティ対策で安心して利用できる
• 操作性・視認性に優れたスマホアプリで取引できる

Bitgetのデメリット

• 日本の金融庁から認可を受けていない
• 法定通貨の入出金に対応していない
• 日本円を使った取引に対応していない

上記でも紹介したとおり、Bitgetは既存ユーザーのみならず新規ユーザーに対しても豪華ボーナスを複数用意しています。「取引所としての信頼性はもちろん、ボーナスキャンペーン面も重視したい」という方でも満足して利用できるでしょう。海外取引所ならではのデメリットはありますが、Bitgetはそれ以上に利用メリットの大きい海外取引所です。