ビットコイン半減期とは？仕組み・価格推移・次回2028年の予測まで

ビットコインの半減期には新規発行量が縮小するため、市場の需給が引き締まり、価格が上昇しやすい状態になります。また、半減期の到来は発行上限に段階的に近づいていることを意味し、希少性の高まりを意識した投資家心理が働き、買いが入りやすいとも指摘されています

さらに、半減期は話題になりやすく、Googleトレンドでも半減期前後に検索数が急増する動きが見られます。過去の価格上昇パターンが広く共有されるようになったことで、「今回も上がるのではないか」という期待が市場参加者を増やし、価格上昇の一因となる場合もあります。

ビットコインの価格上昇は他の仮想通貨にも影響を及ぼします。時価総額第1位という圧倒的な存在感を持つビットコインは、仮想通貨市場全体の値動きを左右する中心的な存在です。

半減期を契機にビットコインが上昇トレンドに入ると投資家心理が改善し、リスク資金がアルトコインへ移る動きも出やすくなります。

こうした流れから、半減期は単一通貨のイベントにとどまらず、仮想通貨市場全体の動向を左右する重要なイベントと位置づけられています。

最初のビットコイン半減期は2012年に発生しました。当時のビットコインは現在に比べて知名度は低かったものの、一部の間では知られる存在となりつつありました。

最初の「バブル」が起きたのは半減期の半年前、2011年5〜6月で、最高値は約20ドルに達しました。その後、Mt.Gox事件（2011年6月）などを経て、ビットコインの知名度が急上昇し、初めての半減期を迎えます。

第2回半減期でもビットコインは右肩上がりに上昇。半減期半年後の2017年初頭から上昇基調が強まり、年後半には本格的な強気相場へ突入しました。

第3回半減期後の2021年、ビットコインは二度の大きなピークを作る特殊パターンとなりました。従来より上昇開始が早く、「二段階上昇」が特徴的です。

第4回半減期の最大の特徴は、半減期より前に上昇が始まったこと。2023年10月頃から強い上昇に入り、これは過去のサイクルにはなかった動きです。

要因として大きかったのが 米国ビットコイン現物ETFの承認。機関投資家の資金流入により、半減期前に史上最高値を更新しました。

過去の半減期サイクルには、いくつかの共通した値動きの傾向が見られます。ただし、すべての項目が全回に完全に当てはまるわけではなく、市場環境によって例外もあります。

ハッシュレート（Hash Rate）は、ビットコインを採掘するための計算量（マイニングパワー）の総量を示す重要な指標です。グラフを見ると、ハッシュレート（青線）は長期的に右肩上がりで推移しており、価格（黒線）とは異なる独自の成長パターンを持つことがわかります。

半減期の直後は、報酬の減少によって一部のマイナーが撤退し、ハッシュレートの伸びが一時的に鈍化することがあります。しかし、その後はネットワークの「難易度調整」が働き、残ったマイナーの収益性が改善することで、再び上昇トレンドへ戻ります。

長期的に見ると、ハッシュレートは価格の上下に関係なく着実に増加しており、暴落局面でも右肩上がりが続いています。これはマイニング設備の高性能化や大規模投資の増加によって、ネットワーク全体の計算能力が継続的に強化されているためです。

短期では調整が起きるものの、長期では上昇トレンドが崩れない点は、ビットコインネットワークの安全性が安定的に向上している証拠といえます。

S2Fモデル（Stock-to-Flow）は、オランダの元機関投資家PlanB氏が提唱した、希少性（ストック）と年間供給量（フロー）の比率からビットコインの理論価格を推定するモデルです。

過去のチャートでは、半減期を境にS2Fの理論価格が一段上がり、実際の価格もそれに遅れて追随するような動きが見られた時期があります。希少性と価格の関係を視覚的に捉えられる点で、半減期との相性が非常に良いモデルといえます。

一方で、S2Fは供給面だけを分析したモデルであり、需要の変化やマクロ環境を織り込んでいないため、相場状況によっては理論値と実際の価格が大きく乖離することもあります。万能ではありませんが、半減期による希少性の変化を理解するうえでは、有用な参考モデルとして位置づけられています。

「1年以上動いていないビットコインの割合」は、1年以上移動していないコインの比率を示す指標で、いわゆる「長期保有」されているコインの割合を表します。

2024年の上昇局面では、この比率は低下に転じています。しかし、これは強気相場の典型的な動きであり、長期保有者から新規参入者へコインが移動している最中であることを示しています。

半減期が近づくにつれて、投資家は「次の半減期で上がるはず」と信じて長期保有する傾向が強まるため、動かないコインの比率が高くなると推測できます。

クジラアドレスとは、1,000 BTC以上を保有する大口投資家のアドレスのことです。通常、クジラ数はビットコイン価格と一定の相関があり、強気相場の初期には買い集めによって増加し、天井圏では利益確定や分散によって減少する傾向があります。

しかし今回のサイクルでは、価格が最高値を更新しているにもかかわらず、クジラアドレス数は横ばい、あるいは減少しているという特徴的な乖離が見られます。これはいくつかの構造的な理由によるものです。

まず、セキュリティ意識の高まりから、ひとつのアドレスに大量のビットコインを集中させず、小分けに管理するケースが増えています。また、個人クジラが保有していたビットコインの一部がETFの管理アドレスへ移動していることも影響しています。

ETFでは、複数の投資家のビットコインがひとつの大規模アドレスに統合されるため、オンチェーン上ではクジラアドレス数が減少して見えますが、これは売却を示すものではなく保管場所が移っただけです。

このため、「クジラアドレス数の減少＝売り抜け＝下落サイン」と判断することはできません。むしろ、個人ウォレットからETFへの移行が進んでいることを表しており、市場の成熟化や機関投資家の存在感が強まっている動きとして解釈できます。

RHODL比率は、オンチェーン分析サイト「LookIntoBitcoin」の創設者であるPhilip Swift氏が考案した指標で、短期保有者と長期保有者のバランスを比較することで、市場の「過熱度」を測るために使われます。短期保有者の比率が高まると投機的な動きが増え、市場が加熱している可能性が高くなります。

過去のサイクルでは、半減期から約1〜2年後にRHODL比率が急騰し、そのタイミングが相場の天井圏と重なる傾向が確認されています。RHODL比率が高い水準に達すると、短期保有者による売却が増えやすく、価格が反転しやすいことから、重要な天井シグナルの一つとして注目されています。

現在のRHODL比率は上昇基調にありますが、過去ピークと比べると加熱度はまだ限定的です。これは、2024年の半減期後の強気相場がまだ初期段階にあり、今後さらなる上昇余地が残されている可能性を示唆しています。

世界最大のビットコイン保有企業ストラテジーの会長、マイケル・セイラー氏は、第4回半減期の約1カ月前（2024年3月11日）のインタビューで、半減期による供給減が価格上昇を引き起こすと指摘しています。

半減期により、1日あたりの新規供給が約450 BTC（約3,200万ドル分）に半減する。供給が減れば、価格は需要に応えるために上昇せざるを得ない。

セイラー氏はビットコインを「金を超えるデジタル資産」と評価し、半減期による供給減とETF需要の増加が重なることで、価格は構造的に上昇すると予測。実際、その後ビットコインは史上最高値を更新しました。

PlanB氏は、半減期による供給減が価格上昇を引き起こすというS2Fモデルに基づき、2019年の予測（2024年までに5万ドル）が的中したことを挙げ、2028年までにビットコイン価格50万ドル、時価総額10兆ドルに達するという見解を改めて表明しました。

わたしの考えは2019年から変わっていない。

2019年時点でビットコインの時価総額は1,000億ドル（BTC=5,000ドル）だった。当時作成したチャートでは、2020〜2024年の半減期サイクルで時価総額1兆ドル（BTC=50,000ドル）に達すると予測し、実際その通りになった。

同じチャートは、次の半減期サイクル（2024〜2028年）で時価総額10兆ドル（BTC=500,000ドル）に達すると示している。これが今も変わらない私の見解だ。

バイナンス創業者で元CEOのCZ（チャンポン・ジャオ）氏は、第4回半減期の直前（2024年4月）、過去3回の半減期における投資家心理の典型的なパターンを指摘しました。

半減期の数カ月前からニュースや期待が溢れかえる。しかし、翌日に価格が2倍になることはなく、人々は失望する。そして半減期の1年後、価格は最高値を更新する。人々は記憶力が短いのだ。

Binance Square

CZ氏は、半減期に即効性を期待すべきではなく、価格上昇には約1年のタイムラグがあることを強調しています。

オンチェーンアナリストのWilly Woo（ウィリー・ウー）氏は、「ビットコインを買うベストタイミングは底値だが、2番目に良いのは半減後の再蓄積フェーズだ」と述べています。

ウー氏はオンチェーンデータから、半減後しばらく続く「再蓄積レンジ」で長期投資家がビットコインを吸収していくと分析。半減期を即座の価格急騰ではなく「中長期トレンドの起点」として捉えています。

資産運用会社ARK Investの創業者兼CEOであるキャシー・ウッド氏は、第4回半減期の約1カ月前（2024年3月7日）のインタビューで、今回の半減期を「歴史的マイルストーン」と位置づけ、過去と決定的に異なる理由を説明しています。

今回の半減期で、ビットコインの年間供給成長率は初めて1％を下回り、金の平均供給成長率を下回る。金は価格が上がれば採掘量も増えるが、ビットコインではそれができない。

歴史的に半減期後は価格上昇が起きるが、すぐには起こらない。しかし今回はETFにより市場がより効率的になっている。4年前は人々はビットコインが何かさえ知らなかったが、今回は多くの人が半減期について知っている。価格上昇が早まる可能性がある。

ウッド氏はさらに、機関投資家がポートフォリオにわずかでもビットコインを組み込めば、半減期による供給減と相まって価格は大きく跳ね上がるだろうと付け加え、最終的にビットコインが20兆ドル規模の資産クラスになり得ると予測しています。

資産運用会社Bitwiseの最高投資責任者（CIO）マット・ホーガン氏は、第4回半減期の当日（2024年4月19日）のインタビューで、半減期による価格上昇パターンは今回も起こると予測しました。

半減期前後の値動きは鈍いが、1年後には過去3回すべてで価格が大幅上昇している。今回も同じことが起こると予想する。新規供給が半減し、年間110億ドル分の供給が市場から消える。長期的には価格にプラスに働くはずだ。

ただし市場構造の変化も指摘し、「ETF・金利・規制など長期要因の影響が増した結果、半減期を中心とする伝統的な4年サイクルの支配力は弱まりつつある」と分析。半減期の重要性は認めつつも、それが唯一の価格決定要因ではなくなってきているとの見方を示しています。

長期トレンドに着目し、短期的な値動きに左右されないアプローチです。投資初心者に最も適した戦略といえます。

ドルコスト平均法を用いて、毎月一定額を積み立てることで、購入タイミングを分散し、平均購入単価を平準化できます。

メリットは、半減期前後のボラティリティに動じることなく、精神的に安定して長期保有を続けられる点です。市場のノイズに惑わされず、ビットコインの長期的な成長に投資できます。

半減期サイクルのピーク付近で売却し、その後の調整局面で買い戻しを狙うアクティブな戦略です。過去のパターンでは、半減期から1〜1.5年後にピークを迎え、その後大幅な下落が発生しています。

しかし、天井と底を見極めるのはプロでも難しく、「もっと上がるかも」という欲や「まだ下がるかも」という恐怖で判断を誤りやすい戦略です。難易度が高く、経験豊富なトレーダー向けのアプローチといえます。

オンチェーン指標（取引所への資金流入量、長期保有者比率、RHODL比率など）やテクニカル指標（移動平均線、RSI、出来高）を組み合わせて売買判断を行う手法です。

さらに、金融政策やインフレ率などのマクロ環境、ETFの資金流入・流出といったファンダメンタル要因も評価し、「半減期だから買う」ではなく、市場状況に応じてポジションサイズやエントリータイミングを調整します。

データ分析力と相場理解が求められる、中〜上級者向けのアプローチです。多様な指標を駆使し、市場の過熱度やトレンドの転換点を多角的に見極めていきます。

半減期がビットコイン価格に強い影響を与える要因のひとつであることに変わりはありませんが、現在の市場環境は大きく変化しています。

ビットコインETFの登場により機関投資家の存在感が急速に高まり、ビットコイン価格は米国の金利政策や景気動向といったマクロ経済の影響をこれまで以上に受けるようになりました。

もはや半減期による需給バランスだけで相場が決まる段階ではなく、「半減期だから買う」といった単一の根拠に依存する投資はリスクが高まっています。金融市場全体の流れを踏まえた、多角的な分析が不可欠です。

かつてのような「半減期後に明確に上昇する」という定石は、今後通用しない可能性があります。2024年のサイクルでは半減期前に最高値を更新するなど、トレンド発生のタイミングはより不規則になっています。

これは市場参加者の学習によって期待の織り込み（前倒し）が早まっていることや、市場規模の拡大、規制、マクロ経済といった複雑な要因が絡み合っているためです。

過去のパターンに頼った分析は避け、目の前の値動きに柔軟に対応する必要があります。常に変化する市場環境に適応した戦略が求められます。

相場の上下に惑わされない投資手法として、ドルコスト平均法による積み立てが有効です。時間を分散させて機械的に積み立てることで購入価格が平準化され、感情に左右されにくくなります。

売却においても、時期（半減期）ではなく価格（目標額）でルールを決めることが重要です。たとえば「資産が2倍になったら半分利益確定する」など、明確なルールを設定し、感情に左右されない投資判断を心がけましょう。

分散投資の観点から、資産全体の5〜10％程度をビットコインに割り当てるといった比率管理も重要です。

特に半減期前後はボラティリティが高まるため、短期的な大幅下落に耐えられる資金計画が不可欠です。レバレッジ取引を利用する際は、ロスカットラインの設定や資金管理を徹底し、許容できる範囲内でのリスクテイクを心がけましょう。