Web3.0関連のおすすめ仮想通貨銘柄11選！将来性や購入できる取引所も紹介【2025年1月】

皆さんはWeb3.0という新しい世界をご存じですか？

ひょっとしたら詳しく知っている、もしくはなんとなく知っているという方も居るかもしれません。もし知らない方でも、ビットコイン（BTC）に代表される仮想通貨というものは知っているかと思います。

実はWeb3.0は皆さんご存じの仮想通貨（暗号資産）と非常に密接な関係にあると言えばどうでしょう？

この記事では、そんなWeb3.0という世界と、それと密接な関係のある仮想通貨について詳しく解説していきます。

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Web3.0とは？

最近急に聞く機会が増えたWeb3.0という言葉。

今現在、世間一般の人が使っているのが、Web2.0と呼ばれる、特定の企業が大きな支配権を握っているSNSなどが主流のインターネットですが、Web3.0はそこから更に進化し、主にブロックチェーン技術を使って、特定の管理者や管理企業が存在しない新しい世界のことです。

これは、既にWeb2.0で覇権を握っているGAFAM（グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン、マイクロソフトの頭文字をとったもの）などの巨大企業からWebに関する支配権を取り戻し、Webが持っている力を、健全かつ均等に分配しようという考えからこのWeb3.0という言葉が生まれました。

Web3.0のキーワードは分散型、いわゆる無人で特定の企業や団体の思惑を受けない、本当の意味で公平なインターネットです。

それでは以下でWeb1.0からWeb3.0について掘り下げます。

Web1.0（1990年～2004年）

まずはWeb1.0と呼ばれる1990年から2004年頃の世代です。

この頃のインターネットは、ほとんどが読むだけのものであり、ホームページやブログなどを開設した人が、ただ情報を発信し、ユーザーはそれを読むだけの時代でした。

また、インターネットへの接続方法も、電話回線を使用して必要な時だけインターネットに接続していました。

電話回線を使用しているため、その間は家の電話が常に話し中になり、家族から怒られたりしたことあるのは、筆者だけではないはずです。

Web2.0（2005年～2022年）

続いてWeb2.0と呼ばれる2005年から2021年（今現在のインターネットですね）は、インターネットは「読む」だけの時代から、顔も見たことないような人と様々なやりとりを行うことができるようになりました。

「読む」から「参加する」こともできるようになったのが大きな特徴です。SNSなどが代表的な例ですね。このあたりから、インターネットは私たちの生活には欠かせないものとなっていきました。

この他にも、ユーザーの入力に反応する動的なコンテンツがあったり、開発者でなくとも制作のプロセスに参加でき、誰もがクリエイターを名乗れる時代でもあります。

また、インターネットへの接続方法も、ADSLや光回線などのブロードバンドが普及し始め、通信速度や品質が劇的に改善されたのもこの時代のことです。

Web3.0（2022年～）

最後に、今話題となっているWeb3.0ですが、Web2.0からの大きな違いは、ブロックチェーン技術を使用して「非中央集権であること」です。

Web2.0では、冒頭でも述べたようにGAFAMに代表される特定の巨大企業に個人情報が集中し、プライバシーの問題が現在進行形で起こっています。また、特定の企業はハッカー達に狙われやすく、サイバー攻撃を受けやすいとも表現できます。

個人情報というのは何も名前や年齢、住所といったものだけではありません。個人の嗜好やWeb上での行動履歴や買い物履歴など、個人の尊厳にかかわるような情報までもがGAFAMなどの巨大企業に集まっています。

そんな大きな財宝ともいえる個人情報を、悪意のある集団が見逃すはずもありません。もし、サイバー攻撃を受けた場合、非常に多くのユーザーに影響を及ぼしてしまう危険があるため、この問題をどうにかしようと多くの人が考えています。

Web3.0では、こういった問題点を、ブロックチェーン技術を使うことで解決しようとしています。

ブロックチェーン技術の大きな特徴として、「非中央集権である」という点があげられますが、「非中央集権である」ということは、当然ながらそれを管理する特定の企業や人が存在しないため、常に公平・中立な状態を維持でき、障害にも非常に強い、と考えられています。

ただ、非中央集権である分散型のシステムは、どうしても「痒い所に手が届いていない」「あまり融通が利かない」という側面があり、どうしても特定の企業や団体が管理するシステムには、使いやすさの面では劣ってしまいます。

まだまだ問題は山積していますが、それでも世界中のユーザー達は、ブロックチェーン技術によって個人情報をユーザー自身で管理する方法を手に入れたのです。

Web3.0要約

Web3.0について詳しく解説しましたが、難しく考える必要はありません。

• ブロックチェーン技術を用いている
• 個人情報をユーザー自身が管理できる
• 特定のサーバーを経由しないで「P2P」でデータのやりとりが可能

以上の3点がWeb3.0の大きな特徴です。これさえ理解していれば何も問題ありません。

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Web3.0と仮想通貨の親和性

Web3.0がブロックチェーン技術を用いた新しい世界であることは先に述べました。

しかしまずブロックチェーン技術といえば皆さんは何を思い浮かべますか？

そうです。仮想通貨です。

仮想通貨の始まりは、2009年にサトシ・ナカモト（Satoshi Nakamoto）を名乗る人物によって論文が投稿され、その論文に基づき運用が開始されました。これが世界で最初の仮想通貨、ビットコイン（BTC）です。

ブロックチェーンとマイニング

ビットコインはコンピューターネットワークによって運営されており、取引自体は仲介者が必要なくユーザー同士で直接取引されます。

この取引の記録が公開分散元帳に記録されていきます。いわゆる「ブロックチェーン」と呼ばれるものですね。

その技術を使ってネットワークに参加しているパソコンやタブレットで記録が共有され、情報の整合性を検証されてビットコインの価値が保たれているのです。

この情報の整合性を確認する作業がマイニング（発掘）と呼ばれ、マイニングを行った報酬として新規に発行されるビットコインが受け取れます。

簡単に言えば、ビットコインをトレードすると、世界中に居るマイニングを行っている人達（マイナー）がブロックチェーンを使ってその取引を検証してOKならその取引は成立、検証を行った人に報酬が発生するということです。

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Web3.0関連おすすめ仮想通貨銘柄11選！

それではここで将来的に大きく伸びる可能性がある、Web3.0関連銘柄について掘り下げていきます。

• 仮想通貨BTT（Bit torrent／ビットトレント）
• 仮想通貨GRT（The Graph／グラフ）
• 仮想通貨LPT（Live peer／ライブピア）
• 仮想通貨AR（Arweave／アーウィーブ）
• 仮想通貨FLUX（Flux/フラックス）
• 仮想通貨Mask（Mask Network／マスクネットワーク）
• 仮想通貨KSM（Kusama/クサマ）
• 仮想通貨BAT（Basic Attention Token/ベーシックアテンショントークン）
• 仮想通貨DOT（Polkadot／ポルカドット）
• 仮想通貨ICP（DFINITY/インターネットコンピューター）
• 仮想通貨FIL（Filecoin/ファイルコイン）

仮想通貨BTT（Bit torrent／ビットトレント）

プラットフォーム名称	Bit Torrent（ビットトレント）
トークン名称	BTTトークン
仮想通貨シンボル	BTT
最大発行枚数	990,000,000,000BTT
2024年9月時点の単価	約0.000114円
Bit Torrent（BTT）公式サイト	https://www.bittorrent.com/token/btt/
BTTを購入できる主な取引所	MEXC、Gate.io、KuCoin

• Bit Torrent（ビットトレント）は、20年以上前からP2Pと呼ばれるファイル共有プラットフォームを提供しており、P2P業界では最古参企業
• 2018年6月、TRONがBit Torrentを買収し、仮想通貨BTTを仮想通貨TRON（TRX）ブロックチェーン上で発行
• 仮想通貨BTTは2025年までに、仮想通貨TRON（TRX）保有者に対して大量＆長期のエアドロップを行う

Bit Torrentは元々、仮想通貨業界ではなくP2Pの通信プロトコルを管理する企業です。

P2Pとは？
「peer to peer」の省略形で、簡単に言うと、サーバーなどを経由せずに直接ユーザー同士がファイルをやりとりできるシステムのことです。いわゆるファイル共有ソフト

P2P（ファイル共有ソフト）といえば、数年前にP2Pソフトを利用している人のパソコンがウイルスに感染し、そこから情報漏洩したり、自身が著作権を持たない映画やゲームを、不特定多数の他人が閲覧できるようにし、違法ダウンロードの温床となっていたりと、日本のユーザーにはあまり良いイメージが無いかもしれません。

特にP2P（ファイル共有ソフト）の代表例でもあるwinny（ウィニー）は、現実で例えると「玄関を開けっ放しにしている状態」になってしまい、そこから該当のファイルだけではなく多くの機密情報が漏洩してしまっていました。

Bit TorrentはそのP2Pの老舗企業で、古くは20年以上も前の2001年からP2Pプラットフォームを立ち上げ、2022年現在では、全世界で1億人以上のアクティブユーザーを抱えるまでになったのです。

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P2Pとは？特徴を分かりやすく解説

負のイメージが多いP2Pですが、実は非常に革新的な技術でもあるのです。

従来、ユーザー同士がファイルをやりとりしようとした時、まずユーザーがサーバーなどへファイルをアップロードし、そこから他のユーザーがダウンロードをする、というのが一般的でした。

ところがP2Pはこのサーバーなどからアップロード・ダウンロードというプロセスを省略し、ユーザー同士のパソコン間で直接やりとりでき、いわゆる「ファイルが他のユーザーと共有できる状態」になるのです。

有名な例で、皆さんがスマホで使っているLINE（ライン）、一昔前のPCユーザーに重宝されたSkype（スカイプ）、ニュースなどでよく報道されていたwinny（ウィニー）などがP2Pに該当します。

P2Pは、このようにユーザーがダウンロードする「クライアント」となり、そのサービスを提供する「サーバー」がはっきりと区別されている「クライアント・サーバー方式」とは違い、ユーザーがダウンロードする側になったり、アップロードする側になったりと、クライアントとサーバーの区別がありません。

このようなP2Pのシステムの最大のメリットとして、特定のサーバーにアクセスが集中することがないのでシステムダウンが非常に起こりにくく、逆にP2Pネットワークの参加するユーザーが多いほどダウンロード速度が上がる、という点があげられます。

P2Pの問題点とブロックチェーンとの親和性

非常に便利で革新的な技術であるP2Pですが、20年以上の歴史の中で、課題も浮き彫りとなりました。

その課題の一番手として、「ユーザーが必要なファイルをダウンロードしたらネットワークから離れてしまう」点です。

P2Pはアップロードする人が居ないと何も始まりません。それが利益を得られるのはダウンロードをする人だけで、アップロードする人には利益がなく、基本的にはボランティア活動をしているような状態のままであったなら、必然的にダウンロードしかする人が居なくなりますよね。

ただ、P2Pは分散型ともいえるその特性と、ブロックチェーン自体が分散型であるため、非常に親和性が高く、「ブロックチェーンとP2Pを組み合わせると非常に便利なサービスが提供でき、なおかつ前述した課題が解決できる」と、今後の期待値は無限大です。

仮想通貨GRT（The Graph／グラフ）

プラットフォーム名称	The Graph（グラフ）
トークン名称	GRTトークン
仮想通貨シンボル	GRT
最大発行枚数	10,000,000,000GRT
2024年9月時点の価格	約19.87円
The Graph（GRT）公式サイト	https://thegraph.com/en/
GRTを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• The Graph（グラフ）は、ブロックチェーン上のデータを簡単に検索できるシステムで、仮想通貨GRTはそのネットワークに参加した報酬として付与される
• The Graph（グラフ）はブロックチェーン業界のGoogleとなる可能性を秘めている
• 仮想通貨GRTは今が買い時！

現在、ブロックチェーン上にあるアプリや分散型金融（DeFi）など、特定の管理者や管理企業がいないサービスは、利用者に多大なメリットを与えています。しかし、特定の管理者・企業が存在するサービスと比較すると、非中央集権的なサービスは使いやすさや利用しやすさ（ユーザーエクスペリエンス）が、劣っていると言わざるを得ません。

そこでThe Graph（グラフ）は考えました。

「ブロックチェーン上にある情報を、もっと柔軟に検索し、ユーザーにわかりやすいように提供することが非常に大切である」と…

The Graph（グラフ）は、イーサリアムのブロックチェーン上にあるデータや分散型のストレージ（IPFS）で、膨大なデータの中から、目的の情報を素早く検索してくれるプロジェクトです。

一言で言ってしまえば、ブロックチェーン業界のGoogleです。

非常にたくさんのデータがブロックチェーン上に混在する中、簡単に見つけられるようにするための工夫を提供し、The Graphのプロジェクトは複数のチーム方式で2018年より運営されています。

ただし、インターネット検索エンジンのGoogleと決定的に違う点が、Googleには運営する特定の企業や人が存在しますが、The Graphは分散型のシステムなので、運営する特定の企業や人が存在しません。言ってしまえば、「特定の企業や、人の思惑に左右されない本当に公平な検索結果が取得できる」ということです。

仮想通貨GRTは、The Graphのネイティブトークンであり、システムの貢献者への報酬として付与されています。

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すでに実用化が進んでいて、多くのプロジェクトがThe Graphを取り入れている

The Graph（グラフ）は、開発当時、ブロックチェーン上の検索に特化したアプリやプログラムがほとんど無いというところに目を付け、開発を進めました。

今となっては当たり前と言える検索エンジンのような存在のThe Graphですが、当時はまだほとんどブロックチェーン上のデータを検索できるアプリやプログラムがありませんでした。

The Graphはそこに目を付け、開発を進め、公式発表となりましたが、発表当初より、業界関係者から多くの注目を集めていました。その後、急速にThe Graphのネットワークは拡大し、2023年12月時点では3,000を超えるsubgraphがあり、世界中至る所で利用されています。

有名どころだけでも羅列すると…

プラットフォーム名	読み方	仮想通貨シンボル
AAVE	アーべ	Aave
Aragon	アラゴン	ANT
Balancer	バランサー	BAL
DAOstack	ダオスタック	GEN
Decentraland	ディセントラランド	MANA
Gnosis	グノーシス	GNO
Livepeer	ライブピア	LPT
Syntheix	シンセティクス	SNX
Uniswap	ユニスワップ	UNI

The Graphは多くのプロジェクトに取り入れられていますが、中でもDeFi関連で特に利用が多いですね。

特にUniswapの創業者、Hayden Adams（ヘイデン・アダムス）氏はThe Graphについて、『The Graphを使えば非常に簡単にブロックチェーン上のデータが検索・解析でき、今後とも無くてはならないもの』と述べています。

The Graphの需要は今後も増大し続け、特にDeFi関連で最も大きな需要が生まれることは、容易に想像できますね。

仮想通貨LPT（Live peer／ライブピア）

プラットフォーム名称	Livepeer（ライブピア）
トークン名称	LPTトークン
仮想通貨シンボル	LPT
最大発行枚数	33,667,492LTP（2024年8月現在）
2024年9月時点の単価	約1,654円
Live peer （LPT）公式サイト	https://livepeer.org/
LPTを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• Livepeer（ライブピア）は、ブロックチェーン技術を使ったWeb3.0のストリーミングサービスである
• Livepeer（ライブピア）は放送業界に革命を起こすことを目的としたプロジェクトである
• 仮想通貨LPTは、ステーキングするだけで報酬が得られ、運営に関する投票にも参加できる

Livepeer（ライブピア）は、イーサリアムブロックチェーン上にあるスマートコントラクトの一種で、映像を生配信できるストリーミングネットワークプロトコルです。簡単に言うと、ブロックチェーンを使った動画配信サービスです。

ブロックチェーン上にあるスマートコントラクトということは、当然ながら「分散型」で、この分散型のストリーミングネットワークプロトコルは世界初となります。

Livepeerは、今までの放送やそれに関連する企業、またこれからの放送やそれに関連する企業の先駆者として、経済的に効率的なブロックチェーンベースのソリューションとなることでしょう。

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躍進する生配信映像やストリーミング業界

昨今、生放送で配信できる映像やストリーミングといった、放送業界の躍進は目覚ましいものがあります。Livepeerはしっかりとこの成長の波に乗り、その環境を「分散型」のプログラムとして提供します。

特にコンテンツの再フォーマットやユーザーのストリーミングプラットフォームへの配信を行うことで、放送におけるプロセスを良い意味で省略し、その映像のプロデューサーが、プラットフォーム上で簡単に作品を投稿できるようになります。

一言で言えば、「ブロックチェーンの革新的な技術を使って、放送業界に革命を起こす」ことが目的のLivepeerプラットフォームです。

放送業界に革命を起こすプロジェクトと非常に安価な利用料金

先にも述べた通り、Livepeer（ライブピア）のプロジェクトは、ブロックチェーンの革新的な技術を使って、放送業界に革命を起こすことを目的として、大変貴重なプロジェクトです。

Livepeerプラットフォームは全てオープンソースであり、開発者だけでなくユーザーでも、開発や運営について自由に参加できます。

放送業界には、高品質のビデオカメラの存在は欠かすことができません。Livepeerは、ユーザーに恩恵を与えることで、より高性能なカメラを手に入れられるようにしています。

更に特筆すべき点は、利用料金が非常に安価であるということです。

Livepeer（ライブピア）は、トランスコーディング（映像を変換したりエンコードしたりすること）の料金を、通常の1時間3ドルという料金の10分の1～100分の1で利用できます。

Livepeerは大規模なDevOpsが必要ありません。そのため、非常に効率的なストリーミングを提供できるのです。

DevOps（デブオプス）とは？
Development and Operations（デベロップメント・アンド・オペレーション）という開発手法のこと。開発（Development）担当者と運用（Operations）担当者が緊密に協力・連携し、開発を迅速に進める仕組みのことです。

仮想通貨AR（Arweave／アーウィーブ）

プラットフォーム名称	Arweave（アーウィーブ）
トークン名称	ARトークン
仮想通貨シンボル	Arweave／AR
最大発行枚数	65,652,466AR
2024年9月時点の単価	約2,992円
Arweave（AR）公式サイト	https://www.arweave.org/
ARを購入できる主な取引所	Gate.io、Binance

• 仮想通貨ARは、Arweave（アーウィーブ）というブロックチェーンを使用したストレージサービスで報酬として支払われる仮想通貨である
• Arweave（アーウィーブ）は、従来のストレージサービスの様々な問題点を解決した、革新的なストレージサービスである
• Arweave（アーウィーブ）はまだまだ権威のある提携先が少なく、今後の動向に要注目である

Arweave（アーウィーブ）とは、分散型のストレージサービスのことで、個人のハードディスクの空いている容量を、貸した人は報酬として仮想通貨ARを受け取り、借りた人は非常に安い価格でデータ等を保存できる容量を借りることができます。

このサービスは従来のファイル預け場所のような、特定の企業や個人が運営しているサービスではなく、今流行りの分散型（非中央集権）のサービスとなります。特定の企業や個人が運営していないため、管理に関わる費用などが大きく節減でき、ユーザーは非常にリーズナブルな価格でサービスを受けることができます。

このようなサービスをひっくるめて「ストレージサービス」といいますが、ストレージサービスは今後ますます需要が大きくなる分野として、大きな注目を集めています。仮想通貨のストレージサービスといえば、他にもいくつか種類がありますが、Arweaveは「半永久的に保存が可能」という点で、他のサービスを大きく凌駕しています。

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高いセキュリティと永続的な保持

Arweave（アーウィーブ）は「Block weave」（ブロックウィーブ）という技術を採用しています。このBlock weaveという技術は、改ざんが不可能で、半永久的にデータを保持できるという特徴を持っています。

そのため、重要な学術論文や研究のデータ、メディアの報道資料など、改ざんされてはならないデジタルデータの保持には最適です。このように、「改ざん不可能」と「永続的に保持」という特徴は、重要なデータとの親和性が高く、今後もArweave、仮想通貨ARの需要は高まるものと推測されます。

非常に安価なサービス料金

Arweaveの特徴として、非常に安価でストレージサービスを利用できるという点があります。

これはPoA（Proof of Access）という全く新しいコンセンサスアルゴリズムを採用しているからで、PoAはセキュリティの観点からも非常に優れており、「安かろう悪かろう」といったことがありません。セキュリティが優れているにも関わらず、従来のサービスより安価で利用できる、となれば利用するなという方が無理かもしれません。

仮想通貨FLUX（Flux/フラックス）

プラットフォーム名称	Flux（フラックス）
トークン名称	FLUXトークン
仮想通貨シンボル	FLUX
最大発行枚数	440,000,000FLUX
2024年9月時点の単価	約87.28円
FLUX（フラックス）公式サイト	https://www.runonflux.io/
FLUXを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• Flux（フラックス）は、Web3.0に必要なクラウドインフラを提供している
• Flux（フラックス）は、OSやウォレットも提供し、Web3.0へ誰でも簡単に参入できるように努めている
• 仮想通貨FLUXは、少し厳しい条件をクリアしてFluxノードになれば、マイニング報酬として多くのFLUXを手に入れることができる

Flux（フラックス）とは、Web3.0に分類される次世代の計算ネットワークで、分散型クラウドインフラストラクチャです。要するに、Web3.0のネットワークで、そのネットワーク上にあるパソコンやサーバーを簡単に利用できるインフラサービスです。

もちろん、Web3.0のネットワークということはブロックチェーン技術を使ったネットワークで、そのネットワーク上にあるパソコンやサーバーは、障害に非常に強いという特徴があります。また、ユーザーはFluxネットワーク上に、自由にアプリを置くことができます。

イメージとして一番近いのは、Amazon（アマゾン）が提供する「AWS」でしょうか。

AWSとは？
Web2.0でのアプリ開発に必要な仕組みが総合的に揃っており、Fluxプラットフォームが提供するシステムもこれに近しいと言えます。

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仮想通貨FLUX（フラックス）がゲーム業界に与える影響

仮想通貨FLUXを発行するFlux（フラックス）プラットフォームは、ゲーム業界で使用されているエコシステムを全て統合すべく、非常に重要なグローバルゲームプラットフォームを提供します。

具体的に、FluxはWeb3.0と言われるように、ブロックチェーン技術を使ったプラットフォームで、ゲームプロセスにおけるインタラクティビティ（双方向性）を提供する分散型のゲームエコシステムです。

簡単に言ってしまえば、「時間とニーズをお金に変えることができる」ような夢のシステムで、開発者はもちろん、ユーザーやそれに関わる全ての人が、分散型相互作用の恩恵を受けることができます。

マルチチェーン対応のFLUX（フラックス）

Flux（フラックス）ネットワークは、パラレルアセット、いわゆるマルチチェーンに対応しており、これにより他のブロックチェーンと互換性があります。

他のブロックチェーン上に構築されたDAppsも、Fluxネットワーク上で利用できるということは、取引所を通すことなく仮想通貨FLUXと別のトークンをスワップできたり、NFTやDeFiなどの分野でもマルチチェーンの開発が容易になるといったメリットがあります。

Fluxプラットフォームは開発者のみならず、ユーザーにも多大なメリットをもたらす夢のような技術なのです。

パラレルアセット対応仮想通貨（2022年2月）…イーサリアム（ETH）、Kadena（KDA）、Binance Smart Chain（BSC）、TRON（TRX）、Solana（SOL）※この他にも順次対応予定

Amazon（アマゾン）が提供する「AWS」のように、インフラ系のサービスはまず廃れることがない

Amazon（アマゾン）が提供する「AWS」の例に見るように、インフラ系のサービスはまず廃れることがありません。もし廃れる時は、それに取って代わる新しいものが出てきた時だけ、です。

Flux（フラックス）プラットフォームはクラウドインフラの他にも、OSやウォレットなども提供しており、特にFluxOSはFluxのプラットフォームだけで、ブロックチェーンに関係するあらゆる技術やサービスを完結できる可能性があります。

そのFluxOSを活用すれば、Fluxネットワークすら利用することなく、Fluxクラウドインフラを利用できます。要するに、開発者やユーザーが持つデータ等をブロックチェーンに乗せることなく、その人の所有物であるという属性を明確にしたまま、クラウドのインフラにアクセスできる、ということです。

仮想通貨Mask（Mask Network／マスクネットワーク）

プラットフォーム名称	Mask Network（マスクネットワーク）
トークン名称	MASKトークン
仮想通貨シンボル	MASK
最大発行枚数	100,000,000MASK
2024年9月時点の単価	約294.61円
Mask Network（MASK）公式サイト	https://mask.io/
MASKを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• Mask Network（マスクネットワーク）は、TwitterやFacebookを利用する時、メッセージを暗号化して誰にも盗み見されないようにできる
• Mask Network（マスクネットワーク）には、SNS上で仮想通貨のやり取りを安全に行えるレッドパケットというサービスがある
• 仮想通貨MASKは今現在は価格が伸び悩み、新しい材料待ちの様相を呈している

Mask Network（マスクネットワーク）とは、SNSなどで使われている個人情報を、暗号化して送信できるWeb3.0時代の新しいサービス（アプリ）のことです。

2022年のインターネット業界は、巨大な企業が提供する製品やサービスで溢れかえっています。

そうした中、各々のユーザーは自分自身のプライバシーや個人情報の保護に非常に敏感になっています。

そこで多くの企業は、独自のSNSなどのプラットフォームやアプリを提供し始めました。例えばFacebookでは、ユーザーがFacebookに書き込んだ時に、位置情報などの個人情報を収集していますが、「Signal」というアプリを使うと、Facebookの情報収集を許さず、電話番号のみしかFacebookには伝わりません。

またある時、中国の調査ジャーナリストでありエンジニアであるSuji Yan氏は考えました。

「プライバシー保護機能が働いている新しいSNSを立ち上げても、ユーザーの大半はFacebookやTwitterにとどまってしまうだろう。それならば、既存のSNSの架け橋となってユーザーのプライバシーを保護しよう」と。

これにより、Suji Yan氏によって上海で「Mask Network」のプロジェクトが立ち上げられたのです。

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Mask Network（マスクネットワーク） の目標

Mask Network（マスクネットワーク）は、特定の管理者や管理企業が存在しないブロックチェーン技術を使ったWeb3.0プラットフォーム上に、Web2.0で使われている既存のアプリを全て再構築することを目的として作られています。

もしそうなれば、ユーザーは既存のSNSから離れることなく、個人情報やプライバシーが保護された状態で、支払い時のクレジットカード情報の入力や個人情報の入力、仮想通貨のやりとり、その他のアプリへのアクセスを行うことができます。

SNS（現在はTwitterとFacebookのみ）上で、暗号化されたメッセージを送受信できる

Mask Network（マスクネットワーク）を使うと、TwitterやFacebook上でのメッセージのやり取りを、全て暗号化して行えます。

仕組みとしては、パソコンだとブラウザの拡張機能としてMask Networkを使用し、スマホやタブレットだとMask NetworkアプリをインストールしてからSNSを使用します。

そうすることで、メッセージを送受信した際にマスク機能が働いて暗号化され、一度分散型のネットワークであるMask Networkにアップロードされます。そのアップロードされたメッセージを受信側のユーザーがMask Networkの拡張機能やアプリを使用してメッセージを受け取ります。

Mask Networkを使えば関係無い他のユーザーはもちろん、SNSの運営会社にもメッセージの中身は読み取れません。Mask Network側にもメッセージの中身は知られることはありません。

送信したメッセージを読むことができる人は、送信したユーザーが自由に設定できます。

例えば「自分しか読めない」、「指定されたユーザーだけ読める」、「全てのユーザー」などを選択してから送信できるので、読むことができる人を間違えない限りは、他のユーザーに読まれることは絶対にありません。

SNS上でも仮想通貨のやり取りが行える

Maskネットワークには、レッドパケットと呼ばれる仮想通貨のやりとりを安全に行えるサービスがあります。

ただし、2023年12月時点では、レッドパケットを使える仮想通貨は、イーサリアム系の仮想通貨のみになっており、イーサリアム系の仮想通貨にありがちな、ガス代の高騰などの問題点はレッドパケットを使用しても解決されません。

この問題を受けてMaskネットワークは、イーサリアムのレイヤー2のソリューションを提供する「Loopring」と提携し、将来的にはイーサリアムのガス代を気にしなくて良いほどの安い手数料でレッドパケットを使えるようになると言われています。

仮想通貨DOT（Polkadot／ポルカドット）

プラットフォーム名称	Polkadot（ポルカドット）
トークン名称	DOTトークン
仮想通貨シンボル	DOT
最大発行枚数	1,437,953,431DOT
2024年9月時点の単価	約589.88円
DOT（Polkadot）公式サイト	https://polkadot.network/
DOTを購入できる主な取引所	GMOコイン

• Polkadot（ポルカドット）は異なるブロックチェーンを繋げる相互運用性を武器にして多くの投資家や開発者達から期待されている
• Polkadotはセキュリティにも優れ、ブロックチェーン業界の「Word Press」と言われるような開発ツールを配布している
• 仮想通貨DOTは年利7％を超えるステーキングが可能で、長期保有に適した仮想通貨である

仮想通貨DOT（Polkadot／ポルカドット）は、2020年8月に上場されると瞬く間に価格は上がり、上場後わずか半年足らずで20倍超もの値上がりを見せました。

時価総額のランキングでも、2024年9月現在で全体の16位につけており、非常に注目度の高い仮想通貨と言えます。

Polkadotのプラットフォームはスイス発の財団「Web3 Foundation」によって開発され、開発メンバーにはイーサリアムの創設者の一人、Gavin Wood（ギャビン・ウッド）氏も名を連ねています。

日本国内の仮想通貨取引所でも2021年より順次上場され、ひょっとしたら名前ぐらいは聞いたことあるという人も多いのではないでしょうか。

Polkadotは来るべきWeb3.0の世界で、Polkadotが持つ「相互運用性」（インターオペラビリティ）によって異なるブロックチェーン同士を接続し、お互いに運用しあえることによって非常に有用な役割を果たす可能性のあるプラットフォームであり、現時点でもイーサリアムの欠点を補っています。

例えば、ビットコインを持っていてイーサリアムも欲しくなった時、現金が無ければまずはビットコインを取引所で売却して、それからイーサリアムを購入するという手順が必要です。

ところがPolkadotがあればそういった手間が省け、異なるブロックチェーン同士の仮想通貨でも移動することが可能になります。

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インターオペラビリティ（相互運用性）がある

相互運用性とは、英語でInteroperability（インターオペラビリティ）と言い、ここではPolkadotが他のブロックチェーン同士を繋いで、相互に運用できることを意味します。

例えば、有名な仮想通貨のビットコインとイーサリアム、この二つには互換性が無く、ビットコインをイーサリアムに交換しようとしても、仮想通貨取引所でトレードしないと交換できません。逆もまた然りです。

Web3.0では分散型で全てが解決することを目指しているため、仮想通貨取引所を使うという行為は、Web3.0の概念から少し外れるものでもあります。

ここにPolkadotは目を付け、そういった互換性の無いブロックチェーン同士を繋ぎ、プラットフォームが違う仮想通貨すらも分散型で運用できることを目指しています。

また、「Substrate」（サブストレート）と呼ばれる、ブロックチェーン開発ツールを配布し、それを使えば誰でもPolkadotと互換性のあるブロックチェーンを開発できます。

「Substrate」は「Word Press」のブロックチェーン版とも言われています。

Polkadot（ポルカドット）の取引スピードは驚異的

Polkadot（ポルカドット）のメインチェーンであるリレーチェーンで、基本的には全ての取引が完結します。

取引スピード向上のために、メインチェーンであるリレーチェーンは取引承認の際に「新たな取引記録の追加」と「取引の承認」の2つのプロセスに分かれています。

このおかげで、2020年の上場直前の取引スピードのテストにおいて、1秒あたり実に1,000回以上の取引が可能という結果を残しました。

このスピードは非常に驚異的で、今現在取引の遅延が問題になっているイーサリアムを大きく凌駕します。

仮想通貨KSM（Kusama/クサマ）

プラットフォーム名称	Kusama（クサマ）
トークン名称	KSMトークン
仮想通貨シンボル	KSM
最大発行枚数	15,166,809KSM
2024年9月時点の単価	約2,579円
Kusama（KSM）公式サイト	https://kusama.network/
KSMを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• Kusama（クサマ）は、Polkadot（ポルカドット）のテストネットワークの意味合いが強い
• Kusamaは、女性アーティストの草間彌生（くさまやよい）さんから名付けられた
• 仮想通貨KSMの価格は、仮想通貨DOTの価格次第である

Kusama（クサマ）は、Gavin Wood（ギャビン・ウッド）氏によって創設され、Gavin Wood氏はイーサリアムやPolkadot（ポルカドット）の開発者でもあります。

Kusamaは世界中のクリエイター達に相互運用性と拡張性を与え、ブロックチェーン上で構築できる様々なアプリの試作や、他のブロックチェーンと互換性を持つ、Polkadotの実験場という性質が強いという現状があります。

なんだか太陽と月の関係に似ていますね。太陽（Polkadot）が輝く時、月（Kusama）もまた輝く、みたいな…。

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Polkadot（ポルカドット）のテストネットワークとしてKusama（クサマ）でできること

Kusama（クサマ）はPolkadot（ポルカドット＝DOT）の実験場として創設された背景があると冒頭で述べました。そのため、KusamaはPolkadotとほとんど同じ構造で、次のイーサリアムとして覇権争いの有力候補しても有名です。

更にKusamaの大きな特徴として、「開発者用に特化している」という特徴があります。

ただし、あくまでもテストネットワークとしての位置づけであり、Polkadotと比べて規制等は緩く設定されています。そのため、セキュリティに関してはPolkadotと比べて一歩劣るのが現状です。

またこの他にも下記の特徴がありますが、専門性が強いので詳細は別記事に任せます。

• 参入が容易なParachain（パラチェーン）を構築
• バリデータになるために、多くの仮想通貨KSMを保有する必要がない
• ペナルティによるリスクが非常に低い
• 「Substrate」（サブストレート）と呼ばれる簡単にブロックチェーンが開発できるツールを配布
• 金融機関が求めるセキュリティは得られない
• 新しいアイデアを試せる
• 大きなハードフォークなどのアップデートが必要無く、全てのアップデートをシームレスに行うことができる

Polkadot（DOT）に釣られてKusama（KSM）も上昇する

正直、Kusama（KSM）がただのテストネットワークであれば、魅力はあまり感じません。しかし、KusamaはPolkadot（DOT）という、非常に将来有望なプロジェクトのテストネットワークです。

Polkadotは、Web3.0を実現するためのプロジェクトです。あらゆるブロックチェーンに互換性を持たせ、非常に高度なセキュリティでイーサリアムの後釜候補として有力視されています。

そうです。今はイーサリアム系のブロックチェーン全盛期ですが、今後これらのブロックチェーンがPolkadotに取って代わる可能性があります。そうなった時、Polkadotに参入する前段階としてKusamaにアプリを構築し、試験運用する開発者も爆発的に増えます。

その後Polkadot（DOT）の価格は、今のイーサリアムの価格を上回る可能性は非常に高いでしょう。そしてPolkadot（DOT）と価格が連動しているKusama（KSM）もまた、大きな上昇を見せることと思います。

仮想通貨BAT（Basic Attention Token/ベーシックアテンショントークン）

プラットフォーム名称	Basic Attention Token（ベーシックアテンショントークン）
トークン名称	BATトークン
仮想通貨シンボル	BAT
最大発行枚数	1,500,000,000BAT
2024年9月時点の単価	約23.24円
BAT（Brave）公式サイト	https://basicattentiontoken.org/ja/
BATを購入できる主な取引所	コインチェック、GMOコイン

• 仮想通貨BAT（ベーシックアテンショントークン）は「Brave」（ブレイブ）というブラウザで広告閲覧時に報酬として付与される
• 「Brave」は広告を出稿する企業にもメリットが大きい
• 「Brave」はユーザーのプライバシーに大きく配慮しており、個人情報などが特定の企業に送信されることが無く、安心・安全にインターネットが利用できる

Basic Attention Token（ベーシックアテンショントークン）とは、「Brave Shields」という仕組みで余分な広告をブロックできるWebブラウザ「Brave」（ブレイブ）のネイティブトークンです。

2017年にJavaScriptの産みの親である、Brendan Eich（ブレンダン・アイク）氏によって創設されました。

ちなみに、創設者のBrendan Eich氏は、皆さんも一度は使ったことがあるかもしれないWebブラウザ、「Mozilla」と「Firefox」の共同創設者でもあります。

仮想通貨シンボルはBATで、一般的に仮想通貨BATと呼ばれています。

仮想通貨BATが使われるWebブラウザ、「Brave」は、従来の広告主やユーザーが感じていた煩わしさや、課題を解決するために生まれたWebブラウザと言っても過言ではありません。

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広告をブロックするWebブラウザ、Brave（ブレイブ）の特徴

BATを手に入れることができるブラウザ、「Brave」について解説します。

「Brave」は、デフォルトで広告がブロックされ、ユーザーは見たくもない広告を視界に入れることなく、快適にWebブラウジングができます。

「Brave」はセキュリティに非常に優れたブラウザで、オープンソースのプラットフォームです。通常の広告とトラッカーをブロックし、「Brave」が承認したクライアントのみ広告を表示することができ、それを閲覧したユーザーは仮想通貨BATが付与される、という仕組みです。

もちろん、ユーザーは一切広告を見ずに、Webブラウジングだけを楽しむという選択肢もあります。

また、ただ広告をブロックするだけでなく、「Brave」が提供する広告を閲覧することで、仮想通貨BATが付与されるため、「Brave」を使っていつも見ているサイトをいつものように見るだけで、仮想通貨BATが手に入るという夢のようなWebブラウザです。

この仕組みは、「従来のクライアント→Googleなどの仲介者→ユーザー」という図式ではなく、「クライアント→Brave→ユーザー」という図式となるため、クライアントは従来の広告費より安く、またそれを閲覧したユーザーにも報酬があるというWinWinの関係とも言えます。

このような「広告を閲覧するだけで仮想通貨が手に入る」というアイデアは非常に画期的で、今後更にユーザー数の拡大が見込めます。

2022年1月時点でユーザー数は全世界で5,000万人を超えたよ！

「Brave」のユーザー数増加による仮想通貨BATの価格上昇

ユーザーにとってメリットしかないWebブラウザ「Brave」ですが、順調にアクティブユーザーを増やしていっています。

アクティブユーザーの増加は、広告閲覧による仮想通貨BATの増加、投げ銭として使用するユーザーの増加を意味し、それに伴ってコンテンツを提供するパブリッシャーの増加も意味します。

そうなると、必然的に仮想通貨BATの需要が高まり、その価値は今後も右肩上がりとなることでしょう。

「Brave」のユーザー数は今はまだ全世界で5,000万人、26億人以上とも言われるGoogle chromeの50分の1にしか満たないユーザー数ですが、それだけ今後の伸びしろが残されているとも言えます。

仮想通貨ICP（DFINITY/インターネットコンピューター）

プラットフォーム名称	Dfinity（インターネットコンピューター）
トークン名称	ICPトークン
仮想通貨シンボル	ICP
最大発行枚数	520,463,436ICP
2024年9月時点の単価	約1,048円
ICP（Dfinity）公式サイト	https://dfinity.org/
ICPを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• 仮想通貨ICP（Dfinity）はDominic Williams（ドミニク・ウィリアムズ）氏によって、現在のGAFAMに支配されたインターネットに新しい風を吹き込むべく創設された
• Dfinityプロジェクトは、Web3.0の世界で、基軸ネットワークとなる可能性があり、多くのプロジェクトが現在進行形で進められている
• Dfinityネットワークでは、ガス代はユーザーが支払う必要が無く、ガス代を支払うのはサービスを提供する側である

2022年現在、私たちの生活の一部となっているインターネットですが、そこにWeb3.0という概念が加わり更に進化しようとしています。

さまざまな企業が提供するサービスなども、インターネットを活用することで一昔前からは想像もつかないような利便性が手に入りました。

しかしインターネット黎明期、企業がさまざまなオンラインでのサービスを提供しようとした時、全て自前でサーバーなどを用意する必要がありました。サーバーといってもサーバー用のパソコンをポンッと用意するだけではいけません。

熱対策をほどこしたサーバー室であったり、メンテナンス作業やそれを行う人など非常に多くのコスト負担が企業にのしかかっていました。

そこでアメリカの大手IT企業、Amazon（アマゾン）は、そういった企業の負担になるサーバーに関するコスト負担に目を付け、「Amazon Web Services」（アマゾンウェブサービス、通称AWS）というサービスを展開し、世界中の企業から利用されるようになりました。

もちろん、AWS以外にもたくさんのサービスが世界には存在します。そしてそのサービスのほとんどはインターネット上に構築されています。

2022年現在では、企業等が自前のサイトやオンラインでのサービスを展開しようとした時、AWSのようなサービスを利用し、コストの削減や人員の削減等、あらゆる面での効率化を目指しています。コストや人員を企業が削減できた時、本来の業務にリソースを割くことができ、更なる利益を目指すことができます。

ただし、オンラインで効率化が図れているとはいえ、サービスを提供する側はある程度の人員を配置し、適切に管理する必要があります。また、オンラインである以上はセキュリティに関するリスクは必ず付きまといます。

そこでWeb3.0の世界では、そういったものに対してブロックチェーン技術を活用し、サービスを提供する側もほぼ無人でサービスを提供でき、サービスを受ける側もセキュリティ強化や利用料金の低減というメリットを享受しようとしています。

そのサービスのひとつがDfinity（仮想通貨ICP）です。

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Dfinityプロジェクト概要

Dfinityプロジェクトは、全世界にあるデータ収集システムを使い、分散型のインターネットコンピューターを作るプロジェクトです。2021年5月に発足しました。

といっても何も難しい話ではありません。

Dfinityプロジェクトは冒頭で述べたAmazon Web Services（AWS）やGoogle Cloud（グーグルクラウド）、Azure（マイクロソフトアジュール）などが行っているサービスを、Web3.0というブロックチェーン技術を活用した新しい世界で実現しようとしています。

またDfinityの活用例として、超有名なスマホアプリ「TikTok」のような「CanCan」やビジネス用のSNS「LinkedIn」の分散型アプリとして「LinkdUp」というアプリが開発されました。

Dfinityは全世界にある中立のデータ収集システムから提供されるリソースを、Internet Computer Protocol＝インターネットコンピュータープロトコル（ICP）というシステムで集計し、アプリの提供などを行う分散型のプラットフォーム（インターネットコンピューター）です。

ビットコイン（BTC）やイーサリアム（ETH）との対比

Dfinityプロジェクトはよくイーサリアムなどのプラットフォームと比較されます。

「ビットコインはデジタルゴールドとなり、イーサリアムはDeFi革命の原動力となり、Dfinityプロジェクトはその全てを凌駕するブロックチェーンである」とは創設者であるドミニク・ウィリアムズ氏の弁。

イーサリアムには、その性質上たくさんのスマートコントラクトと呼ばれるアプリのようなものが存在し、その中にDEX（無人の取引所、分散型取引所）やNFTのマーケットプレイスがあります。

このことから、イーサリアム自体を「地球規模のインターネットコンピューターである」と表現されることもあり、イーサリアムのブロックチェーンは、アメリカの巨大企業群GAFAMを合わせたものより大きくなるであろうと言う人もいます。

また、このことについてドミニク・ウィリアムズ氏は「イーサリアムのネットワークとは競合関係には無い。あるとすれば相乗効果だ」と述べています。

仮想通貨FIL（Filecoin/ファイルコイン）

プラットフォーム名称	Filecoin（ファイルコイン）
トークン名称	FILトークン
仮想通貨シンボル	FIL
最大発行枚数	1,960,000,000FIL
2024年9月時点の単価	約486円
FIL（Filecoin）公式サイト	https://filecoin.io/
FILを購入できる主な取引所	Binance、Gate.io、KuCoin

• Filecoinネットワークは世界規模のデータ保存サービスである
• Filecoinは空き容量を貸し出すストレージマイナーによって支えられ、ストレージマイナーは貸し出す価格を任意で決定できる
• 仮想通貨FILはストレージマイナー、空き容量を利用するユーザー全てが利用し、サービスの拡大＝仮想通貨FILの需要増となる

Filecoin（ファイルコイン）は情報の保存を目的とした分散型のストレージシステムで、プロジェクト発足は2014年までさかのぼります。

その後、2017年にICOが行われ、そこからプロジェクトの本格稼働が始まると思われましたが、実際には2020年まで本格稼働せず、2020年10月にやっと本格稼働を開始しました。

2017年にICOで日本円で約280億円を調達し、2019年にリリース予定でした。

Filecoinの目的として、「人類にとって一番大事な情報を保存する」ことがあげられます。

現在のインターネットはGAFAMという特定の巨大企業によって支配されています。

もちろん、ユーザーにもメリットはあるのですが、中央集権型ゆえに起こりうる問題、リスクが近年では非常に問題視されています。

これをFilecoinの創設者、Juan Benet（ファン・ベネット）氏はブロックチェーン技術を使って分散型ストレージを使い、リスクを最小限に抑えて情報の保存をしようと試みます。

分散型のストレージであるために、データの保存場所やデータの引き出しを効率化し、それでいて外部からの攻撃や検閲に耐えうるシステムを作り上げました。

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Filecoinがここまで注目された理由

Filecoinがここまで注目された理由を知るには、まずデータに関する背景を知る必要があります。

あなたが日常使っているパソコンやスマホ、それらのデータはどこに保存されていますか？

まずはパソコンやスマホ内の保存し、足りなくなったりした場合にiCloudやDropboxなどのクラウドサービスに保存しているのではないでしょうか。

しかしクラウドサービスでも必ず物理的なストレージに保存されています。それらのほとんどがデータセンターと呼ばれる場所であり、そこにはHDDやSSDなどのデータ保存デバイスが大量に存在します。

例えばGoogleのデータセンターは、巨大な建物の中にラック型のHDDが大量に設置され、世界中からアクセスされています。

スマホやパソコンの普及で、あらゆる人がどこかの企業のデータセンターを利用し、データをそこに保存しています。

とある調査によると、2018年までに世界中のデータセンターに保存されているデータの総量は33ゼタバイトだと言います。これが2025年になると175ゼタバイトになると予想されています。

1ゼタバイト＝1兆ギガバイトなので、2025年には175兆ギガバイトという想像すら難しい量のデータがデータセンターのデバイスを占拠することになります。

しかもデータ総量は永久的に増え続け、データセンターを運営する企業は永遠に記録媒体の増設という投資を続ける必要があり、これは企業にとって死活問題になります。問題は増設のコストだけではありません。大量のデータがあるということは、ハッキングの対象にもなりやすく、また不手際でデータにアクシデントが発生した場合、ユーザーからの訴訟というリスクまで負うことになります。

ユーザーにとってもデメリットが多く生じます。データ保存サービスが、突然業者が居なくなり保存したデータを取り出せないとか、政府などの外部機関によって保存されたデータを検閲されるリスクすらあります。

もはやここまできたらクラウドサービスは限界と言わざるをえません。

一方で2022年現在、世界中に存在するデジタルデバイス内のストレージのうち、実に50％以上ものストレージが休眠状態にあるといいます。

クラウドサービスの限界と現実世界の空き家問題にも通ずる休眠デバイス、これらを結びつける非常に効率的なサービスがFilecoinなのです。

一般的な仮想通貨とは違うマイニング方法で、比較的簡単に仮想通貨FILを獲得できる

Filecoinネットワークのマイニングは、前述した通り一般的な仮想通貨のマイニングとは違います。

仮想通貨FILをマイニングしたい場合、自分が持っているデジタルデバイスの空き容量を、Filecoinネットワークに貸し出し、その報酬で仮想通貨FILを獲得できます。

具体的には、自分の空き容量でマイニングする人をストレージマイナーと呼び、ストレージマイナーは一定期間、空いている容量が存在するという証拠に、担保として仮想通貨FILを預け、貸し出したい容量と貸し出し価格を自分で設定してマーケットに売り出し、この空き容量と利用料金でOKという人が現れれば契約成立、ストレージマイナーに報酬として仮想通貨FILが支払われます。

ここで1つ注意点があります。ストレージマイナーは自分の貸し出したい容量が、確かに存在するというのを常に表示する必要があります。これを怠ったり、ユーザーが預けたデータが紛失 or 破損した、ネットワークが遮断されアクセスできない、などの事態になると、ストレージマイナーは預けた担保を没収されてしまいます。

要は、常に空き容量があることを示し、契約してくれたユーザーがいつでもアクセスできる状態を保持する必要があるので、ネットワークが不安定な人にはストレージマイナーは向いていません。

また、ストレージマイナーは時としてユーザーの代わりに分散されたデータを集め、ユーザーの希望に応じてユーザーに引き渡し、その報酬として仮想通貨FILを獲得します。

このような方法をリトリーブマイニング（Retrieve Mining）と呼び、少し複雑なのでここでは割愛します。

空き容量（ストレージ）貸出市場の価格競争を誘発し、ユーザーは常に適正な価格でサービスを利用できる

先にも述べた通り、Filecoinネットワークは空き容量を差し出すストレージマイナーによって支えられており、その空き容量を貸し出す価格はそれぞれストレージマイナーが独断と偏見で決定できます。

2022年現在、中央集権型のストレージ貸出サービスは、非常に大きな設備投資が必要なため、特定の企業しか行っておらず、価格は高止まりしていました。

ここに、世界中の個人が空き容量貸出サービスにストレージマイナーとして参入し、従来のストレージ市場に価格破壊をもたらすと予想されます。

空き容量を使いたいユーザーは、わざわざ高いサービスを利用することはありません。同じサービス品質が担保されるなら、1円でも安いサービスを利用したいのは世界中の誰もが思う事です。

また、空き容量を貸し出したいマイナーは、自分の容量を使ってもらうために他人より安い値段を設定します。こうやって適正な価格競争が生まれ、ユーザー、マイナー共に利益を享受できるようになるのです。

その上、ストレージマイナーはわざわざ新しいパソコンを購入する必要はありません。自身の持っているデジタルデバイスの中から空いている容量を探すだけで良いのです。

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Web3.0関連おすすめ仮想通貨銘柄まとめ

Web3.0になれば、ようやく私たちは個人情報を自分たちで管理できるようになります。

テキストを読むだけのインターネットから、SNS等の普及により参加するインターネットへ、そして今ブロックチェーン技術を使って自分たちで個人情報を管理し、またブロックチェーン技術の特性によって様々なプラットフォームでたくさんのプロジェクトが生まれています。

数年前、仮想通貨黎明期に「億り人」や巨大企業が生まれ、今もまたWeb3.0の黎明期で大きな富を手にする人、企業が出てこようとしています。

私たちが手にすることができるのは富だけではありません。今より便利で快適な生活も同時に手に入れることができます。

こんな大きなチャンスが目の前にある時、手をこまねいていてはもったいないです。さぁ、一緒に大きなチャンスを掴み取りに行こうではありませんか。

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